営業利益率20%の達成
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ヤーマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「「2028年12月期の売上高500億円、営業利益50億円以上」という新たな目標の達成をグループの最重要課題として掲げ、」
従来の営業利益率20%目標から、2028年12月期の営業利益50億円以上という利益額目標を含む新たな計画へ指標が置き換えられている。 - FY2024後退有価証券報告書
「中期経営計画で2025年4月期に計画していた売上高500億円の目標は、1年後ろ倒しになる予定です。なお、2028年4月期での売上高700億円の目標に、変更はございません。」
中期経営計画で2025年4月期に計画していた売上高500億円の達成時期を1年後ろ倒しとし、短期目標の期限を緩和している。 - FY2023後退有価証券報告書
「中期経営計画が未達となったことを受け、2023年6月13日付で新たな中期経営計画となる「Going Global Strategy」を策定し、あらためてグローバルブランドカンパニーへの道程を示すとともに、中期(2028年4月期)では売上高700億円を目標とすることを公表しております。」
従来の中期経営計画について未達と記載され、新計画で明示された目標は売上高700億円であり、従来掲げていた営業利益率20%の目標は新たな5か年目標としては記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、2020年11月に公表した中期経営計画の集大成の期として、目標である「売上高500億円、営業利益率20%以上」の達成のために、さまざまな経営課題に対処しながら、通販・店販・直販・海外の各販路の最適化を目指してまいりました。」
中期経営計画の集大成の期として、売上高500億円と営業利益率20%以上の目標を維持し、各販路の最適化を進めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次期(2023年4月期)は、2020年11月に公表した中期経営計画の集大成の年となりますが、目標として掲げた「売上高500億円、営業利益率20%」の達成に向けて、広告宣伝や研究開発、事業提携などに積極的な投資を行い、各販路の更なる伸長を図ってまいる所存です。」
中期経営計画の集大成の年である次期に向け、売上高500億円と営業利益率20%の達成目標を維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第4四半期以降においても引き続き、各販路それぞれの伸長と最適化を図りながら、研究開発や広告宣伝などの今後の売上に繋げるための投資を更に積極的に行い、中期経営計画に掲げた「売上高500億円、営業利益率20%以上」の実現を図ってまいる所存です。」
第4四半期以降も各販路の伸長・最適化、研究開発・広告宣伝投資を進め、中期経営計画の売上高500億円と営業利益率20%以上の実現を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第3四半期以降につきましても、各販路それぞれの伸長と最適化を図りながら、研究開発や広告宣伝などの今後の売上に繋げるための投資を更に積極的に行い、中期経営計画に掲げた「売上高500億円、営業利益率20%以上」の実現を図ってまいる所存です。」
第3四半期以降も各販路の伸長・最適化、研究開発・広告宣伝投資を進め、中期経営計画の売上高500億円と営業利益率20%以上の実現を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「第2四半期以降においては、TVCMなどによる広告宣伝の強化と次期以降に向けた新製品の研究開発に一定金額を投下し、中期経営計画に掲げる「売上高500億円、営業利益率20%以上」の達成に向けて、業績の更なる拡大を図ってまいる所存です。」
第2四半期以降の広告宣伝・研究開発投資と結び付けて、中期経営計画の営業利益率目標を「20%」から「20%以上」と表現している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年11月に中期経営計画を公表し、中期的な目標を「売上高500億円、営業利益率20%」としております。」
営業利益率20%を含む中期的な目標を、2020年11月公表の中期経営計画の目標として改めて明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第4四半期以降においても引き続き、メーカーとしてお客様に夢と驚きのある製品をお届けするための研究開発に注力するとともに、個々の製品に加えてブランドを浸透させるための広告宣伝にも積極的に取り組み、売上・利益の更なる伸長と営業利益率20%の達成を目指してまいる所存です。」
第4四半期以降の目標として、営業利益率20%の達成を改めて明示し、研究開発とブランド浸透のための広告宣伝を手段として掲げている。達成実績は記載されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「更なる業績拡大に向けての先行投資に積極的に支出する一方で、営業利益率20%を目標とし、様々な課題の解決に取り組んでまいります。」
先行投資を行いながら営業利益率20%を目標とする経営指標を初めて明示している。