材料・複合製品・要素技術による付加価値製品の創出
FY2017に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2025前進有価証券報告書
「成果として、電池用途の導電助剤、導電塗料、電磁波環境対策部材など、需要が拡大しているカーボンナノチューブ用途の新規分散剤を開発しました。」
高性能グラファイトシート、新規分散剤、耐熱シールド製品、Cu2O薄膜など、材料・要素技術の研究開発と製品化を進めた。Cu2O研究では特許出願と学会発表も実施している。 - 2026-03-13前進決算説明資料
「イミュニティ試験（電磁波耐性試験）に特化した「EMC Lab3」を新設 アルミニウムイオン電池の高容量化に必要な新たな炭素材料の設計指針を提案」
EMC Lab3の新設による試験・認証サービスの拡張と、次世代アルミニウムイオン電池向け炭素材料の設計指針の提案が、当期の具体的な技術・研究開発事例として示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「製品としては、従来の製品より耐熱性を向上させた、耐熱ガスケット、耐熱シールドシート、耐熱電磁波制御材（熱伝導タイプ）を新製品としてリリースしました。」
材料・複合製品・要素技術による付加価値製品創出について、耐熱性を高めた複数製品のリリース、EMC Labの認定範囲拡大、カーボンナノチューブ向け分散剤の開発・リリースへ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「完成した10ｍ法電波暗室ではEMC評価の周波数上限を業界最高レベルまで拡張することができ、5G、DX、IoTといった高周波通信へ対応するとともに、脱炭素に向かう車社会のEV化と充電インフラの普及といった、社会変化にいち早く対応し、次世代スマート社会の実現に向けより充実した電磁両立性の性能評価とソリューションの提供が可能となりました。」
従来の建設計画から、10m法電波暗室の完成とSEIWA EMC Technical Centerとしての運用段階へ進展し、5G、DX、IoT、EV、充電インフラ向けの評価・ソリューション提供を具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の資産につきましては、前連結会計年度末に比べ444百万円増加し、27,835百万円となりました。これは、大型測定施設の新設により有形固定資産および無形固定資産が増加したこと等によるものです。」
大型測定施設の新設が資産増加の要因として記載され、従来の建設・稼働計画から施設新設の進展が確認できる。 - FY2020前進有価証券報告書
「また従来から保有する３ｍ法電波暗室（電磁波の状況を測定する施設）を最新の10ｍ法電波暗室、計測環境を追加建設（2021年５月稼働予定）し、測定技術と対策技術により新たなソリューションをお客様に提供をしてまいります。」
既存の3ｍ法電波暗室から10ｍ法電波暗室・計測環境の追加建設へ進み、2021年5月稼働予定と測定・対策ソリューションへの展開を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「5Gをはじめとした通信市場で課題となっている高周波数帯域でのノイズ対策に効果的な「GHz帯対応フェライトコア」をリリースし、従来、基板対策が中心だった1GHz超のノイズ対策を、利便性はそのままに後付けで対策することが可能となりました。」
要素技術・材料開発による付加価値製品創出について、GHz帯対応フェライトコアのリリースなど具体的な製品化が進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「電磁ノイズ対策部品分野では、インフラ機器や電源で課題となっている大電流ノイズの対策に効果的な「耐磁気飽和ナノクリスタルコア」と「耐磁気飽和ナノクリスタルコモンモードチョークコイル」の製品をリリースしました。」
材料・要素技術の開発による付加価値製品創出について、ナノクリスタルコア等の具体的な製品リリースに進展した。 - FY2017初出有価証券報告書
「材料・複合製品・要素技術の開発による付加価値製品の創出」
材料、複合製品、要素技術の開発を手段として、付加価値製品を創出する戦略を新たに明示した。