国内の電力・一般産業・電鉄車両、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載は2026-09-03。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-03前進決算説明資料
「アジア：中東情勢で停滞していた東アジアの電力向け保護案件も再開されるとの情報であり、試験端子の大口需要を見込む。」
重点市場について、東アジアの案件再開見通しと大口需要を具体的に示しており、従来のアジア・中東を含む重点市場開拓の記載が具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の重電機器・一般産業・電鉄車両、海外のアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業活動を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、大電流接触子や試験用端子が減少しましたが、主力の汎用端子台やコネクタ端子台が増加したことから、売上高は979百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を通期で継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、テレフォンリレーやＩ／Ｏターミナルが増加しましたが、汎用端子台やコネクタ端子台が減少したことから、売上高は2,747百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、テレフォンリレーやＩ／Ｏターミナルが増加しましたが、汎用端子台やコネクタ端子台が減少したことから、売上高は1,824百万円（前年同期比3.5％減）となりました。」
国内の重電機器・一般産業・電鉄車両、海外のアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の重電機器・一般産業・電鉄車両、海外のアジア・中東を重点とする営業方針を通期で継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の重電機器・一般産業・電鉄車両、海外のアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外のアジア・中東を重点とする営業方針を通期でも継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内では重電機器・一般産業・電鉄車両、海外ではアジア・中東を重点とする営業方針を前四半期に続き記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では重電機器、一般産業、電鉄・車両業界、海外ではアジアや中東各国を重点に営業活動を行った結果、」
従来の国内の電力・一般産業・電鉄車両、海外の東南アジア・中近東という表現から、国内を「重電機器」、海外を「アジアや中東」と表現して重点市場を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、国内では、鉄道車両用各種スイッチや配電子局用表示モジュールが増加しましたが、鉄道変電設備用インターフェイスユニットの減少や各種表示灯の更新需要が低迷したほか、海外市場での新型コロナウイルス感染拡大による需要停滞が影響したことから、売上高は2,796百万円（前年同期比3.6％減）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。鉄道車両用スイッチや配電子局用表示モジュールが増加した一方、鉄道変電設備用インターフェイスユニット、表示灯更新需要、海外需要は低調だった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、海外向けの各種表示器が減少しましたが、国内向けの鉄道車両用半自動ドアスイッチパネルや鉄道変電向けインターフェイスユニットの新規採用により、売上高は925百万円（前年同期比8.0％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、端子台をはじめとする電力向け製品などが減少しましたが、海外向けの故障表示器や鉄道車両用切替スイッチなどが増加したことから、売上高は3,944百万円（前年同期比0.9％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、国内では電力、一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、海外向けの故障表示器や鉄道車両用切替スイッチなどが増加しましたが、端子台をはじめとする電力向け製品などが減少したことから、売上高は2,899百万円（前年同期比0.5％減）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。海外向け故障表示器や鉄道車両用切替スイッチが増加した一方、端子台など電力向け製品は減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、国内では電力や公共・一般産業、鉄道車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、」
国内の重点対象について「公共・一般産業、鉄道車両業界」と表現しつつ、国内の電力・産業・鉄道分野と東南アジア・中近東を重点とする営業活動を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「海外市場の開拓においては、東南アジアや中近東各国での販売に加え、欧州やオセアニア地域の新規開拓に努め、海外仕様に特化した付加価値とコスト競争力の高い製品の開発・販売を進めてまいります。」
従来の東南アジア・中近東に加えて、欧州・オセアニア地域を新規開拓の対象に加え、海外展開の範囲を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、配電自動化子局用表示モジュールや太陽光発電向け遮断端子台が減少しましたが、鉄道車両用尾灯が急増したほか、国内外の受変電設備向け遮断器用補助スイッチが増加したことから、当第３四半期累計期間の売上高は2,915百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を引き続き示している。鉄道車両用尾灯や受変電設備向け遮断器用補助スイッチが増加した一方、配電自動化子局用表示モジュールや太陽光発電向け遮断端子台は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、配電自動化子局用表示モジュールや鉄道変電設備向けインターフェイスユニットなどが減少しましたが、鉄道車両用尾灯が急増したほか、太陽光発電向け接続箱や国内外の受変電設備向け遮断器用補助スイッチなどが増加したことから、当第２四半期累計期間の売上高は1,993百万円（前年同期比5.1％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を継続している。鉄道車両用尾灯、太陽光発電向け接続箱、受変電設備向け遮断器用補助スイッチが増加した一方、配電自動化子局用表示モジュールや鉄道変電設備向けインターフェイスユニットは減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、前年に好調であった鉄道変電設備向けインターフェイスユニットや押しボタン式交通信号機用表示灯などが減少しましたが、太陽光発電向け接続箱や国内外の受変電設備向け遮断器用補助スイッチなどが増加したことから、当第１四半期累計期間の売上高は1,001百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を引き続き示している。太陽光発電向け接続箱や受変電設備向け遮断器用補助スイッチが増加した一方、鉄道変電設備向けインターフェイスユニットや交通信号機用表示灯は減少した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、鉄道車両用表示灯や国内外の受変電設備向け遮断器用補助スイッチなどが好調であったことから、当事業年度の売上高は3,899百万円（前年同期比3.4％増）となりました。」
国内の電力・一般産業・電鉄車両業界、海外の東南アジア・中近東を重点とする営業方針を通期でも再掲している。鉄道車両用表示灯や受変電設備向け補助スイッチが好調だった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、国内外の受変電設備向けにカムスイッチやサージアブソーバ端子台、ＬＥＤ表示灯などが増加しましたが、海外の変電設備向け落下式故障表示器やセマフォア表示器などが伸びず、当第３四半期累計期間の売上高は2,827百万円（前年同期比0.7％増）となりました。」
国内の重点業界と東南アジア・中近東の重点地域を引き続き示している。受変電設備向け製品が増加した一方、海外の表示器は伸び悩んだ。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、海外の受変電設備向け落下式故障表示器やセマフォア表示器などが減少しましたが、受変電設備向けサージアブソーバ端子台やＬＥＤ表示灯などが増加したことから、当第２四半期累計期間の売上高は1,896百万円（前年同期比0.3％増）となりました。」
国内の重点業界と東南アジア・中近東の重点地域を引き続き示している。受変電設備向け端子台やLED表示灯が増加した一方、海外向け表示器は減少した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、前年に好調であった鉄道車両の保守整備向け戸閉め検出スイッチが減少しましたが、受変電設備向けサージアブソーバ端子台やＬＥＤ表示灯などが増加したことから、当第１四半期累計期間の売上高は951百万円（前年同期比5.1％増）となりました。」
国内では電力・一般産業・電鉄車両、海外では東南アジア・中近東を重点とする営業方針を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、鉄道変電設備向けインターフェイスユニットや鉄道車両用戸閉め検出スイッチが増加しましたが、受変電設備向け遮断器用補助スイッチの減少や中近東の変電設備計画の遅れにより、落下式故障表示器が低調であったことから、当事業年度の売上高は3,769百万円（前年同期比5.8％減）となりました。」
国内の重点業界と東南アジア・中近東の重点地域を引き続き示している。鉄道変電設備・鉄道車両向け製品が増加した一方、受変電設備向け製品や中近東向け表示器は低調だった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、受変電設備向けの遮断器用補助スイッチや鉄道変電設備向けのインターフェイスユニットなどが増加しましたが、モーター制御装置向け端子台の減少や中近東の変電設備計画の遅れにより、落下式故障表示器などが伸びず、当第３四半期累計期間の売上高は2,806百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」
国内の重点業界と東南アジア・中近東の重点地域を引き続き示している。受変電設備・鉄道変電設備向け製品が増加した一方、モーター制御装置向け端子台や中近東向け表示器は伸び悩んだ。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った結果、受変電設備向けの遮断器用補助スイッチや鉄道変電設備向けのインターフェイスユニットなどが増加しましたが、モーター制御装置向け端子台の減少や中近東の変電設備計画の遅れにより落下式故障表示器などが伸びず、当第２四半期累計期間の売上高は1,890百万円（前年同期比2.5％減）となりました。」
国内の重点業界、海外の重点地域を引き続き示している。重点分野では一部製品が増加した一方、端子台や落下式故障表示器は減少・伸び悩みとなった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、国内では電力や一般産業、電鉄・車両業界、海外では東南アジアや中近東各国を重点に営業活動を行った」
国内の対象業界と海外の重点地域を明示し、営業活動の重点を示している。