成長軌道への回帰
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- 2026-06-05前進経営計画
「2027年度～2029年度を「成⾧軌道回帰期」として位置づけています。」
成長軌道への回帰を、2027～2029年度の計画期間における明示的な位置づけとして再提示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「2021年6月に2021年度から2023年度の３か年を計画期間とした中期経営計画（サクサは変わる。）を公表し、2026年3月期には、売上高400億円、営業利益25億円、ROE6.5％以上を長期目標に、３つの戦略「事業を変える。」「財務を変える。」「ガバナンスを変える。」を掲げ、始動しました。」
「成長軌道への回帰」や従来の成長事業方針から、2021～2023年度の中期経営計画と三つの戦略を軸とする計画へ移行し、実行を開始した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当企業グループは、「成長事業の成果創出と変革」を基本方針とし、成長事業のさらなる成長の加速と新規事業の創出に向けた変革を推進し、事業規模と事業領域の拡大に向け「成長事業への取組み」、「新規事業の創出」および「既存事業の効率化」ならびに「経営基盤の強化」に取組んでおります。」
従来の「成長軌道への足がかり」から組み替えられた「成長事業の成果創出と変革」の方針と4つの課題を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「成長事業の成果創出と変革」を基本方針として、成長事業のさらなる成長の加速と新規事業の創出に向けた変革を推進し、事業規模と事業領域の拡大を図り、企業価値の向上を目指してまいります。」
従来の「成長軌道への足がかり」から、成長事業の成果創出と変革、新規事業創出、事業規模・領域拡大を軸とする新たな表現へ移行した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような経済環境の中で、当企業グループは、継続して「持続成長可能な事業への転換」と「あるべき姿に向けた収益構造への変革」を基本方針とした事業構造の再構築と経営基盤の強化に取組んでおります。また、次期の中期経営計画（2020年度から2022年度までの3か年）の検討を開始しました。」
2017年度から2019年度までの計画から次期計画へ移行する過程で、2020年度から2022年度までの計画検討を開始したと記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これらの状況を鑑みて、中期経営計画の最終年度である2019年度につきましては経営目標値を修正し、目指すべき方向性と取組みを明確にした次期の中期経営計画（2020年度から2022年度の３か年）を策定し、改めてＢｅｙｏｎｄ２０２０へ向けて邁進してまいります。」
「成長軌道への足がかり」とする従来計画から、目標値を修正したうえで次期計画と「Beyond 2020」へ移行する表現に変化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中で、当企業グループは、「持続成長可能な事業への転換」と「あるべき姿に向けた事業構造への変革」を基本方針とした新中期経営計画（平成29年度から平成31年度までの３か年）を策定し、当連結会計年度においては、最終年度である平成31年度の経営目標達成に向け事業構造の再構築と経営基盤の強化に継続して取り組んでまいります。」
新中期経営計画を成長軌道への足がかりとする段階から、最終年度の経営目標達成に向けた継続実行段階として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中で、当企業グループは厳しい事業環境の変化に対応し、「持続成長可能な事業への転換」と「あるべき姿に向けた収益構造への変革」を基本方針とした中期経営計画（平成29年度から平成31年度までの３か年）を策定し、事業構造の再構築と経営基盤の強化に取組み、成長軌道への足がかりとする３か年をスタートいたしました。」
新中期経営計画を成長軌道への足がかりとする3か年として推進している段階を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中で、当企業グループは厳しい事業環境の変化に対応し、「持続成長可能な事業への転換」と「あるべき姿に向けた事業構造への変革」を基本方針とした中期経営計画（平成29年度から平成31年度までの３か年）を策定し、成長軌道への足がかりとする３か年をスタートさせ、その実現に向けて取り組んでまいりました。」
新中期経営計画を成長軌道への足がかりとする3か年として実行している段階を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境の中で、当企業グループは厳しい事業環境の変化に対応し、「持続成長可能な事業への転換」と「あるべき姿に向けた事業構造への変革」を基本方針とした新中期経営計画（平成29年度から平成31年度までの３か年）を策定し、成長軌道への足がかりとする３か年をスタートいたしました。」
従来の「成長軌道への回帰」から引き続き、新中期経営計画を成長軌道への足がかりとする段階として位置付けている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「しかしながらアミューズメント市場等において、事業環境の大幅な変化があり、それらに対応するため、徹底した事業の効率化と成長軌道への足がかりを掴むための新中期経営計画（平成29年度から平成31年度までの３か年）を策定し」
従来の「成長軌道への回帰」という表現から、新中期経営計画によって「成長軌道への足がかりを掴む」段階へ表現が変わっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度を平成27年度から29年度までの中期経営計画の達成に向けた「成長軌道への回帰」の年と位置づけ」
中期経営計画の達成に向けた当事業年度の位置付けとして、「成長軌道への回帰」を継続して掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当事業年度を平成27年度から29年度までの中期経営計画の達成に向けた「成長軌道への回帰」の年と位置づけ」
中期経営計画の既存方針を実行する当事業年度の新たな段階的な位置付けとして、「成長軌道への回帰」を掲げている。