2016年度を初年度とする3カ年事業計画
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-03-05。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024前進有価証券報告書
「新たな「中期経営計画Phase2（2024-2026）」においては、ＲＯＩＣに着目したＫＰＩを設定するとともに責任部署の明確化と目標のブレイクダウンを実施、中期経営計画の諸施策を着実に実行することにより経営目標の実現を目指してまいります。」
Phase2の初年度に入り、ROICを軸としたKPI、責任部署、目標の分解を設定し、計画実行の管理方法が具体化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2023中期経営計画Phase2（2024-2026）へ更新しKPIを具体化有価証券報告書
「この「ＤＮＥ ＷＡＹ 長期経営計画2030」に基づく、次の３ヵ年に向けた「中期経営計画 Phase2（2024-2026）」を策定いたしました。本計画においては、資本コストを意識した「収益性の向上」と「投下資本効率の改善」に資する施策を展開してまいります。」
Phase1（2021-2023）からPhase2（2024-2026）へ計画を更新し、資本コスト、収益性、投下資本効率を意識した施策とKPIを明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明が継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2022中期経営計画最終年の重点施策を明示有価証券報告書
「また、中期経営計画最終年となる2023年度の経営方針は、４つの重点施策『①利益率の向上 ②生産体制の強化と生産性向上 ③健康経営の推進と人材育成 ④ＳＤＧｓ、ＥＳＧ推進』を掲げ」
2021～2023年度の中期経営計画について、最終年である2023年度の4重点施策が明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明が継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財政上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財政上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
新中期経営計画に関連する優先課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財政上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
新中期経営計画に関連する事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY20202021年度から2023年度の新中期経営計画へ更新有価証券報告書
「当社グループは前中期経営計画の終了年度(2021年)を待たず、新たな中期経営計画(2021年度～2023年度)を策定いたしました。」
2019年度を初年度とする前中期経営計画から、終了年度を待たず2021年度～2023年度の新中期経営計画へ更新した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明が継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明が継続した。 - FY20192019年度を初年度とする3カ年事業計画へ更新有価証券報告書
「このような認識の下、2019年度を初年度とする３カ年事業計画を策定し、グループの総力を挙げて取組んでおります。」
従来の2016年度を初年度とする3カ年事業計画から、2019年度を初年度とする新たな3カ年事業計画へ更新された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
当社グループが対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような現状認識の下、2016年度を初年度とする3カ年事業計画を策定し、グループの総力を挙げて取組んでおります。」
2016年度を初年度とする3カ年事業計画を継続して推進している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような現状認識の下、2016年度を初年度とする3カ年事業計画を策定し、グループの総力を挙げて取組んでまいります。」
EMS業界の二極化や特定顧客依存を踏まえ、2016年度を初年度とする3年間の事業計画を新たに策定した。