トレックス・セミコンダクター（6616）・リスク顕在化
取引先信用、知的財産権、自然災害による事業中断リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
13記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「災害による損失 9,756」
自然災害等による事業中断リスクに関連し、当連結会計年度に災害による損失9,756千円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 6,396」
自然災害等による事業中断リスクに関連し、当中間連結会計期間に災害による損失6,396千円を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「災害による損失 14,132」
自然災害等による事業中断リスクに関連し、当連結会計年度に災害による損失14,132千円を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 9,816」
自然災害等による事業中断リスクに関連し、当中間連結会計期間に災害による損失9,816千円を計上している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業継続計画（ＢＣＰ）を策定し、製品の安定供給体制の確立に取り組んでおりますが」
自然災害等による事業中断リスクと、BCP・安定供給体制による対応を再確認している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、事業継続計画（ＢＣＰ）を策定し、製品の安定供給体制の確立に取り組んでおりますが、当社グループ及び当社グループの取引先（販売先、前工程協力工場、後工程協力工場等）において、自然災害等が発生した場合、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による事業中断リスクは継続しているが、BCP策定と安定供給体制の整備を対応策として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「災害による損失 7,297」
自然災害等に関連する損失の計上を継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 7,386」
自然災害等による事業中断リスクに関連し、当第2四半期連結累計期間に災害による損失7,386千円を計上している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ及び当社グループの取引先（販売先、前工程協力工場、後工程協力工場等）の拠点において、自然災害等が発生した場合」
自社・取引先拠点の自然災害による製造・販売中断リスクを継続して開示している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失5,321千円」
自然災害等による事業中断リスクについて、当連結会計年度にも災害損失5,321千円を計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失14,961千円」
自然災害に関連する損失が第3四半期累計期間にも実際に計上されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失15,162千円」
自然災害に関連する損失が当第2四半期累計期間に実際に計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ及び当社グループの取引先（販売先、前工程協力工場、後工程協力工場等）の拠点において、自然災害等が発生した場合、製品の製造及び販売に支障をきたすこととなるため、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
取引先の債務不履行、知的財産権紛争、自然災害など複数の事業継続上のリスクを開示している。