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トレックス・セミコンダクター(6616)・目標再定義

3ヵ年中期経営計画に基づく戦略的先行投資

FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

28記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再定義FY2018再掲FY2020-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY20252016: 220162017: 320172018: 220182019: 120192020: 320202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
中期経営計画初年度の戦略的投資フェーズ8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社は、2026年度を初年度とする新たな中期経営計画を策定いたしました。当該中期経営計画においては、その基本方針を「CMOS電源ICと半導体パワーデバイスで、持続的成長と共に省エネ社会を推進し、全てのステークホルダーが誇れる半導体企業へ」と掲げ、その実現に向けて各種取組みを進めてまいります」

    2021年度を初年度とする従来計画から、2026年度を初年度とする新たな中期経営計画へ移行した。トレックス側は製品開発・営業拡販・生産・人財、フェニテック側は事業拡大・DX推進・サステナビリティ推進を骨子としている。
  2. FY2025現行計画の最終年度と次期計画の策定予定を明示有価証券報告書

    「なお、上記の通り、現行の中期経営計画は2025年度を最終年度としており、本年中には新たな中期経営計画を作成し、皆様にも公開させていただく予定です。」

    2021年度を初年度とする中期経営計画が2025年度で終了し、2025年中に次期中期経営計画を作成・公開する予定を示している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「なお、中期経営計画設定当初と短期的な市況の変化はありますが、課題と当社の方針・施策については、大きな変更はありません。」

    2021年度を初年度とする中期経営計画について、市況変化はあるものの課題・方針・施策に大きな変更はないとしている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について、重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  14. FY2021再定義有価証券報告書

    「新たに、2021年度を初年度とする5ヵ年の中期経営計画を策定し、脱炭素社会を目指すこと、グリーントランスフォーメーションの推進を掲げました。」

    2018年度開始の3ヵ年計画から、2021年度を初年度とする5ヵ年中期経営計画へ移行した。定量目標は本記載では示されていない。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」

    対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとしている。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」

    対処すべき事業上・財務上の課題について、従来の中期的な施策に重要な変更がないとしている。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、従来の中期的な施策に重要な変更がないとしている。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、永続的な企業価値の向上を図るべく、収益力を確保しつつ戦略的な投資を実行することにより中長期的な競争力及び成長力の向上に取り組んでおります。」

    戦略的投資を通じて中長期的な競争力・成長力を高める方針を継続している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「収益力の強化と持続的な成長の実現に向けて、以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の中期計画に基づく諸施策を継続している。新たな計画期間や定量目標の変更は記載されていない。
  20. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社グループは、企業価値の向上を図ることを念頭に、収益力を確保しつつ戦略的な投資を実行することにより、中長期的な競争力及び成長力の向上に取り組んでおります。2018年度よりスタートする3ヵ年中期経営計画では、定量的な目標として3年以内に連結売上高300億、連結営業利益30億を達成するとともに」

    2015年度開始の計画から、2018年度開始の新たな3ヵ年中期経営計画へ移行し、3年以内の連結売上高300億円・連結営業利益30億円という定量目標を掲げた。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の成長施策を継続している。計画期間や新たな数値目標の変更は記載されていない。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の中期計画に基づく諸施策を継続している。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の中期計画に基づく施策を継続している。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の中期計画に基づく施策を継続している。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「以下の諸施策を継続的に推進してまいりました。」

    既存の成長施策を継続しているが、計画期間や新たな数値目標の変更は記載されていない。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「2015年度よりスタートした3ヵ年中期経営計画において掲げた課題に取組む中で、「戦略的提携を活用して新たな基盤技術や生産技術を積極的に取り込む」ことへの対応として、フェニテックセミコンダクター㈱の子会社化を実施するに至りました。」

    2015年度開始の3ヵ年計画と、戦略的提携・先行投資を通じた成長力向上を結び付けている。
一緒に動いた変遷

「売上成長の一方で営業利益・経常利益・純利益が減少」は、この変遷が動いた28回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1売上成長の一方で営業利益・経常利益・純利益が減少2回
  3. 2海外展開に伴う政治・制度・規制変更リスク2回
  4. 3取引先信用、知的財産権、自然災害による事業中断リスク2回
  5. 4半導体需要活況に伴う原材料価格上昇と利益率圧迫リスク2回
  6. 5新興勢力の台頭による販売価格低下・競争激化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トレックス・セミコンダクターの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-30の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
3ヵ年中期経営計画に基づく戦略的先行投資|トレックス・セミコンダクター(6616)の変遷 | Komori