価格競争激化による販売価格低下と利益率圧縮
FY2019に初出。15回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「原材料価格上昇による粗利減少等により売上総利益が87百万円減少したことなどによるものです。」
原材料価格上昇による粗利減少が87百万円に達し、販管費削減を上回って営業損失拡大の要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特に、当社グループの海外事業において収益性が低下しており、また、当社グループの連結有利子負債の割合は高い水準にあります。」
海外事業の収益性低下が対処すべき課題として明示され、価格競争・部品価格上昇・販売価格転嫁困難による利益率圧縮の問題が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループにおいても、2022年11月期から続いていた主要部品の調達難については解消されたものの、米国並びに欧州・アジア他においては業界不況のあおりを受け、さらに日本においては主要取引先において在庫調整が続いております。」
供給制約が解消した後も、業界不況、顧客在庫調整、需要減少が続き、売上高は7.8％減、営業損失は拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「原材料価格が高止まりする一方、価格競争のため販売価格に上昇分を転嫁しきれないこと等から、売上原価率の上昇が続いており、前年度比で利益減となりました。」
原材料価格の高止まりを販売価格へ十分に転嫁できず、売上原価率の上昇が続いた結果、前年同期比で利益が減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「販売価格の適正化を進めているものの、製品の原材料価格が高止まりしており、売上原価率の上昇が続いております。」
販売価格の適正化を進めても原材料価格の高止まりが続き、売上原価率の上昇が継続している。価格面での利益率圧縮が当四半期にも示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「部品価格が高止まりする一方、販売価格に転嫁することが難しく、利益率の圧縮が急速に進んでおります。また、価格競争が激化しており、競合他社との差別化が課題となっております。」
原材料・部品価格の高止まりを販売価格へ転嫁できず、利益率圧縮と価格競争激化が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、原材料価格が高止まりし、製造原価が増加する一方、価格競争等により販売価格の見直しが難しい状況が続いております。」
原材料価格の高止まりによる製造原価増加と、価格競争等による販売価格見直しの困難が継続し、利益率への圧力が示された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、競合他社との価格競争が激化したこと等により、売上が減少となりました。」
価格競争の激化が海外売上の減少として実績化した。米国は5.4％減、欧州・アジア他は7.7％減であった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「前述の売上減に加え、半導体部品をはじめとする原材料の入手難及び価格高騰の影響により、グループ各社において売上原価率が急速に上昇いたしました。」
価格競争による利益率圧縮に加え、原材料の入手難・価格高騰が売上原価率の急速な上昇として実績化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料等の価格高騰により、製品の利益率が低下したことが主な要因であります。」
原材料等の価格高騰が製品利益率の低下として実績化し、減益要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「世界的な傾向として価格競争の激化により、利益率の圧縮が急速に進んでおります。」
価格競争の激化と利益率圧縮が、単なる過年度の販売価格低下実績ではなく、現在進行する外部環境上の課題として強調された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「欧州・アジア他の地域においては新型コロナウイルス感染症の影響が最も大きく、販売価格の低下、営業及び販売活動の停滞を反映し、減収が続いております。」
販売価格の低下と営業・販売活動の停滞が、欧州・アジア他の減収および利益率圧縮に関わる要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「欧州・アジア他は新型コロナウイルス感染症による影響が最も大きく、欧州経済の減速による販売価格の低下、営業及び販売活動の停滞を反映し、前年同期比で売上減となりました。」
欧州経済の減速に伴う販売価格低下と営業・販売活動の停滞が、価格競争・利益率圧縮のリスクとして引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「価格低下の圧力により、利益率が大幅に低下したこと、2019年５月31日付で米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟の対応のため、販売費及び一般管理費が前年同期比で２億７百万円増加したことが、主な原因であります。」
前年度に記載された価格競争による販売価格低下が、今回は米国および欧州・アジア他の減収要因となり、全社の利益率大幅低下として実績化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「グループ各社において受注量の減少や価格競争の激化による販売価格の低減を余儀なくされたことなどから、前年度比で売り上げが減少いたしました。」
価格競争の激化により販売価格の低減を余儀なくされ、利益率の圧縮と減収が実績として生じたことを新たなリスク要因として記載している。