人的資源の確保・育成と人事関連制度の充実
FY2018-Q2に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY2026人的資本KPI実績の更新有価証券報告書
「・新卒社員女性採用率：25％以上 ・年次有給休暇取得率：100％ ・女性管理職比率：５％以上 ・男性従業員の育児休業等取得率：100％ ・障がい者雇用率：法定雇用率以上 ・新卒社員女性採用率：20.0％ ・年次有給休暇取得率：77.0％ ・女性管理職比率：2.9％ ・男性従業員の育児休業等取得率：87.0％ ・障がい者雇用率：2.8％」
人的資本KPIの2026年3月期実績を開示した。新卒女性採用率20.0％、女性管理職比率2.9％、男性育児休業等取得率87.0％などで、目標値との比較を更新している。 - FY2025人的資本KPI実績の更新有価証券報告書
「・新卒社員女性採用率：14.0％ ・年次有給休暇取得率：76.5％ ・女性管理職比率：3.1％ ・男性従業員の育児休業等取得率：88.0％ ・障がい者雇用率：2.5％」
人的資本KPIの2025年3月期実績を開示した。女性管理職比率3.1％、男性育児休業等取得率88.0％などで、目標値との比較を更新している。 - FY2024人的資本KPI実績の開示有価証券報告書
「・新卒社員女性採用率：0.0％ ・年次有給休暇取得率：73.4％ ・女性管理職比率：3.0％ ・男性従業員の育児休業等取得率：93.1％ ・障がい者雇用率：2.4％」
人的資本に関するKPIの当年度実績を開示した。目標値として掲げる女性採用率25％以上、女性管理職比率5％以上、男性育児休業等取得率100％等との比較が可能になっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2022年４月から「成長」と「サステナブル」を基本方針とする３か年の「中期経営計画2025」をスタートさせ、これまでに「マテリアリティ（経営重要課題）」の特定や「サステナビリティ基本方針」、「ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの考え方」、「人権方針」を制定し、これらの方針や考え方の下で具体的な取り組みを進めております。」
ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの考え方を含む方針を制定し、その下で具体的な取り組みを進めているとの説明を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「［人財価値の向上］（人財育成方針）・性別、人種や国籍、障がいの有無、新卒／経験者、専門分野、学歴などの属性に関わりなく多様な人財を採用する。・事業方針や従業員ニーズに基づく多様かつ体系的な教育プログラムを整備することで、従業員の能力向上を推進する。」
人的資源のテーマを、人財育成・多様な採用・体系的教育・エンゲージメント・DEI・柔軟な雇用形態へ具体化し、新卒女性採用率25％以上、女性管理職比率5％以上、男性従業員の育児休業等取得率100％などのKPIも設定している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2022年４月から「成長」と「サステナビリティ」を基本方針とする３か年の「中期経営計画2025」をスタートさせました。１年目となる今期は、これまでに「サステナビリティ基本方針」や「ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの考え方」を制定し、これらの方針や考え方の下で具体的な取り組みを進めております。」
人的資源・多様性の取り組みについて、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの考え方を制定し、具体的施策を進める段階に移行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、グローバル人財の増強と育成は急務であり、海外拠点要員の早期育成と現地採用をバランスよく実施してまいります。」
人的資源のテーマを、グローバル人材の増強・育成、海外拠点要員の早期育成および現地採用へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2019年４月から実施した65歳への定年延長により労働力不足を解消し技術・技能継承を確実に行っていくとともに、ミッションと成果を重視する人事制度への変革により従業員のインセンティブを高め、労働生産性の向上と高収益体質への転換を進めてまいります。」
65歳定年延長とミッション・成果重視の人事制度を通じて、労働力確保、技能継承、生産性向上を引き続き進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年４月から実施した65歳への定年延長により労働力不足を解消し技術・技能継承を確実に行っていくとともに、ミッションと成果を重視する人事制度への変革により従業員のインセンティブを高め、労働生産性の向上と高収益体質への転換を図ってまいります。」
65歳への定年延長を実施済みとし、ミッション・成果重視の人事制度への変革を追加して、労働力確保・技能継承・生産性向上を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年4月から65歳への定年延長を中心とした賃金・人事制度の見直しを実施しました。この見直しによって、人財力の確保とともに、これまで以上に従業員のインセンティブとモチベーションを高め、労働生産性の向上と高収益体質への転換を図ってまいります。」
2019年4月から65歳への定年延長を中心とする賃金・人事制度の見直しを実施し、人財力の確保と労働生産性向上を結び付けている。 - FY2018前進有価証券報告書
「『人財力の最大発揮』・めざす企業像を実現するための適正人財の確保・育成とダイバーシティに対応した人事関連諸制度の高度化を図る」
人的資源の確保・育成に加え、ダイバーシティに対応した人事制度の高度化を新中期経営計画の重点方針として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「効果的な人的資源の確保・育成と人事関連制度の充実」
人的資源の確保・育成と人事関連制度の充実を、中期経営計画のキーファンクションとして引き続き掲げている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「効果的な人的資源の確保・育成と人事関連制度の充実」
中期経営計画の5つのキーファンクションの一つとして、人的資源の確保・育成と人事関連制度の充実を初めて明示している。