ズーム（6694）・施策前進
研究開発機能の日本集中と迅速な製品化
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発機能の国内集中による製品化迅速化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末における当社の開発人員は54名となっております。」
研究開発を日本の当社に集中する方針を継続し、開発人員は2024年度の51名から54名となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末における当社の開発人員は51名となっております。」
研究開発を日本の当社に集中する方針を継続し、2024年度末の開発人員を51名と記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末の当社の開発人員は51名となっております。」
研究開発を日本の当社に集中する方針を継続し、開発人員を51名と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の当社の開発人員は54名となっております。」
研究開発の日本集中を継続し、開発人員は2019年度の51名から54名へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末の当社の開発人員は51名となっております。」
研究開発の日本集中を継続し、開発人員は前年度の43名から51名へ増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末の当社の開発人員は43名となっております。」
研究開発の日本集中を継続し、開発人員は前年度の41名から43名となった。加えて、当年度にL-12を開発・発売している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末の当社の開発人員は41名となっております。」
研究開発を日本の当社に集中し、41名の開発人員を柔軟に配置して製品化の迅速化を図っている。