Komori
日本信号(6741)・目標達成

21中計による2019~2021年度の構造改革と経営目標

FY2019に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

13記載
4年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2022-Q22019: 320192020: 420202021: 520212022: 12022
同じテーマの他社
売上高・営業利益・ROEを軸とする高収益事業モデルの確立86社が書いているテーマ・逆風2社・追い風86社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。

直近の記載が「達成」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022達成有価証券報告書

    「当期における当社グループの経営成績は、売上高850億円、営業利益率6.3%、並びにRОE5.3%となり、収益性・効率性の各指標で目標値を上回ることができましたが、前期比では減収減益となりました。」

    21中計3年目の見直し後目標である売上高850億円、営業利益率5.9%、ROE4.2%に対し、実績はそれぞれ850億円、6.3%、5.3%となり、各指標で目標値を上回った。
  2. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年度は、激変する外部環境に適応するための事業構造改革を目指した「21中計」の最終年度であり、次の中期経営計画の準備期間でもあります。」

    21中計を2021年度の最終年度と位置付け、次期中期経営計画の準備に入る段階であることを再確認している。
  3. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2021年度は、激変する外部環境に適応するための事業構造改革を目指した「21中計」の最終年度であり、次の中期経営計画の準備期間でもあります。」

    21中計の最終年度として事業構造改革を進め、次期中期経営計画の準備に入る位置付けを再確認している。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「当期における当社グループの経営成績は、売上高927億円、営業利益率6.2%、並びにRОE6.0%となり、収益性・効率性の各指標で目標値を上回ることができましたが、前期比では減収減益となりました。」

    21中計2年目について、2020年8月時点で見直した売上高850億円・営業利益率5.2%・ROE3.4%の目標値を、実績がいずれも上回ったと記載している。
  5. FY2021後退有価証券報告書

    「長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」を展開した最初の中期経営計画である「21中計」(2019年度から2021年度)では、コロナ禍における顧客の投資抑制等による売上減を考慮し、2021年度の経営目標を連結売上高950億円、営業利益率7.4%、ROE5.8%を達成することに改めております。」

    21中計の2021年度目標を、コロナ禍と顧客投資抑制を踏まえ、従来の連結売上高1,200億円・営業利益率10%・ROE9%から950億円・7.4%・5.8%へ引き下げている。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」を展開した最初の中期経営計画である「21中計」では、2019年度から2021年度を日本信号グループの構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進いたします。」

    21中計を2019~2021年度の構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化・ソリューション化を推進する方針を継続している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」を展開した最初の中期経営計画である「21中計」では、2019年度から2021年度を日本信号グループの構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進します。」

    21中計を2019~2021年度の構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化・ソリューション化を推進する方針を継続している。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年度よりスタートした新たな長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」を3年ごとに展開し、最初の中期経営計画として「21中計」を策定しました。その中で、2019年度から2021年度を日本信号グループの構造改革期と位置づけ、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進するため、以下の4つの重点課題に取り組んでおります。」

    21中計を2019~2021年度の構造改革期と位置づけ、グローバル化・ソリューション化及び4つの重点課題への取組みを継続している。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「長期経営計画「Vision-2028 EVOLUTION 100」をより具体的な取り組み・施策に展開した、3年ごとの中期経営計画「21中計」の初年度の経営上の目標値としましては、売上高1,050億円、営業利益率7.0%、並びにRОE7.0%としておりました。当期における当社グループの経営成績は、売上高1,116億円、営業利益8.0%、並びにRОE8.1%となり、2期連続の増収増益で過去最高の業績を達成し、収益性・効率性の各指標で目標値を上回ることができました。」

    21中計初年度について、売上高・営業利益率・ROEの目標値をいずれも上回ったと記載している。
  10. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「長期経営計画「EVOLUTION 100」を展開した最初の中期経営計画である「21中計」では、2019年度から2021年度を日本信号の構造改革期と位置付け、足元の収益性の課題を解消しつつ、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進するため、「変化を先取りしたビジネス創出と技術力の強化」「競争力あるQCD実現」「成長のための人材育成・確保」「持続的な企業価値向上」の4つの重点課題に取り組みます。」

    21中計を2019~2021年度の構造改革期と位置付け、グローバル化・ソリューション化及び四つの重点課題を継続している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「長期経営計画「EVOLUTION 100」を展開した最初の中期経営計画である「21中計」では、2019年度から2021年度を日本信号グループの構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進します。 「21中計」では以下の4つの重点課題に取り組みます。」

    21中計を2019~2021年度の構造改革期と位置付け、グローバル化・ソリューション化及び四つの重点課題を継続している。
  12. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「「21中計」では、2019年度から2021年度を日本信号グループの構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化とソリューション化を推進します。」

    21中計の対象期間を2019~2021年度の構造改革期と位置付け、ビジネスのグローバル化・ソリューション化を推進する方針を継続している。
  13. FY2019初出有価証券報告書

    「長期経営計画を展開した最初の中期経営計画である「21中計」(2019年度から2021年度)では、2021年度に連結売上高1,200億円、営業利益率10%、ROE9%を達成することを経営目標に設定しています。」

    2019~2021年度を対象とする21中計を開始し、2021年度の連結売上高1,200億円、営業利益率10%、ROE9%という新たな数値目標を設定している。
一緒に動いた変遷

「国際事業・周辺市場への拡大とオープンイノベーション」は、この変遷が動いた12回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国際事業・周辺市場への拡大とオープンイノベーション3回
  3. 2ATO拡販によるワンマン運転・労働力人口減少への対応3回
  4. 3国際事業の拡大とアジア新興国市場の開拓3回
  5. 4コア技術を応用したMEMS・EMS等の新事業創造3回
  6. 5未適用会計基準の将来適用準備3回
  7. 6スマートモビリティ事業による次世代交通インフラの創造3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本信号の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
21中計による2019~2021年度の構造改革と経営目標|日本信号(6741)の変遷 | Komori