光学技術・電子技術・マーケティング力の相乗効果
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業面では、営業は地域別とし、グループすべての製品を扱うことで効率をアップしております。開発では、グループを横断して技術を共有し競争力の高い製品開発に努めております。また、グループ間の組織を融合しこれまで以上に事業シナジーを追求して参ります。」
地域別営業による全製品の取扱い、グループ横断の技術共有、組織融合による事業シナジー追求を、組織変更後の具体的な運営方法として示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「グループ内シナジーを発揮するために、コア技術の「映像＆ＩＴ」及び「ロボティクス」を活用した共同研究開発活動を精力的に進めることで企業や人々に役立つ商品・サービスを積極的に展開し」
映像＆ITとロボティクスを活用したグループ内共同研究開発と、商品・サービス展開によるシナジー創出方針を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループはソフトウエア分野を成長分野としており、㈱ファインシステムの当該技術をグループ内に取り込むことで、ＦＡ事業におけるシナジー効果を高めていけるため、株式を取得いたしました。」
ファインシステムのソフトウエア技術をグループ内に取り込み、FA事業とのシナジーを高める買収を実施した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この強みを最大限活かす、つまり、オプト・エレクトロニクス事業でのシナジーを発揮するために、現在、グループ会社間共同での研究開発活動を積極的に進めております。既成概念・既存市場にとらわれない製品開発活動を推進していく所存です。」
光学・電子技術の融合、グループ会社間の共同研究開発、既存市場に限定しない製品開発を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在、グループ会社間共同での研究開発活動を積極的に進めております。既成概念・既存市場にとらわれない製品開発活動を推進していく所存です。」
グループ会社間の共同研究開発と、既存市場に限定しない製品開発を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは㈱ブイキューブとの間で、同社のビジュアルコミュニケーション事業の一部である電子黒板サービス事業を譲り受けることについて平成30年９月28日付で事業譲渡契約を締結し、平成30年12月31日付で譲り受けいたしました。」
書画カメラと電子黒板などのIT系製品開発を融合する施策について、契約締結から事業譲受の完了へ進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは㈱ブイキューブとの間で、同社のビジュアルコミュニケーション事業の一部である電子黒板サービス事業を譲り受けることについて基本的に合意し、平成30年９月28日付で事業譲渡契約を締結いたしました。」
書画カメラと電子黒板などのIT系製品開発を融合する施策として、電子黒板サービス事業の譲受契約を締結した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの成長戦略であるＦＡ事業の領域の強化のため、マシンビジョンや特殊カメラなどに自社開発製品だけでなく、広く競争力の高い多種多様な製品の取扱いが求められています。㈱アド・サイエンスは産業用画像検査、分析機器（赤外線カメラ、電子顕微鏡など）の輸入販売を営んでおり、当該製品をグループ内に取り込むことでシナジー効果を高めていけるため、株式を取得しました。」
FA事業の製品・販売領域拡大とグループシナジー向上を目的に、㈱アド・サイエンスの株式を平成30年５月29日に100％取得した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、㈱タイテックと㈱エルモソリューション中部の吸収合併のため、平成29年10月１日付で合併契約を締結し、平成29年12月１日付で合併いたしました。また、㈱タイテックと㈱中日電子の吸収合併のため、平成29年10月24日付で合併契約を締結し、平成29年12月１日付で合併いたしました。」
子会社合併を通じて、マーケティング、商品開発、ものづくり、管理、人材活用を横断させるグループ連結最適経営の施策について、合併完了という具体的な進展があった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この度、その事業展開をさらに強化するため、連結子会社を再編成し、マーケティングを効果的に行い、効率的で価値の高い商品開発、ものづくり体制の最適化、管理業務の効率化、人材の有効活用により、スピーディで効率の良い組織にします。従来の細分化された経営単位の組織を再編することで、部分最適の考え方から、よりグループ連結最適経営へとベクトルを統一させ、企業価値の最大化を図るものです。」
子会社合併を、マーケティング、商品開発、ものづくり、管理、人材活用を横断させるグループ連結最適経営の具体策として進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「光学技術と画像処理先端技術のシナジーを活かした製品開発や、電子事業にて開発された自社製品の販売を光学事業販売会社がサポートしていくなどの事業セグメントをこえた相乗効果も出てまいりました。今後もグループシナジーを強化し、新製品の開発・拡販を推進してまいります。」
光学技術と画像処理技術の共同製品開発、光学事業販売会社による電子事業製品の販売支援という、セグメント横断の相乗効果が発現したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この度、その事業展開をさらに強化するため、連結子会社を再編成し、マーケティングを効果的に行い、効率的で価値の高い商品開発、ものづくり体制の最適化、管理業務の効率化、人材の有効活用により、スピーディで効率の良い組織にするものです。」
連結子会社の再編を通じたマーケティング、商品開発、ものづくり、管理、人材活用の連携を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「マーケティングを効果的に行い、効率的で価値の高い商品開発、ものづくり体制の最適化、管理業務の効率化、人材の有効活用により、スピーディで効率の良い組織にします。」
組織再編の手段として、マーケティング、商品開発、ものづくり、管理業務、人材活用の連携を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループはオプト・エレクトロニクス技術（光学技術＋電子技術）とマーケティング力をもって事業を展開し、その中でグループシナジーの強化をはかっております。」
光学・電子技術の融合製品開発や、事業会社間の販売支援をシナジーの具体例として挙げている。