パソコン・既存AV製品の市場縮小と販売減少
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
ピクセラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「製品市場の成熟化や買い替えサイクルの長期化、ならびにEC市場におけるグローバルブランドとの競争激化が進行しており、従来型のハードウェア単体販売モデルに依拠した事業運営の持続可能性に関する課題認識が、業界全体において共有されつつあります。」
既存AV・家電市場について、市場成熟化、買い替えサイクル長期化、グローバルブランドとの競争激化が進み、従来型ハードウェア販売モデルの持続可能性が課題として明確化された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「加えて、AV・家電市場の需要低下やテレビ市場の構造的縮小に伴い、当社の中核技術を活用した既存事業の収益力にも影響が出ております。」
テレビ市場の構造的縮小とAV・家電市場の需要低下が、既存事業の収益力に実際に影響していると記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、当社は、これまで、テレビチューナー関連製品を中心に製品展開をしてまいりました。しかしながら近年、消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。」
テレビからストリーミングサービスへの需要移行とテレビ市場縮小により、テレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズ低下が継続している。当四半期のテレビキャプチャー関連製品売上高も前年同期比44.4％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「近年、消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。」
テレビからストリーミングサービスへの需要移行とテレビ市場縮小により、テレビチューナー周辺ソフトウェアのニーズ低下が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。」
従来のパソコン・AV製品市場の縮小に加え、テレビからストリーミングへの需要移行により、テレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズ低下が明確化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、一部OEM向け提供は増加したものの、全体的には低調な状態が継続しており、全体で売上高は１億58百万円（前年同期比23.4％減）となりました。」
一部OEM向け提供は増加したものの、テレビキャプチャー関連製品は前年同期比23.4％減となり、市場縮小・販売減少の影響が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、一部OEM向け提供は増加したものの、全体的には低調な状態が継続しており、全体で売上高は97百万円（前年同期比37.0％減）となりました。」
テレビキャプチャー関連製品は一部OEM向け提供が増加したものの、全体では売上高97百万円、前年同期比37.0％減となり、市場縮小・販売減少の影響が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「昨今の「TV離れ」やTVコンテンツのインターネットにおける再配信により、当社のコア技術であるTVチューナー周辺のソフトウェア開発のニーズが大幅に減少しました。」
従来のAV・PC市場縮小に加え、TV離れとインターネット再配信により、TVチューナー周辺ソフトウェア開発の需要減少が構造的な事業課題として具体化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「インターネットカフェでのテレビ視聴ニーズの増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴ニーズの増加が一段落したことから、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM向けPCチューナーの売上高が減少し、売上高は２億69百万円（前期比34.3％減）となりました。」
一時的なテレビ視聴需要が一巡し、PC向けテレビキャプチャー関連製品の売上は前年同期比34.3％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「Xit-Brick/Xit-Board及びOEM向けPCチューナーの売上高が減少し、売上高は２億７百万円（前年同期比34.1％減）となりました。」
一時的に販売を押し上げたインターネットカフェ・宅内視聴需要の一巡が続き、テレビキャプチャー関連製品は前年同期比34.1％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「インターネットカフェでのテレビ視聴ニーズの増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴ニーズの増加が一段落したことから、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM向けPCチューナーの売上高が減少したため、売上高は１億55百万円(前年同期比28.2％減)となりました。」
一時的に販売を押し上げたインターネットカフェ・宅内視聴需要の一巡が続き、テレビキャプチャー関連製品は売上高155百万円、前年同期比28.2％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「インターネットカフェでのテレビ視聴ニーズの増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴ニーズの増加が一段落したことから、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM向けPCチューナーの売上高が減少したため、売上高は79百万円(前年同期比15.4％減)となりました。」
一時的に販売を押し上げたインターネットカフェ・宅内視聴需要が一段落し、テレビキャプチャー関連製品の売上減少が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、インターネットカフェでのTV視聴ニーズの増加による所要量の増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴のニーズの増加が一段落し、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM様向けPCチューナーの売上高が減少したため、売上高は３億14百万円(前年同期比35.2％減)となりました。」
一時的に販売を押し上げていたインターネットカフェ・宅内視聴需要が一段落し、テレビキャプチャー関連製品は前年同期比35.2％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、インターネットカフェでのTV視聴ニーズの増加による所要量の増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴のニーズの増加が一段落し、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM様向けPCチューナーの売上高が減少したため、売上高は２億16百万円(前年同期比22.3％減)となりました。」
一時的に販売を押し上げていたインターネットカフェ・宅内視聴需要が一段落し、テレビキャプチャー関連製品は前年同期比22.3％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、インターネットカフェでのTV視聴ニーズの増加による所要量の増加と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による宅内でのテレビ視聴のニーズの増加が一段落し、Xit-Brick/Xit-Board及びOEM様向けPCチューナーの売上高が減少したため、売上高は94百万円(前年同期比38.4％減)となりました。」
前四半期まで販売を押し上げていたインターネットカフェ・宅内視聴ニーズが一段落し、テレビキャプチャー関連製品の売上高は前年同期比38.4％減となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、インターネットカフェでのTV視聴ニーズの増加による所要量の増加、新型コロナウィル感染拡大の影響による宅内でのテレビ視聴のニーズの増加を背景に、Xit-Brick/Xit-Boardの売上高が伸長しました。その結果、売上高は４億84百万円（前年同期比24.2％増）となりました。」
PC市場の構造的縮小リスクは残るものの、テレビキャプチャー関連製品は売上高484百万円、前年同期比24.2％増となり、販売状況が改善した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品に関しましては、インターネットカフェでのTV視聴ニーズの増加による所要量の増加、コロナウィルス影響による宅内でのテレビ視聴のニーズの増加を背景に、Xit-AirBox/Xit-Brick/Xit-Boardの売上高が大きく伸長し、３億88百万円（前年同期比64.2％増）となりました。」
PC市場の構造的縮小リスクは残るものの、インターネットカフェや宅内視聴ニーズを背景にテレビキャプチャー関連製品が前年同期比64.2％増となり、当該製品群の販売状況は改善した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連製品の販売状況は、自社ブランド、OEM共に好調に推移し、当該カテゴリ全体としては増収増益となりました」
パソコン市場の構造的な縮小リスクは残るものの、自社ブランド・OEMのテレビキャプチャー関連製品は好調に推移し、カテゴリ全体で増収増益となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連カテゴリの製品の販売状況は、競合メーカーの事業撤退などにより当社のシェアは拡大しておりますが、パソコン市場が依然としてタブレットやスマートフォン市場の影響を受け縮小しております。こうした状況下において、開発案件が減少したものの、当社OEM先の所要量自体は増加したため、当該カテゴリ全体としては増収となり、損失は減少しました。」
PC市場の縮小と開発案件減少は継続している一方、OEM先所要量の増加によりテレビキャプチャー関連カテゴリは増収・損失減少となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーをはじめとするテレビキャプチャー関連カテゴリの製品の販売状況は、競合メーカーの事業撤退などにより当社のシェアは拡大しておりますが、パソコン市場が依然としてタブレットやスマートフォン市場の影響を受け縮小していること、当社OEM先の所要量の減少も影響し、カテゴリ全体としては増収減益となりました。」
PC市場の縮小とOEM先所要量の減少は継続している。競合撤退によるシェア拡大は続くが、カテゴリ全体では増収減益となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーは、競合メーカーの事業撤退などにより当社のシェアは拡大しておりますが、パソコン市場が依然としてタブレットやスマートフォン市場の影響を受け縮小していること、当社OEM先の所要量の減少はあったものの、4K対応製品への移行による利益率の変更もあり減収増益となりました。」
パソコン市場の縮小とOEM先の所要量減少は継続している。一方、競合撤退によるシェア拡大と4K対応製品への移行による利益率の変更により、減収ながら増益となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーは、競合メーカーの事業撤退などにより当社のシェアは拡大しておりますが、パソコン市場が依然としてタブレットやスマートフォン市場の影響を受け縮小していること、当社OEM先の所要量の減少と4K対応製品への移行に伴い減収減益となりました。」
競合撤退によるシェア拡大が続く一方、パソコン市場の縮小、OEM先の所要量減少、4K製品への移行により減収減益となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーにつきましては、パソコン市場が依然としてタブレットやスマートフォン市場の影響を受け縮小していることから、パソコンメーカー所要減少のため減収となりました。」
パソコン市場の縮小が続き、従来増収となっていたパソコン向けテレビキャプチャーも、パソコンメーカーの所要減少により減収となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、パソコン向けテレビキャプチャーにつきましては、市場が縮小する中、安定した品質での供給とシェアの確保に努め増収となりました。」
パソコン向けテレビキャプチャー市場の縮小は続いている一方、品質・供給の維持とシェア確保により増収となったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ビデオカメラ向けの画像編集アプリケーションに関しましては、ビデオカメラ市場の縮小によりロイヤルティ、開発案件ともに減少いたしました。」
ビデオカメラ市場の縮小がロイヤルティと開発案件の減少に引き続き影響している。一方、PC向けテレビキャプチャーやリテール製品は増収となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ビデオカメラ向けの画像編集アプリケーションに関しましては、引き続きビデオカメラ市場縮小の影響を受けてロイヤルティ及び開発案件が減少したこともあり、大きく減少となりました。」
ビデオカメラ市場の縮小がロイヤルティ・開発案件の減少に引き続き影響している。一方、PC向けテレビキャプチャーやリテール製品では増収も記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「パソコン向けテレビキャプチャーは、パソコン販売の低迷や搭載メーカーの事業撤退などにより市場が縮小したため減収となりましたが、競合製品の減少により市場における当社のシェアは拡大しました。」
パソコン関連市場の縮小と減収が続く一方、競合製品の減少により当社シェアが拡大したと記載している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「当社グループが属するデジタル機器の市場は、オリンピック需要により４Ｋテレビにやや動きが見られましたが、スマートフォン・タブレットの需要が鈍化し、パソコン関連も縮小が続くなど盛り上がりに欠ける状況が続きました。」
市場縮小・需要鈍化が継続し、連結売上高は前期比32.7％減、AV関連事業売上高は前期比30.9％減となった。既存製品の販売減少が通期業績に実際に影響している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ＡＶ関連事業の生産、受注及び販売の実績が減少しております。これは、パソコンの需要がスマートフォンやタブレットに奪われ、また、OSの更新による買換え需要もなくなったことから、パソコン販売台数の減少が引き続き、続いているためであります。」
AV関連事業の売上高は前年同期比39.9％減となった。ワイヤレスチューナーの次機種への転換、TV配信サービス終了、IP-STB追加納入の伸び悩みなど、既存製品の需要・販売環境の変化を記載している。