原価上昇分を吸収する段階的な製品値上げ
FY2023-Q1に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-13前進決算
「増収効果に加え、前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、製品別・チャネル毎・得意先毎のコスト分析と管理の強化といった利益重視の取り組みの成果により、増益となりました。」
価格改定を新商品投入、増収効果、製品・チャネル・得意先別のコスト分析と管理強化と組み合わせ、利益改善を進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる当社にとって、ドル建取引の為替予約を含めた円換算額が前連結会計年度より増加し、原価上昇要因となりましたが、増収効果に加え、前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、コストダウン、一部商品の在庫適正化といった利益重視の取り組みの成果により、増益となりました。」
段階的な値上げ・価格改定をコストダウン、新商品、在庫適正化、増収効果と組み合わせ、円安による原価上昇下でも売上総利益率の改善を通期で確認した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、コストダウンといった利益重視の取り組みの成果」
原価上昇要因が続くなか、付加価値の高い新商品、価格改定、コストダウンを組み合わせた対応により、売上総利益率の改善が継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる当社にとって、円安の進行により円換算額の原価が上昇し、また一部商品では上期を中心に厳しい競争環境の影響を受けましたが、新商品の販売拡大、継続して取り組んでいる価格改定やコストダウンといった利益重視の取り組み、及び増収効果により、増益となりました。結果として、売上総利益率も改善しました。」
円安・競争環境による原価上昇に対し、新商品、価格改定、コストダウン、増収効果で通期の売上総利益と売上総利益率が改善した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「継続して取り組んでいる価格改定やコストダウンといった利益重視の取り組み、及び増収効果により、前年同期より増加しました。」
価格改定とコストダウンを組み合わせて原価上昇・競争環境に対応し、売上総利益を改善する取り組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする当社にとっては、円安の進行が円換算額の原価上昇に影響を与えましたが、前年度から取り組んでいる値上げ等の価格改定やリベートの管理徹底などの利益重視の取り組み、及び増収効果により、増益となりました。結果として売上総利益率も改善しました。」
段階的な値上げ・価格改定に加え、リベート管理を継続し、通期で売上総利益及び売上総利益率の改善効果が記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また電源タップの価格改定効果や法人向けＰＣフィルターの案件により、販売が伸長しました。」
価格改定を販売・利益改善の手段として継続し、電源タップでは販売伸長への効果が記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前年度から取り組んでいる値上げや、リベートの管理徹底などの利益重視の取り組みにより、前年同四半期より増加し、結果として売上総利益率も改善しました。」
前年度からの値上げとリベート管理の徹底を継続し、売上総利益率の改善効果が確認された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前年度から取り組んでいる値上げや、リベートの管理徹底などの利益重視の取り組みにより、前年同四半期より増加し、結果として売上総利益率も改善しました。」
FY2023に開始した値上げに加え、リベート管理の徹底を行い、売上総利益率の改善効果が確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「値上げ及び新製品の価格見直しの取り組みを行いましたが、流通在庫含めた棚卸資産の適正化を進めたことで、売上総利益全体は減少しました。」
FY2023-Q1以降の段階的な値上げ・新製品の価格見直しを継続実施したが、通期では売上総利益全体の減少が記載された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、期初からの半導体不足及び資源高騰により、弊社の製品群であるパソコン及びデジタル関連製品の原価が大きく上昇し、売上総利益全体は、第１四半期に前年同四半期を下回った影響が大きく、減少しましたが、８月以降、値上げ及び新製品の価格見直しに取り組んでおり、売上総利益率の改善効果が見られます。」
第1四半期に示した値上げ方針が継続実施され、値上げ及び新製品の価格見直しによる売上総利益率の改善効果が確認された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「８月以降、値上げ及び新製品の価格見直しに取り組んでおり、一部効果がみられております。」
FY2023-Q1で示された段階的な値上げ方針が、8月以降の値上げ及び新製品の価格見直しとして実施段階に進み、一部効果が確認された。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「第２四半期以降、製品の値上げを段階的に実施することで、原価上昇分のコストを吸収していく方針です。」
半導体不足、資源高騰、円安による原価上昇への対応として、第2四半期以降に製品値上げを段階的に実施する方針を初めて明示した。