ESG・SDGsを意識した持続的な企業価値向上
FY2019に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本信号グループは、ＳＢＴのＳｃｏｐｅ１～３に則り、温室効果ガス削減に取り組みます。特に、Ｓｃｏｐｅ３については、カテゴリ別の排出量測定を行い、特に自社製品の使用と廃棄に関する温室効果ガスの削減を、設計の上流から活動として取り組みます。具体的には、製品ライフサイクル全体で、政府目標である2030年温室効果ガス46％削減（2013年比）、2050年カーボンニュートラルに取り組みます。」
ESG・脱炭素方針を、Scope1～3の測定、2027年度中間目標、2030年46％削減、2050年カーボンニュートラルへ具体化した。2026年3月から環境・品質統合マネジメントシステムへ移行し、取締役会監督下の委員会運営も開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「＜その他＞ＥＳＧ経営の推進 脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減に努め、環境負荷の低い交通手段である鉄道の普及や維持を通じて持続可能な社会の実現に貢献してまいります。 また、従業員エンゲージメント向上や地域密着型の社会貢献活動にも取り組みます。」
脱炭素化、鉄道を通じた持続可能な社会、従業員エンゲージメント及び地域密着型社会貢献をESG経営の取組みとして継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「②グリーンエネルギー調達比率 38.5％ 76.9％」
グリーンエネルギー調達比率について、2022年度実績38.5％から2023年度実績76.9％へ上昇した。気候変動対応について、環境指標の実績を新たに開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減やＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures／気候関連財務情報開示タスクフォース）への参画、価値創造の原動力としてのダイバーシティの推進やすべての事業活動を通じたサステナビリティの推進などにより、企業価値向上を目指します。」
温室効果ガス削減、TCFD参画、ダイバーシティ及び事業活動を通じたサステナビリティ推進による企業価値向上を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減やＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures／気候関連財務情報開示タスクフォース）への参画、価値創造の原動力としてのダイバーシティの推進やすべての事業活動を通じたサステナビリティの推進などにより、企業価値向上を目指します。」
温室効果ガス削減、TCFD参画、ダイバーシティ及び事業活動を通じたサステナビリティ推進による企業価値向上を継続している。 - FY2023脱炭素目標の数値・期限化有価証券報告書
「具体的には、製品ライフサイクル全体で、政府目標である2030年温室効果ガス46％削減（2013年比）、2050年カーボンニュートラルに取り組みます。」
従来のESG・脱炭素方針を、2030年の温室効果ガス46％削減及び2050年カーボンニュートラルという期限・数値付きの目標として明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減やＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures／気候関連財務情報開示タスクフォース）への参画、価値創造の原動力としてのダイバーシティの推進やすべての事業活動を通じたサステナビリティの推進などにより、企業価値向上を目指します。」
温室効果ガス削減、TCFD参画、ダイバーシティ及び事業活動を通じたサステナビリティ推進による企業価値向上を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「＜その他＞「持続的な価値創造に向けたＥＳＧ経営の推進」 脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減やＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures／気候関連財務情報開示タスクフォース）への参画、価値創造の原動力としてのダイバーシティの推進やすべての事業活動を通じたサステナビリティの推進などにより、企業価値向上を目指します。」
温室効果ガス削減、TCFD参画、ダイバーシティ及び事業活動を通じたサステナビリティ推進を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「脱炭素化に向けた温室効果ガスの削減やＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures／気候関連財務情報開示タスクフォース）への参画、価値創造の原動力としてのダイバーシティの推進やすべての事業活動を通じたサステナビリティの推進などにより、企業価値向上を目指します。」
ESG・SDGsを意識した方針を、温室効果ガス削減、TCFDへの参画、ダイバーシティ、事業活動を通じたサステナビリティへ具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業として、ＥＳＧと2015年に国連サミットで採択されたＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を強く意識した経営を推進しております。Ｗｉｔｈ／Ａｆｔｅｒコロナ時代への適応をすべく、成長投資、働き方改革、ブランディング、ＩＴ活用、グループ再編等について取り組み、経営基盤の改革を実現いたします。」
ESG・SDGsを意識した経営を継続し、成長投資、働き方改革、IT活用及びグループ再編等による経営基盤改革を掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業として、ＥＳＧと2015年に国連サミットで採択されたＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を強く意識した経営を推進しております。Ｗｉｔｈ／Ａｆｔｅｒコロナ時代への適応をすべく、成長投資、働き方改革、ブランディング、ＩＴ活用、グループ再編等について取り組み、経営基盤の改革を実現いたします。」
ESG・SDGsを意識した経営を継続し、成長投資、働き方改革、IT活用及びグループ再編等による経営基盤改革を掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進いたします。また、グループ再編も継続して進めることで、日本信号グループの価値最大化を追求してまいります。」
ESG・SDGsを意識した経営と、グループ再編による企業価値向上の方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。また、グループ再編も継続して進めることで、日本信号グループの価値最大化を追求していきます。」
ESG・SDGsを意識した経営と、グループ再編による企業価値向上の方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。また、グループ再編も継続して進めることで、日本信号グループの価値最大化を追求していきます。」
ESG・SDGsを意識した経営と、グループ再編による企業価値向上の方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。またグループ再編も継続して進めることで、日本信号グループの価値最大化を追求していきます。」
ESG・SDGsを意識した経営とグループ再編による企業価値向上の方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。」
社会インフラ企業としてESG・SDGsを強く意識した経営を推進する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。」
社会インフラ企業としてESG・SDGsを強く意識した経営を推進する方針を再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「社会インフラシステムを担う企業としてＥＳＧと2015年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）を強く意識した経営を推進します。」
持続的な企業価値向上に向け、ESG及びSDGsを強く意識した経営を推進する方針を初めて明示している。