顧客ニーズを先取りした独自・高品質製品の開発
FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026研究開発費減少有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1,040百万円となりました。映像＆ＩＴ事業におきましては、教育市場向け書画カメラや電子黒板等の開発を行いました。ロボティクス事業におきましては、ＦＡ関連機器等の開発を行いました。」
研究開発費は前年度の1,128百万円から1,040百万円となったが、教育ICT機器及びFA関連機器の開発を継続している。 - 2026-03-25前進業務提携
「今回開発する新製品は、量産ラインでの全数検査に対応可能な「業界トップレベルの検査速度」と、不良解析や研究開発にも耐えうる「高精度な撮像能力」を両立します。」
量産ライン対応の高速検査と高精度撮像を両立する新製品の開発目標を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費総額525百万円を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1,128百万円となりました。映像＆ＩＴ事業におきましては、教育市場向け書画カメラや電子黒板、業務用車載機器、医療機器等の開発を行いました。ロボティクス事業におきましては、ＦＡ関連機器等の開発を行いました。」
研究開発費を1,128百万円計上し、教育機器・車載機器・医療機器に加え、FA関連機器の開発を進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、606百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費総額を606百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は、187百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を187百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、911百万円となりました。映像＆ＩＴ事業におきましては、教育市場向け書画カメラや電子黒板、業務用車載機器、医療機器等の開発を行いました。」
研究開発費911百万円を計上し、教育機器、車載機器、医療機器及びFA関連機器などの具体的な開発を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は734百万円。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、870百万円となりました。映像＆ＩＴ事業におきましては、教育市場向け書画カメラや電子黒板、業務用車載機器、医療機器等の開発を行いました。」
研究開発費870百万円を計上し、書画カメラ、電子黒板、業務用車載機器、医療機器、FA関連機器などの具体的な開発対象を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は713百万円。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は509百万円。 - FY2021前進有価証券報告書
「光学事業におきましては、教育市場向け書画カメラや電子黒板、業務用車載機器等の開発を行いました。」
研究開発方針の下で、書画カメラ、電子黒板、業務用車載機器、FA関連機器など具体的な開発対象を示した。研究開発費総額は685百万円。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は453百万円。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は306百万円。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は147百万円。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループ各社のマーケティング活動に基づき、顧客ニーズを先取りした独自性のある高品質なサービスや製品の開発を目指し、研究活動を行っております。」
マーケティングに基づき、顧客ニーズを先取りした独自・高品質製品を開発する研究開発方針を継続している。研究開発費総額は548百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は420百万円。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は283百万円。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針について重要な変更はないとしている。研究開発費総額は189百万円。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ各社のマーケティング活動に基づき、顧客ニーズを先取りした独自性のある高品質なサービスや製品の開発を目指し、研究活動を行っております。」
顧客ニーズを先取りした独自・高品質製品の研究開発方針を継続している。研究開発費総額は711百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は521百万円。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は348百万円。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は181百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は698百万円。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。第2四半期累計期間の研究開発費総額は510百万円。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発方針に重要な変更はないとしている。第1四半期の研究開発費総額は225百万円。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループ各社のマーケティング活動に基づき、顧客ニーズを先取りした独自性のある高品質なサービスや製品の開発を目指し、研究活動を行っております。」
顧客ニーズを先取りした独自・高品質製品の研究開発方針を継続している。研究開発費総額は938百万円で、教育向け書画カメラ、監視カメラ、マシンビジョン用カメラ、ロボットコントローラ等を開発した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は690百万円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとしている。研究開発費総額は489百万円。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
顧客ニーズを先取りした製品・サービスの研究開発方針について、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ各社のマーケティング活動に基づき、顧客ニーズを先取りした独自性のある高品質なサービスや製品の開発を目指し、研究活動を行っております。」
研究開発費923百万円、光学550百万円、電子373百万円を計上している。