為替変動リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ミマキエンジニアリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、主要な為替レート（2025年４月～2025年９月の平均レート）は、１米ドル＝146.04円（前年同期152.62円）、１ユーロ＝168.06円（前年同期165.93円）で推移しました。」
米ドルは前年同期比で円高、ユーロは円安となるなど通貨別に動きが分かれ、為替変動が引き続き業績に影響する状況を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当期における主要な為替レートは、１米ドル＝152.57円（前期 144.62円）、１ユーロ＝163.74円（前期 156.79円）で推移しました。」
米ドル・ユーロとも前年同期より円安となり、為替変動が業績に影響する状況と、デリバティブ等による対応を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、当期における主要な為替レート（2024年４月～2024年９月の平均レート）は、１米ドル＝152.62円（前年同期141.00円）、１ユーロ＝165.93円（前年同期153.38円）で推移いたしました。」
米ドル・ユーロとも前年同期より円安で推移し、為替の円安によるプラス影響が増収・増益要因となった。為替変動の影響は引き続き業績に及んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当期における主要な為替レート（2023年４月～2023年９月の平均レート）は、１米ドル＝141.00円（前年同期133.98円）、１ユーロ＝153.38円（前年同期138.72円）で推移いたしました。」
米ドル・ユーロとも前年同期より円安で推移し、為替のプラス効果が増収・増益要因となったとの説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当期における主要な為替レート（2023年４月～2023年６月の平均レート）は、１米ドル＝137.37円（前年同期 129.57円）、１ユーロ＝149.46円（前年同期 138.10円）で推移いたしました。」
米ドル・ユーロとも前年同期より円安で推移し、為替のプラス効果が増収要因となったとの説明を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当期における主要な為替レート（2022年４月～2022年12月の平均レート）は、１米ドル＝136.53円（前年同期 111.10円）、１ユーロ＝140.60円（前年同期 130.62円）で推移しました。」
米ドル・ユーロが前年同期より円安で推移し、為替の円安によるプラス効果が増収要因となったとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「以上に加え、為替の円安によるプラス効果もあり、大幅な増収となりました。また、当期における主要な為替レート（2022年４月～2022年９月の平均レート）は、１米ドル＝133.98円（前年同期 109.80円）、１ユーロ＝138.72円（前年同期130.89円）で推移いたしました。」
円安が増収要因となり、当期の平均為替レートは米ドル・ユーロとも前年同期より円安となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「なお、当第１四半期における主要な為替レート（2022年４月～2022年６月の平均レート）は、１米ドル＝129.57円（前年同期 109.49円）、１ユーロ＝138.10円（前年同期 131.95円）で推移いたしました。」
米ドル・ユーロが前年同期より円安で推移し、為替の円安によるプラス効果が増収要因となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、米ドルやブラジルレアル等の為替が前期より円安で推移した効果もありました。」
米ドルやブラジルレアル等の円安が北・中南米の増収要因となり、前期に記載された円高による減収影響からは緩和方向に働いた。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、為替も米ドルやブラジルレアル等が前年同期より円安で推移したことも、増収要因となりました。」
米ドルやブラジルレアル等の円安が増収要因となり、前年同期に減収要因となった為替影響は当四半期累計では緩和方向に働いた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、為替も米ドルやブラジルレアル等が前年同期より円安で推移したことも、増収要因となりました。」
前年同期に利益・売上を押し下げた為替変動について、当第1四半期は米ドルやブラジルレアル等の円安が増収要因となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該リスクへの対応策として、為替管理の専門部署を設けてデリバティブ等により短期的な為替リスクのヘッジに努めるほか、外貨建て売掛金の早期回収により外貨建て債権を減らす取り組みや、インク等消耗品の消費地生産を推進して中期的な外貨ポジションの改善に努めます。」
為替管理専門部署、デリバティブ、外貨債権の早期回収、消費地生産を組み合わせた対応策を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、為替が中南米通貨やドルが前年同期より円高で推移したことも、減収要因となりました。」
中南米通貨やドルの円高が北・中南米セグメントの減収要因となったと記載し、海外販売比率の高い事業における為替影響を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、為替が中南米通貨やドルが前年同期より円高で推移したことも、減収要因となりました。」
中南米通貨やドルの円高が、北・中南米セグメントの減収要因となったと記載しており、為替変動の実績影響を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、当第１四半期における主要な為替レート（2020年４月～2020月６月の平均レート）は、１米ドル＝107.62円（前年同期 109.09円）、１ユーロ＝118.47円（前年同期 123.49円）で推移し、総じて為替相場の影響は利益を押し下げる要因（特にユーロ）となっております。」
前年同期比で円高となった米ドル・ユーロの平均レートを示し、とくにユーロを中心に為替相場が利益を押し下げる要因であるとの説明を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における主要な為替レート（2019年４月～2019年12月の平均レート）は、１米ドル＝108.67円（前年同期 111.15円）、１ユーロ＝121.05円（前年同期 129.49円）で推移し、総じて為替相場の影響は利益を押し下げる要因となっております。」
前年同期比で円高となった米ドル・ユーロの平均レートを示し、為替相場が利益を押し下げる要因であると再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計における主要な為替レート（2019年４月～2019年９月の平均レート）は、１米ドル＝108.63円（前年同期 110.27円）、１ユーロ＝121.41円（前年同期 129.84円）で推移し、総じて為替相場の影響は利益を押し下げる要因（特にユーロ）となっております。」
前年同期比で円高となった主要為替レート、とくにユーロの影響が利益を押し下げる要因であると再確認している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、当第１四半期における主要な為替レート（2019年４月～2019月６月の平均レート）は、１米ドル＝109.09円（前年同期 109.07円）、１ユーロ＝123.49円（前年同期 130.06円）で推移し、総じて為替相場の影響は利益を押し下げる要因（特にユーロ）となっております。」
ユーロを中心とする為替相場の影響が利益を押し下げる要因となり、為替リスクの業績影響を明示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における主要な為替レート（2018年４月～2018年12月の平均レート）は、１米ドル＝111.15円（前年同期 111.71円）、１ユーロ＝129.49円（前年同期 128.53円）とほぼ前年並みで推移しましたが、新興国通貨（トルコリラやブラジルレアル等）の下落は経営成績を押し下げる要因となっております。」「為替差損 221,495」
主要通貨の平均レートはほぼ前年並みとする一方、新興国通貨の下落が業績を押し下げ、為替差損221,495千円を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 144,735」
第2四半期累計期間に為替差損1億4,473万5千円を計上しており、為替変動の影響が損益に実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期における主要な為替レート（2018年４月～2018年６月の平均レート）は、１米ドル＝109.07円（前年同期 111.10円）、１ユーロ＝130.06円（前年同期 122.19円）となりました。」「為替差損 143,473」
米ドルでは前年同期比で円高、ユーロでは円安となるなど通貨別に動きが分かれ、損益計算書には為替差損1億4,347万3千円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「為替動向についても安定した円安局面が続き、海外販売比率の高い製造業にとって良好な事業環境となっております。なお、当第３四半期における主要な為替レート（平成29年４月～平成29年12月の平均レート）は、１米ドル＝111.71円（前年同期 106.67円）、１ユーロ＝128.53円（前年同期 118.08円）となりました。」
安定した円安局面が海外販売比率の高い同社にとって良好な環境であるとの記載を継続し、平均為替レートを示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「為替動向についても安定した円安局面が続き、海外販売比率の高い製造業にとって良好な事業環境となっております。」
円安局面が続き、海外販売比率の高い同社にとって良好な環境であるとの記載を継続している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「国内経済も、期初時点に想定していたような円高は起こらず、緩やかな円安局面で推移したことから、海外販売比率の高い製造業にとって比較的良好な事業環境で推移いたしました。なお、当第１四半期における主要な為替レート（平成29年４月～平成29月６月の平均レート）は、１米ドル＝111.10円（前年同期 108.22円）、１ユーロ＝122.19円（前年同期 122.13円）となりました。」
想定された円高が発生せず、円安局面が海外販売比率の高い事業にとって比較的良好な環境となった。主要為替レートも前年同期比で円安方向となっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における主要な為替レート（平成28年４月～平成28年12月の平均レート）は、１米ドル＝106.67円（前年同期 121.70円）、１ユーロ＝118.08円（前年同期 134.37円）となりました。」
前年同期より円高となる平均為替レートを記載し、円高により円換算売上高が目減りする影響が当第3四半期連結累計期間にも表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の進行により円換算の売上高が大きく目減りいたしました。」
円高が円換算売上高を押し下げ、当四半期の業績に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、中国の製造子会社でのインクジェットプリンタとインクの量産や、海外からの調達比率を高めることで円高への対応を図っております。また、為替予約等を行うことにより為替リスクの低減にも努めておりますが、為替変動の影響を完全に排除することは困難であります。」
中国生産、海外調達、為替予約を対応策として記載する一方、為替影響を完全には排除できないとしている。