燃費向上・HVを含む自動車制御製品の開発
FY2019-Q3に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「ハイブリッド自動車から産業機械に至る幅広いエンジン向けとして良品廉価な点火コイル開発、及びその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、1,150百万円となっております。」
ハイブリッド自動車から産業機械までを対象とする点火コイル開発と、カーボンニュートラルを見据えた点火システムの先行開発を継続している。研究開発費は11億50百万円と記載された。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「自動車機器事業: 売上高は海外の新規点火コイルの本格量産化及び増産により増収、次世代点火コイルの研究開発投資等が増加するも営業利益は増益」
海外の新規点火コイルの本格量産化・増産と、次世代点火コイルへの研究開発投資が2027年3月期の計画として具体化された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ハイブリッド自動車から産業機械に至る幅広いエンジン向けとして良品廉価な点火コイル開発、及びその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、1,114百万円となっております。」
ハイブリッド自動車から産業機械までを対象とする点火コイル開発と、カーボンニュートラルを見据えた点火システムの先行開発を継続している。研究開発費は1,114百万円と記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、世界の自動車産業が脱炭素へ加速するなか、自動車部品専門メーカーとしてこれまでに培った技術をさらに進化、ハイブリッド自動車から産業機械に至る幅広いエンジン向けとして良品廉価な点火コイル開発、及びその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当中間連結会計期間における研究開発費の金額は、511百万円となっております。」
ハイブリッド自動車から産業機械までを対象とする点火コイル開発と、カーボンニュートラル社会を見据えた点火システムの先行開発を継続している。研究開発費は511百万円と記載された。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、世界の自動車産業が脱炭素へ加速するなか、自動車部品専門メーカーとしてこれまでに培った技術をさらに進化、ハイブリッド自動車から産業機械に至る幅広いエンジン向けとして良品廉価な点火コイル開発、およびその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当第３四半期連結累計期間における研究開発費の金額は、397百万円となっております。」
従来のHEV・PHEV等の電動車向け中心の記載から、ハイブリッド自動車から産業機械まで幅広いエンジンを対象とする点火コイル開発へ対象範囲が広げて記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、世界の自動車産業が脱炭素へ加速するなか、自動車部品専門メーカーとしてこれまでに培った技術をさらに進化、HEVやPHEVといった電動車向け良品廉価な点火コイル開発、およびその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、」
HEV・PHEV向け点火コイル開発と、カーボンニュートラル社会を見据えた点火システムの先行開発が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、自動車部品専門メーカーとしてのノウハウを活かし、HEVやPHEVといった電動車に合わせた「高出力・小型・軽量化」の点火コイル開発及び自動車の電動化に対応する車載充電器の開発を実施しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、141百万円となっております。」
HEV・PHEV向けの高出力・小型・軽量化点火コイルと、電動化対応の車載充電器の開発を継続している。研究開発費は141百万円と記載された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「ＨＥＶやＰＨＥＶといった電動車に合わせた「高出力・小型・軽量化」の点火コイル開発及び自動車の電動化に対応する車載充電器の開発を実施しており」
従来のエンジン制御・点火コイル開発に加え、HEV・PHEV向けの高出力・小型・軽量化や車載充電器開発へと記載の対象が広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・自動車の電動化に対応した高変換効率、小型軽量化の製品開発を進めております。当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、470百万円であります。」
エンジン制御の高度化、自動車電動化への対応、高変換効率・小型軽量化製品の開発が継続している。研究開発費は470百万円と記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・自動車の電動化に対応した高変換効率、小型軽量化の製品開発を進めております。当第３四半期連結累計期間の研究開発費は、709百万円であります。」
エンジン制御の高度化、自動車電動化への対応、高変換効率・小型軽量化製品の開発を継続し、研究開発費709百万円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・自動車の電動化に対応した高変換効率、小型軽量化の製品開発を進めております。当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、472百万円であります。」
エンジン制御の高度化、自動車電動化への対応、高変換効率・小型軽量化製品の開発を継続している。研究開発費は472百万円と記載されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・自動車の電動化に対応した高変換効率、小型軽量化の製品開発を進めております。」
従来のHVを含む自動車制御という表現から、自動車の電動化に対応する高変換効率・小型軽量化製品の開発へと記載の焦点が置き換わっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・ＨＶを含む自動車の各種制御に関する製品開発を進めており、当期は点火コイルを従来より更に小型・軽量化して製品化しました。当期の研究開発費は、1,371百万円であります。」
エンジン制御高度化・HVを含む自動車制御製品の開発と、点火コイルの小型・軽量化製品化が再確認されている。研究開発費は1,371百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・ＨＶを含む自動車の各種制御に関する製品開発を進めております。当第３四半期連結累計期間の研究開発費は、1,099百万円であります。」
エンジン制御高度化およびHVを含む自動車制御製品の開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費1,099百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・ＨＶを含む自動車の各種制御に関する製品開発を進めております。当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、749百万円であります。」
点火系のノウハウを基礎に、燃費向上、エンジン制御高度化およびHVを含む自動車制御製品の開発を継続している。研究開発費は749百万円と記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業におきましては、点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・ＨＶを含む自動車の各種制御に関する製品開発を進めております。」
点火系のノウハウを基礎に、燃費向上、エンジン制御高度化およびHVを含む自動車制御製品の開発を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「自動車機器事業では「省燃費」をキーワードにエンジン制御の高度化、ＨＶを含む自動車の各種制御に関する研究開発を進めるとともに、…当期は点火コイルを従来より更に小型・軽量化して製品化しました。」
エンジン・自動車制御の研究開発継続に加え、点火コイルの小型・軽量化製品化という当期の具体的な進展が記載されている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「点火系専門メーカーとしてのノウハウを活かして、燃費向上を目的としたエンジン制御の高度化・ＨＶを含む自動車の各種制御に関する製品開発を進めております。」
点火系の既存技術を基礎に、エンジン制御高度化とHVを含む各種制御製品へ展開している。