為替相場変動による業績影響
FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの業績は、シンガポールに本社があるPacific Tech Pte. Ltd.の売上高が伸長したことにより、売上高は51,380百万円（前期比1.5％増）となりました。営業利益は2,332百万円（前期比524.2％増）、経常利益は2,886百万円（前期比681.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,462百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失616百万円）となりました。」
為替差益463百万円を計上し、前年度の為替差損77百万円から為替損益が改善した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替相場変動による業績影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 77,179」
前年度の為替差益532百万円から、当年度は77百万円の為替差損へ転じた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、売上総利益率が改善する一方で、円高の進展により為替差損を185百万円計上しました。」
前年同中間期の為替差益481百万円から、当中間連結会計期間は円高により185百万円の為替差損へ転じた。 - FY2024対処有価証券報告書
「さらに、為替環境が当初の想定よりも大きく円安に推移したことで為替差益を532百万円計上しました。」
円安により532百万円の為替差益を計上し、前年度の為替差益1百万円から為替損益のプラス影響が拡大した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 365,526」
当第3四半期累計期間は365百万円の為替差益となり、前年同期の31百万円からプラス影響が拡大した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、経費削減が進んだことに加えて、円安による為替差益を481百万円計上しました。」
円安による為替差益481百万円を計上し、前年同期の277百万円および前四半期累計の349百万円を上回るプラス影響となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、経費削減が進んだことに加えて、円安による為替差益を349百万円計上しました。」
円安による為替差益349百万円を計上し、前年同期の為替差益158百万円から為替損益のプラス影響が拡大した。 - FY2023為替差益の大幅縮小有価証券報告書
「為替差益 1,220」
為替差益は前年度の149,742千円から1,220千円へ大幅に縮小したが、当年度は為替差損には転じていない。 - FY2023-Q3為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 31,370」
当第3四半期累計期間は31,370千円の為替差益となり、前年同期の64,711千円から縮小した。ただし、為替差損には転じていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 277,603」
当第2四半期累計期間は277,603千円の為替差益となり、前年同期の62,451千円から為替損益が改善した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 158,910千円」
当第１四半期は158,910千円の為替差益を計上し、前年同期の24,756千円から為替損益が改善した。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益149,742千円」
当年度は149百万円の為替差益を計上し、前年度の84,989千円から為替損益は改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 64,711」
前年同期の為替差損24,802千円から、当四半期累計期間は64,711千円の為替差益に転じ、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 62,451」
前年同期の為替差損36,014千円から、当四半期累計期間は62,451千円の為替差益に転じ、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益」
当年度は為替差益84,989千円を計上し、前年度の為替差損53,694千円から為替損益が改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 24,802」
為替差損は前年同四半期累計期間の49,869千円から24,802千円へ減少した。為替変動による損失は残るが、前年同期比では影響が縮小している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損36,014千円」
為替差損は前年同四半期累計期間の59,944千円から36,014千円へ減少したが、為替変動による損失は引き続き発生している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 7,241千円」
為替差損は前年同四半期の19,218千円から7,241千円へ減少したが、為替変動による損失は引き続き発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損53,694千円」
為替差損が前年度の4,834千円から53,694千円へ増加し、為替変動の損益影響が悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損49,869千円」
前年同四半期累計期間の為替差益2,177千円から、当四半期は49,869千円の為替差損に転じ、為替変動による損益影響が悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 59,944千円」
前年同四半期累計期間の為替差益12.8百万円から、当四半期は59.9百万円の為替差損に転じ、為替変動の損益影響が悪化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 19,218千円」
前年同四半期の為替差益7,146千円から、当四半期は19,218千円の為替差損に転じ、為替変動の影響が悪化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,834千円」
前年の為替差益118,898千円から、当年度は4,834千円の為替差損に転じ、為替変動リスクが損失として再び現れている。 - FY2019-Q3為替差益さらに縮小有価証券報告書
「為替差益 2,177千円」
当第3四半期累計期間は為替差益2.177百万円となり、前年同期の108.724百万円から縮小した。ただし、為替差損には転じていない。 - FY2019-Q2為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 12,828千円」
当第2四半期累計期間は為替差益12.8百万円となり、前年同四半期累計期間の57.9百万円から縮小した。ただし、為替差損には転じていない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 7,146千円」
前年同四半期の為替差損7,895千円から、当四半期は7,146千円の為替差益に転じている。為替変動による損益影響は前年同四半期比で改善した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益を108百万円計上したことにより、経常利益は870百万円（前年同四半期は経常利益34百万円）となりました。」
前年同期の為替差損ではなく108百万円の為替差益を計上し、為替変動による損益影響は引き続き改善した状態となっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益を57百万円計上したことにより、経常利益は518百万円（前年同四半期は経常損失151百万円）となりました。」
前年同期の円高による為替差損から、当四半期は57百万円の為替差益に転じ、為替変動による損益影響は改善した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 7,895千円」
当第1四半期の為替差損は7,895千円で、前年同四半期の131,519千円から減少した。為替変動の影響は残るが、前年同四半期比では損失額が縮小している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「為替差損84百万円計上により経常利益372百万円（前年同期は経常損失118百万円）となりました。」
為替差損は当年度84百万円となり、前年度の13百万円から増加した。為替変動が引き続き実績損益に影響している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「一方で、為替相場の円高基調が一服したことにより、為替差損は減少しましたが、為替差損122百万円を計上しました。」
円高基調の一服により為替差損は前四半期累計の235百万円から122百万円へ減少したが、為替変動による損失は引き続き発生している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「一方で為替相場が円高に進んだことで為替差損235百万円計上により、経常損失151百万円（前年同四半期は経常利益151百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は293百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益108百万円）となりました。」
円高による為替差損が235百万円に拡大し、経常損失151百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失293百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替相場が円高に進んだことで為替差損131百万円計上により、経常損失241百万円」
円高により131百万円の為替差損を計上し、経常損失241百万円となった。為替変動が業績に影響するリスクが実際の損失として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「外国為替レートの大きな変動は、当社グループの外貨建てで取引されている売上高並びに仕入高に影響し、結果として当社の業績に大きな影響を与えます。」
外貨建て売上高・仕入高への影響を記載し、別途為替予約によるヘッジ方針も示している。