先行開発・設備投資による固定費負担増
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
サンケン電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価率は前連結会計年度に比べ11.2ポイント悪化し、90.6％となりました。」
連結範囲縮小後の売上減少と金属建値高騰等により、売上原価率が11.2ポイント悪化した。 - 2026-05-15対処決算説明資料
「震災前の生産性を回復させ最適生産へ、リソース活用最大化」
先行開発・設備投資による固定費負担への対応として、震災前の生産性回復、最適生産、リソース活用最大化を進める方針が示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、連結売上高は599億６百万円と、前年同四半期比102億73百万円（20.7％）の大幅な増加となりました。損益面につきましては、売上高の増加に伴い、また、前年同四半期に計上した米国子会社での一時的費用が今期は発生しなかったことから、連結営業利益は85億27百万円と、前年同四半期比75億91百万円（811.2％）の増となり」
売上高増加と前年同期にあった米国子会社の一時的費用の消失により、営業利益は前年同期比811.2％増加し、先行投資・固定費負担による収益圧迫は当四半期には緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上原価率は前連結会計年度に比べ5.7ポイント良化し、62.9％となりました。」
売上増加と生産性向上により、工場稼働率・固定費負担に関係する売上原価率が5.7ポイント改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「損益面につきましても、売上増加に伴い、連結営業利益96億79百万円（前年同四半期連結営業損失38億29百万円）」
売上増加と市場回復に伴い、前年同期の営業損失から96億79百万円の営業利益へ転じ、工場稼働率・固定費負担の影響が緩和した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「損益面につきましても、売上増加に伴い、連結営業利益32億20百万円（前年同四半期 連結営業損失８億49百万円）」
市場回復による売上増加に伴い、前年同期に営業損失だった連結営業損益が32億20百万円の利益へ改善した。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上原価率は前連結会計年度に比べ1.0ポイント良化し、75.0％となりました。」
売上減少・稼働率低下に伴う固定費・原価負担に対し、売上原価率は1.0ポイント改善した。ただしIPO関連費用等により営業損失は計上された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましても経費削減などの緊急対策を実施してまいりましたが、連結営業損失17億18百万円（前年同四半期 連結営業利益42億42百万円）を計上する結果となりました。」
半導体デバイス事業は緊急対策を実施したものの、前年同期の営業利益から17億18百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「半導体デバイス事業につきましても経費削減などの対策を実施してまいりましたが、連結営業利益は９億85百万円と、前年同四半期比11億39百万円（53.6％）減少いたしました。」
経費削減策を実施したものの、半導体デバイス事業の営業利益は前年同期比53.6％減少し、稼働率・固定費負担の影響が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では、急速な市場環境の悪化に起因する売上減と工場稼働率の低下による損益悪化に対応し、経費削減などの緊急対策を講じてまいりましたが、連結営業利益は１億26百万円と、前年同四半期比３億20百万円（71.7％）減少いたしました。」
市場悪化による売上減と工場稼働率低下が半導体デバイス事業の営業利益を前年同期比71.7％減少させ、稼働率・固定費負担の影響が続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、売上高の減少やこれに伴う工場稼働率の低下から、前連結会計年度に比べ43億81百万円（△3.5％）減の1,217億68百万円となりました。売上原価率は前連結会計年度に比べ3.4ポイント悪化し、76.0％となりました。」
売上減少と工場稼働率低下により売上原価率が3.4ポイント悪化し、固定費・稼働率負担が通期でも顕在化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましても売上高減少による工場稼働率の低下から、連結営業利益は19億28百万円と、前年同四半期比68億85百万円（78.1％）減少いたしました。」
売上高減少に伴う工場稼働率低下が営業利益を前年同期比78.1％減少させ、稼働率・固定費負担に関する影響が一段と明確になった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましても売上高減少による工場稼働率の悪化から、連結営業利益は２億91百万円となり、前年同四半期に比べ60億28百万円（95.4％）減少いたしました。」
売上高減少に伴う工場稼働率悪化が営業利益を前年同期比95.4％減少させ、固定費負担・稼働率リスクが顕在化した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、損益面につきましても、売上の減少、工場稼働率の低下、先行して行っております開発投資並びに設備投資に伴う固定費負担増などから、連結営業利益４億47百万円と、前年同四半期比29億58百万円（86.9％）減少いたしました。」
先行する開発投資・設備投資に伴う固定費負担増が、工場稼働率低下や売上減少とともに営業利益減少の要因として実際に表れた。