開発投資の未回収リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-14。
ピクセラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損24百万円」
当中間連結会計期間に棚卸資産評価損約2,400万円を計上し、需要・市場変化による投資・在庫の回収リスクが引き続き実現している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて1,653千円、「家電事業」セグメントにおいて16,561千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計1,821万4千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に、「家電事業」セグメントにおいて2,287千円の減損損失を計上しております。」
家電事業で228万7千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
AV関連事業2,079万7千円、家電事業343万7千円、合計2,423万4千円の減損損失を計上し、開発・事業投資の回収リスクが引き続き実現した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて20,797千円、「家電事業」セグメントにおいて3,355千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計2,415万2千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて7,060千円、「家電事業」セグメントにおいて3,355千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計10,416千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて4,530千円、「家電事業」セグメントにおいて3,355千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計7,885千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
本社4,161万6千円、A-Stage1,965万5千円、合計6,127万2千円の減損損失を計上し、事業・開発投資の回収リスクが引き続き実現している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて3,989千円、「家電事業」セグメントにおいて12,519千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計1,650万8千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が引き続き発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて2,405千円、「家電事業」セグメントにおいて1,966千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計4,372千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が引き続き発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて1,725千円、「家電事業」セグメントにおいて1,813千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計353万8千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が引き続き発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナス等であるため、当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（37,819千円）として特別損失に計上しました。」
営業損益の継続的なマイナスを背景に、本社・A-Stageの事業用資産について合計3,781万9千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて9,988千円、「家電事業」セグメントにおいて1,976千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計11,964千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が引き続き発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて1,861千円、「家電事業」セグメントにおいて1,406千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業と家電事業で合計3,268千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が引き続き発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて95,260千円、「家電事業」セグメントにおいて5,304千円、報告セグメントに帰属しない全社費用において460千円の減損損失を計上しております。」
AV関連事業、家電事業および全社費用で合計129,985千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損がさらに発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、「AV関連事業」セグメントにおいて94,878千円、報告セグメントに帰属しない全社費用において460千円の減損損失を計上しております。」
当第2四半期累計期間にAV関連事業等で合計9,533万8千円の減損損失を計上し、開発・事業投資に関する資産価値の毀損が実際に発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、当下半期後半に発売が予定されている4K関連製品の先行開発に継続して着手いたしました。」
4K関連製品の先行開発を継続しており、製品化に向けた開発投資が続いている。新たな開発遅延やコスト額は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当下半期に発売が予定されている4K関連製品の先行開発に継続して着手いたしました。」
4K関連製品の先行開発を継続しており、開発投資を伴う製品化活動が続いている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「さらに新製品開発のコストが開発期間の延伸に伴い大幅に増加した事や、Ｍ＆Ａ関連費用の発生、また計画していた新製品の納品・売上計上が、製品委託先の都合による生産スケジュール繰り下げにより翌期への期ずれなどが大きく影響し、当連結会計年度において10億５百万円の営業損失を計上いたしました。」
開発期間延伸による開発コスト増加に加え、M&A関連費用と製品納品・売上計上の期ずれが年度業績に影響し、開発投資の未回収・負担増加に関するリスクが拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「大手事業者向け製品の量産開始時期の遅れとそれに伴う開発コストの増加、当期に投入が予定されております4K関連製品の先行開発のコストの増加により、大幅な減収となりました。」
大手事業者向け製品の量産開始遅延と4K関連製品の先行開発コスト増加が実際に発生し、開発投資の未回収リスクがさらに顕在化した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「製品開発期間の延伸により製品開発コストが大幅に増加しております。」
4K対応STB等の製品開発期間が延伸し、開発コストが大幅に増加したため、開発投資の回収に関するエクスポージャーが悪化したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場動向の変化や当社グループの技術を代替し得る技術革新が予測を超えて起こった場合は、期待していた製品需要が見込めず製品化できない、売上が予測を大きく乖離する、開発期間が長期化する等の理由により開発費用を十分回収できず、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
市場変化や代替技術により、製品需要不足、売上未達、開発長期化が発生し、開発費用を回収できない可能性を記載している。