技術革新と新製品投入への対応遅延
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ピクセラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「テレビ視聴の配信シフトや市場縮小を背景に、当社のコアであったチューナー周辺技術開発の需要は縮小し、従来の延長線上では収益性を維持することが困難な事業環境となっておりました。」
テレビ視聴の配信シフトと市場縮小により、従来のコア技術であるチューナー周辺技術開発の需要縮小と収益性維持の困難さが継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「市場ニーズの減少には抗えず、TVチューナー周辺のソフトウェア開発プロジェクトにおいて選択と集中を実施することとなりました。」
TVチューナー周辺の需要減少が回復しない状況を受け、同分野の開発プロジェクトで選択と集中を実施する段階に至った。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「テレビチューナー関連製品のニーズ減少の流れが回復することは見込めないと判断し、前連結会計年度において、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺技術開発の大幅なコスト削減及び縮小を実施することが当社の事業継続のために不可欠であるとの結論に至り、構造改革の実施を決定しました。」
テレビチューナー関連製品の需要減少について、回復を見込めないとの判断が示され、コア技術開発の縮小・コスト削減が事業継続に不可欠と位置付けられた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。」
技術革新・新製品投入への対応リスクについて、テレビ市場の縮小とストリーミングへの需要移行を通じて、コア技術への需要低下がより明確に記載された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「消費者の需要はテレビからYoutubeやその他インターネット上のストリーミングサービスへ移行し、テレビ市場の縮小が顕著になり、当社のコア技術であるテレビチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズが大きく低下している状況がありました。」
テレビ市場縮小とストリーミングへの需要移行により、TVチューナー周辺ソフトウェアの技術ニーズ低下がより明確になった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「デジタル機器は、急速な技術革新及び競合先による新製品の投入等により、製品のライフサイクルは非常に短くなっております。」
急速な技術革新と新製品投入への対応遅延による陳腐化リスクを継続して記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、業務用ブランド「BIZmode」で展開を開始したAndroid TV搭載の4Kスマートチューナー及び4K衛星放送対応スマートテレビは、受注は好調に推移したものの、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い販売先による納期延期が解消されなかったため、スマートチューナーの売上高が13百万円（前年同期比39.3％減）、スマートテレビの売上高が5百万円（前年同期比63.6％減）となりました。」
BIZmode製品は受注が好調である一方、販売先の納期延期が解消されず、スマートチューナー・スマートテレビの売上が大幅に減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「業務用ブランド「BIZmode」で展開を開始したAndroid TV搭載の4Kスマートチューナー及び4K衛星放送対応スマートテレビは、受注は好調に推移していたものの、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い販売先による納期延期の結果、スマートチューナーの売上高が23百万円(前年同期比74.7％減)、スマートテレビの売上高が15百万円(前年同期比79.3％減)となりました。」
BIZmode製品は受注が好調である一方、販売先の納期延期により売上高が大幅に減少する状況が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「業務用ブランド「BIZmode」で展開を開始したAndroid TV搭載の4Kスマートチューナー及び4K衛星放送対応スマートテレビは、受注は好調に推移していたものの、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い販売先による納期延期の結果、スマートチューナーの売上高が14百万円(前年同期比84.0％減)、スマートテレビの売上高が9百万円(前年同期比83.8％減)となりました。」
BIZmodeの4Kスマートチューナー・スマートテレビは受注が好調だったものの、販売先の納期延期により売上高が大幅に減少し、新製品の市場投入・販売対応リスクが具体化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間に販売を開始した4Kスマートチューナーは、当初の想定ほど市場に浸透せず、発売当初想定していた４Kテレビへの装着率が持続せず低迷したため、売上高は大きく減少し２億71百万円(前年同期比84.8％減)となりました。」
4Kスマートチューナーが想定ほど市場浸透せず、装着率低迷と前年同期比84.8％の売上減少が発生し、新製品対応・市場適応に関するリスクが具体化した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「これらの分野ではすでに多くの事業者が参加し激しい開発競争が始まっており、市場での地位を確保するためには、より一層のスピードと他社との差別化が必要になっております。」
新規事業分野について、多くの事業者が参加する激しい開発競争が始まったと記載され、技術革新・新製品投入への対応競争が具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「デジタル機器は、急速な技術革新及び競合先による新製品の投入等により、製品のライフサイクルは非常に短くなっております。」
先行投資による新技術習得を行う一方、対応が遅れた場合の技術・製品陳腐化と競争力低下をリスクとしている。