オプトエレクトロニクス（6664）・リスク対処
新型コロナウイルス感染症による国内案件の遅延
FY2020-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2023。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス長期化による受注・現地導入延期43社が書いているテーマ・逆風43社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている43社のうち14社を表示しています。上の文は43社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は5類に変更となりましたが、働き方が急速に変化し在宅勤務体制が定着しております。」
新型コロナウイルス感染症による案件遅延等の背景は縮小し、5類移行後も在宅勤務体制が定着したとの説明に変化した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響は終息しつつあります。」
国内案件遅延等の背景であった新型コロナウイルス感染症の影響は、終息しつつあるとの説明に変化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「日本国内においては、ハンディスキャナ及び定置式スキャナが前年度比で売上増となりましたが、部品逼迫による納期遅延や顧客都合による案件の延期等が継続しており、全体で売上減となりました。」
部品逼迫による納期遅延と顧客都合による案件延期が継続し、国内売上全体の減少として影響が現れた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「日本国内においては、工場向け及び医療機器向けを中心にモジュール・ハンディスキャナ・定置式スキャナ等が寄与いたしました。また、部品逼迫により納期遅延や顧客都合による延期等が生じておりますが、生産・販売において大きな影響は生じておらず、堅調に推移しております。」
部品逼迫に起因する納期遅延・顧客都合による延期は発生しているが、生産・販売への大きな影響は生じておらず、国内事業は堅調と説明された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「日本においては、新型コロナウイルス感染症による案件の遅延や、部品調達難による取引機会の喪失、顧客側の部品不足による受注減等の影響を受けておりました。」
国内案件の遅延に加え、部品調達難による取引機会の喪失や顧客側の部品不足による受注減が実績として明示され、影響内容が広がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「日本では、新型コロナウイルス感染症により案件の遅延等の影響を受けておりますが、モジュール製品・スキャナ製品を中心に計画通り推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による国内案件の遅延等は続いているが、モジュール製品・スキャナ製品を中心に計画通り推移していると説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「日本国内においては、前年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症の影響により案件の遅延等が生じたことから、前年同期比で減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症による国内案件の遅延が前年度に引き続き発生し、国内売上は前年同期比10.0％減となった。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「日本では、新型コロナウイルス感染症を理由とした案件の遅延等が発生いたしましたが、影響は限定的であり、計画通り推移しております。」
新型コロナウイルス感染症を理由とする国内案件の遅延が実際に発生したが、会社は影響を限定的とし、計画通り推移していると説明している。