社内体制の整備による足元の体質強化
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動の強化を経営上の最重要課題と位置づけ、製品開発はもちろんのこと、効果効能の測定、安全性の検証、品質管理についても、更なる人員強化と体制整備を図ってまいる計画です。」
研究開発、効果効能測定、安全性検証、品質管理について、更なる人員強化と体制整備を計画として明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、コスト削減や社内体制の整備による足元の体質強化に努めながら、海外展開やブランドを軸とした広告宣伝の強化に積極的な投資を行ってまいりました。」
コスト削減や社内体制の整備による足元の体質強化を継続していると記載されている。新たな具体的な体制整備の内容や達成指標は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、ヤーマンブランド確立のための広告宣伝活動や社内体制の整備に積極的に投資するとともに、直営店やショップインショップの出店などによる顧客接点の強化や国内外の販路の開拓・拡大といった経営課題に取り組んでまいりました。」
社内体制の整備への積極的な投資を継続していると記載されている。新たな具体的な体制整備の内容や達成指標は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、引き続きコスト削減や社内体制の整備に努めるとともに、ヤーマンブランドの確立や国内外の新たな販路の開拓といった経営課題に取り組んでまいりました。特に海外部門の売上が好調だったことに加え、ブランディングのための投資の効果が徐々に表れ始めたことなどにより、当第１四半期連結累計期間における売上高は7,616,358千円（前年同四半期比24.9％増）、経常利益は2,254,602千円（前年同四半期比38.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,423,770千円（前年同四半期比35.7％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
コスト削減や社内体制の整備への取り組みを継続している。新たな具体的な体制整備の内容や達成指標は示されていない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「特に店販部門を中心に販売が好調であったことに加え、原価低減や社内体制の整備などの取り組みが奏功し、当第３四半期連結累計期間における売上高は17,597,715千円（前年同四半期比18.4％増）、経常利益は4,531,326千円（前年同四半期比54.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,879,235千円（前年同四半期比55.2％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
社内体制の整備が原価低減とともに奏功した取り組みとして挙げられ、売上高・経常利益・四半期純利益が前年同四半期を大きく上回った要因の一つとして記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、引き続きコスト削減や社内体制の整備に取り組むとともに、」
コスト削減と社内体制の整備への取り組みを継続している。社内体制整備について、新たな具体的内容や達成指標は示されていない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「想定以上に販売が好調であったことに加え、原価低減や社内体制の整備などの取り組みの成果により、当第３四半期連結累計期間における売上高は14,867,965千円（前年同四半期比23.4％増）、経常利益は2,927,137千円（前年同四半期比315.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,855,323千円（前年同四半期比354.1％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
社内体制の整備が原価低減とともに取り組みの成果として挙げられ、業績が前年同四半期を大きく上回った要因の一つとして記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループでは、引き続きコスト削減や社内体制の整備などの足元の体質強化を図りつつ、ブランドイメージの向上や国内外の新たな販路の開拓などにも注力してまいりました。」
コスト削減と並ぶ足元の体質強化策として、社内体制の整備を継続的に進める方針を初めて明示している。