ズーム（6694）・施策前進
組織の最適化・フラット化による迅速な意思決定
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
意思決定・実行スピードの向上39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「上記の環境変化を受け、有事対応の一環として、組織体制及びコスト構造の見直しに着手しました。本社機能を中心としたリストラクチャリングを実施する一方で、将来の成長に不可欠な開発の中核リソースについては維持・強化を図り、メリハリのある組織運営を推進してまいりました。」
組織体制・コスト構造の見直しとして、本社機能を中心としたリストラクチャリングを実施し、開発中核リソースは維持・強化する方針を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「プロジェクトチームへの臨機応変なメンバーアサインに加え、新たなプロジェクトチームを発足させることで、同時開発できる商品数を拡大する組織体制を構築しました。結果、過去３年間の年間新機種投入数の平均5.7機種に対し、2024年は11機種を投入することができました。」
プロジェクトチームの増設・柔軟な人員配置により、年間新機種投入数が過去3年平均5.7機種から2024年の11機種へ増加した。 - FY2017初出有価証券報告書
「これをさらに推進させるため、組織のフラット化、及び分離や統合を行い、ガバナンスの強化を伴いつつ、スピード感のある経営判断や業務執行が行える組織への改変を行う方針であります。」
業容・開発機種数の拡大に対応し、権限委譲、組織のフラット化、部門の分離・統合によって迅速な判断と執行を目指している。