AI・4Kテレビ・防災市場での早期地位確保
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
ピクセラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2025-H14K・AI中心からウェルネス・ヘルスケア中心へ重点移行有価証券報告書
「今後は、大きな成長が見込まれるウェルネスやヘルスケア関連の製品やサービスに大きくシフトしていく計画です。」
従来のAI・4Kテレビ等のターゲットに加え、事業の重点をウェルネス・ヘルスケア関連の製品・サービスへ大きく移す計画を明示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「新SoC用新4K衛星放送対応TVスタックソフトウェアのターンキーソリューションの家電メーカーでの採用が継続し、そのロイヤリティの売上高が43百万円（前年同期比148.3％増）となりました。また、ChatGPTに代表されるAI技術活用の研究開発を進めており、前連結会計年度にてB2B向けソリューションの実施設における試験導入を行い、市場展開へ向けた調査を進めております。」
4K関連では家電メーカーでの採用継続とロイヤリティ売上43百万円、前年同期比148.3％増を計上した。AI関連ではB2B向けソリューションの試験導入後の市場展開調査を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間にてB2B向けソリューションの実施設における試験導入を行い、市場展開へ向けた調査を進めております。」
AI技術のAV関連事業への活用について、研究開発段階からB2B向けソリューションの実施設での試験導入と市場調査へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ChatGPTに代表されるAI技術のAV関連事業への活用へ向けた研究の成果を順次リリース開始し、研究開発と並行して事業化に向けた取り組みを行い、一部のソリューションの実証実験を開始しました。」
AIを新たなターゲットとする方針について、研究成果のリリース、事業化活動、一部ソリューションの実証実験開始へ進展した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ChatGPTに代表されるAI技術のAV関連事業への活用へ向けた研究の成果を順次リリース開始し、研究開発と並行して事業化に向けた取り組みを開始いたしました。」
AI技術のAV関連事業への活用について、研究開発開始段階から研究成果のリリースと事業化に向けた取り組みの開始へ進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ChatGPTに代表されるAI技術のAV関連事業への活用へ向けた研究開発を開始しました。」
AIを新たなターゲットとする方針について、ChatGPT等のAI技術をAV関連事業へ活用する研究開発の開始に進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「新SoC用新4K衛星放送対応TVスタックソフトウエアがターンキーソリューションとして開発が成功したことで、受託開発及びロイヤリティの売上高が60百万円（前期ゼロ）となりました。」
既存の大手家電メーカー向け4Kプラットフォーム終了後、新SoC向けTVスタックソフトウェアの開発成功と6,000万円の受託開発・ロイヤリティ売上に進展した。 - FY2022-Q3既存4Kプラットフォーム終了後の新SoC・新製品展開有価証券報告書
「新SoC用新4K衛星放送対応TVスタックソフトウエアの開発が成功したことで、受託開発及びロイヤリティの売上高が53百万円（前年同期―百万円）となりました。」
大手家電メーカー向け4Kプラットフォームの販売終了後、新SoC向けTVスタックソフトウェアの開発成功と受託開発・ロイヤリティ売上の発生が記載された。 - FY2022-Q24K既存製品終了後の新SoC・AI展開有価証券報告書
「前期において発生した当該製品の主要半導体部品の米中貿易摩擦の影響による供給難が原因となり前期をもって終了となりました。…新SoC用新4K衛星放送対応TVスタックソフトウエアの開発をより一層加速させ、そのロイヤリティの一部の売上高が5百万円(前年同期ゼロ)となりました。」
大手家電メーカー向け4Kプラットフォームは半導体供給難を原因に終了した一方、新SoC向けTVスタックソフトウェアの開発加速と5百万円のロイヤリティ売上が記載された。 - FY2022-Q1既存プラットフォーム終了と新技術開発が併存有価証券報告書
「前期において発生した当該製品の主要半導体部品の米中貿易摩擦の影響による供給難が原因となり前期をもって終了となりました。…新SoC用新4K衛星放送対応TVスタックソフトウエアの開発をより一層加速させ」
大手家電メーカー向け4Kプラットフォームの販売終了が確認された一方、新SoC向けTVスタックソフトウェアの開発加速とロイヤリティ売上が記載され、成果が分かれている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ホームAV関連製品に関しましては、新たに大手家電メーカーに4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームが採用され、販売が継続しておりますが、当該製品の主要半導体が米中貿易摩擦の影響により供給難に陥り、製品の生産が遅延したため、当初の販売計画が未達となり、4K衛星放送対応テレビボード等の売上高が84百万円(前年同期はゼロ)となりました。」
大手家電メーカーでの採用・販売継続と、主要半導体の供給難による生産遅延・販売計画未達が引き続き併存している。 - FY2021-Q1採用継続と販売計画未達が併存有価証券報告書
「ホームAV関連製品に関しましては、新たに大手家電メーカーに4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームが採用され、販売が継続しておりますが、当該製品の主要半導体が米中貿易摩擦の影響により供給難に陥り、製品の生産が遅延したため、当初の販売計画が未達となり、4K衛星放送対応テレビボード等の売上高が84百万円(前年同期はゼロ)となりました。」
大手家電メーカーでの採用・販売継続という進展がある一方、主要半導体の供給難により生産が遅延し、販売計画は未達となった。 - FY2020-Q34K製品の採用進展と主力製品の市場浸透不振が併存有価証券報告書
「また、新たに当社製大手家電メーカー向け4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームが採用され、販売が開始されたため、4K衛星放送対応テレビボード等の売上高は１億92百万円（前年同期はゼロ）となりました。一方、前第１四半期連結累計期間に販売を開始した4Kスマートチューナーは、当初の想定ほど市場に浸透せず、発売当初想定していた４Kテレビへの装着率が持続せず低迷したため、売上高は大きく減少し２億71百万円(前年同期比84.8％減)となりました。」
大手家電メーカー向け4Kプラットフォームの採用・販売開始という進展がある一方、4Kスマートチューナーは市場浸透が想定を下回り、製品別に成果が分かれた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間に販売を開始した4K衛生放送対応セットトップボックスは、当初の想定ほど市場に浸透せず、発売当初想定していた４Kテレビへの装着率が持続せず低迷したため4K衛生放送対応セットトップボックスの売上高は大きく減少いたしました。」
4K関連市場での地位確保を目指す中、4K衛星放送対応セットトップボックスは当初想定ほど市場浸透せず、装着率の低迷により売上高が大きく減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「第２四半期以降に出荷が予定されている大手家電メーカー向け4K関連製品の開発を進めるとともに、Android TV™を搭載した4K衛星放送対応スマートテレビを業務用ブランド「BIZmode」として開発し、ホテルや商業施設、教育現場等のBtoB市場に向けて展開を開始いたしました。」
4K関連製品について、大手家電メーカー向け製品の開発に加え、BIZmodeブランドによるスマートテレビをホテル・商業施設・教育現場などのBtoB市場へ展開開始した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、新製品の4K関連製品の売上が18億72百万円だったこと、及び前連結会計年度において、株式会社A-Stageの株式を取得し、前第３四半期連結会計期間から同社を連結の範囲に含めたのですが、前第３四半期連結累計期間は新たに加えた家電事業の売上は３ヶ月分だったのに対し、当第３四半期連結累計期間は新たに加えた家電事業の売上は９ヶ月分の16億24百万円であることによるものであります。」
4K関連製品の売上18億72百万円を計上し、4K関連市場での販売実績が進展した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「4K関連製品を中心とするホームAV関連製品カテゴリに関しましては、OEM向け及びリテール向けの4K関連製品が4K放送開始直後の売れ行きが落ち着いたものの増収、増益となりました。」
4K関連製品について、放送開始直後の販売一巡後もOEM向け・リテール向け双方で増収増益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「4K関連製品に関しましては、OEM向け及びリテール向けのチューナー製品が共に好調な販売数を示しました。」
AI、4K関連製品、防災市場を対象とする開発投資方針のうち、4K関連製品についてOEM向け・リテール向け双方で好調な販売実績が示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後成長が見込める4K/8K関連技術、IoT、AR/VRの３つの分野へ集中して投資を行い、開発が完了した一部製品の販路開拓に取り組んでおります。さらに、前連結会計年度より、今後市場が拡大し、創業以来培ってきた当社の技術力が生かせる市場であるAI、4K関連製品市場、防災市場をさらに新たなターゲットと定め、積極的に開発投資を行っていきます。」
4K/8K、IoT、AR/VRへの集中投資と、AI、4K関連製品、防災市場を対象とする開発投資方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、当連結会計年度より、今後市場が拡大し、創業以来培ってきた当社の技術力が生かせる市場であるAI、4Kテレビ、防災市場をさらに新たなターゲットと定め、積極的に開発投資を行ってまいります。」
AI、4Kテレビ、防災市場を新たなターゲットとし、開発投資によって市場での地位を確保する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、当連結会計年度より、今後市場が拡大し、創業以来培ってきた当社の技術力が生かせる市場であるAI、4Kテレビ、防災市場をさらに新たなターゲットと定め、積極的に開発投資を行っていくことにより市場での地位をできる限り早く確保することを目指しております。」
AI、4Kテレビ、防災市場を新たなターゲットとし、開発投資によって市場での地位を早期に確保する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、当連結会計年度より、今後市場が拡大し、創業以来培ってきた当社の技術力が生かせる市場であるAI、4Kテレビ、防災市場をさらに新たなターゲットと定め、積極的に開発投資を行っていくことにより市場での地位をできる限り早く確保することを目指しております。」
AI、4Kテレビ、防災市場を新たなターゲットとし、開発投資によって市場での地位を早期に確保する方針を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当連結会計年度より、今後市場が拡大し、創業以来培ってきた当社の技術力が生かせる市場であるAI、4Kテレビ、防災市場をさらに新たなターゲットと定め、積極的に開発投資を行っていくことにより市場での地位をできる限り早く確保することを目指しております。」
従来のIoT、自動多言語翻訳、AR/VRに加えて、AI、4Kテレビ、防災市場を新たなターゲットとして設定し、当連結会計年度から市場での地位確保を目指している。