自己資金・借入による運転資金・設備投資資金の調達
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026通期の短期借入による資金調達有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、５億75百万円の収入（前連結会計年度は55億67百万円の支出）となりました。これは主に、短期借入金の増加によるものであります。」
通期の財務活動によるキャッシュ・フローは、前年度の55億67百万円の支出から5億75百万円の収入へ転じ、主因は短期借入金の増加とされている。 - FY2026-H1中間期の長期借入返済による財務支出有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、 ２億８百万円の支出 となりました。これは主に長期借入金の返済によるものであります。」
当中間連結会計期間の財務活動によるキャッシュ・フローは2億08百万円の支出となり、主因は長期借入金の返済である。短期借入金は純額で10億49百万円増加している。 - FY2025通期の借入返済・自己株式取得による財務支出有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、55億67百万円の支出（前連結会計年度は34億54百万円の支出）となりました。これは主に、短期借入金の返済および自己株式の取得によるものであります。」
通期の財務活動によるキャッシュ・フローは55億67百万円の支出となり、短期借入金の返済と自己株式の取得を実施している。 - FY2025-H1中間期の自己株式取得・配当・借入返済有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、29億95百万円の支出となりました。これは主に自己株式の取得による支出及び配当金の支払額や長期借入金の返済によるものであります。」
当中間連結会計期間の財務活動によるキャッシュ・フローは29億95百万円の支出となり、自己株式の取得、配当金の支払い、長期借入金の返済を実施している。 - FY2024通期の借入返済と当座貸越残高更新有価証券報告書
「当座貸越極度額 38,700 43,240 借入実行残高 24,613 21,415 差引額 14,086 21,825 財務活動によるキャッシュ・フローは、34億54百万円の支出（前連結会計年度は101億43百万円の収入）となりました。これは主に、短期借入金の返済によるものであります。」
当座貸越極度額は432億40百万円、借入実行残高は214億15百万円となり、通期の財務活動は短期借入金返済を主因に34億54百万円の支出となった。 - FY2024-Q3当座貸越枠と実行残高の減少有価証券報告書
「当座貸越極度額 38,700 43,195 借入実行残高 24,613 21,303 差引額 14,086 21,891」
取引銀行4行との当座貸越契約について、極度額は前年度末の387億円から431億95百万円、借入実行残高は246億13百万円から213億03百万円、未実行枠は218億91百万円となった。 - FY2024-Q2短期借入返済と当座貸越枠の微増有価証券報告書
「運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行４行(前連結会計年度は４行)と当座貸越契約を締結しています。 当座貸越極度額 38,700 44,835 借入実行残高 24,613 21,988 差引額 14,086 22,846 財務活動によるキャッシュ・フローは、28億38百万円の支出となりました。これは主に短期借入金の返済によるものであります。」
当座貸越極度額は387億円から448億35百万円へ拡大し、借入実行残高は246億13百万円から219億88百万円へ減少した。財務活動によるキャッシュ・フローは28億38百万円の支出となり、短期借入金の返済が主因とされている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当座貸越極度額 38,700 44,790 借入実行残高 24,613 23,337 差引額 14,086 21,453」
取引銀行4行との当座貸越契約について、極度額が387億円から447億90百万円へ拡大し、借入実行残高は246億13百万円から233億37百万円へ減少、未実行枠は214億53百万円となった。運転資金の調達余力が数値で更新されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当座貸越極度額 38,700 借入実行残高 23,798 差引額 14,901」
取引銀行4行との当座貸越契約について、極度額387億円、借入実行残高237億98百万円、未実行枠149億01百万円が示されている。運転資金を借入で調達する体制が継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、99億６百万円の収入となりました。これは主に長期借入れによる収入、短期借入金の増加によるものであります。」
長期借入れによる75億円の収入と短期借入金の増加により、当第2四半期連結累計期間に99億06百万円の財務活動による収入を計上し、借入による資金調達の実行が更新されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行４行（前連結会計年度は４行）と当座貸越契約を締結しています。 当座貸越極度額 38,700 借入実行残高 20,584 差引額 18,115」
取引銀行4行との当座貸越契約について、極度額387億円、借入実行残高205億84百万円、未実行枠181億15百万円が示されている。前年度末から借入実行残高が180億18百万円から増加している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、事業再生計画の期間中は、連結子会社が資金調達を実施する際には、当社からの融資による対応となります。」
資金調達方針について、事業再生計画の期間中は子会社の資金調達を親会社からの融資で対応するグループファイナンス体制を明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行５行（前連結会計年度は６行）と当座貸越契約を締結しています。 当四半期連結会計期間末における当座貸越契約に係る借入未実行残高は次のとおりであります。 当座貸越極度額 10,884 39,729 借入実行残高 4,872 16,351 差引額 6,012 23,377」
運転資金調達について、取引銀行５行との当座貸越契約の下、極度額397億29百万円、借入実行残高163億51百万円、未実行枠233億77百万円が示されている。前連結会計年度末から調達枠と実行残高が拡大している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行６行（前連結会計年度は６行）と当座貸越契約を締結しています。 当座貸越極度額 10,829 借入実行残高 6,822 差引額 4,007」
運転資金調達について、取引銀行6行との当座貸越契約の下、極度額108億29百万円、借入実行残高68億22百万円、未実行枠40億7百万円が示されている。借入による資金調達手段の実行状況が具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これは主に、株式の発行による収入（115億円）があった一方で、短期借入金の減少（△27億74百万円）、長期借入金の減少（△37億40百万円）等があったことによるものであります。」
第三者割当増資による115億円の資金調達と短期・長期借入金の削減が通期キャッシュ・フローに反映され、資金調達・財務体質改善が実行段階に進んでいる。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、20億74百万円の収入となりました。これは主に短期借入金の増加によるものであります。」
短期借入金の増加により、当第2四半期累計期間に20億74百万円の財務活動によるキャッシュ・フロー収入を計上し、借入による資金調達が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「負債につきましては、584億４百万円（前連結会計年度比0.7％増）となりました。これは主に短期借入金の増加によるものであります。」
短期借入金の増加により、自己資金・借入を用いる資金調達方針のうち、短期借入による調達の実行状況が更新されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「メインバンクによる50億円の借入極度設定を行うとともに、期末日以降の全取引金融機関との短期的な借入条件変更により、資金繰り安定化を図っております。」
資金調達について、メインバンクによる50億円の借入極度設定と全取引金融機関との短期的な借入条件変更を実施している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「負債につきましては、682億65百万円（前連結会計年度比19.9％増）となりました。これは主に、買掛金の増加及び短期借入金の増加によるものであります。」
短期借入金の増加が負債増加の主因として記載され、借入による資金調達が継続して実行されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「（財務活動によるキャッシュ・フロー） 財務活動によるキャッシュ・フローは、36億47百万円の収入となりました。これは主に短期借入金の増加によるものであります。」
短期借入金の増加により、当第2四半期累計期間の財務活動によるキャッシュ・フローは36億47百万円の収入となった。借入による資金調達の実行状況が更新されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これは主にコマーシャル・ペーパーの発行に伴う現預金の増加及び売掛金の増加によるものであります。 負債につきましては、662億24百万円（前連結会計年度比16.2％増）となりました。これは主に短期借入金及びコマーシャル・ペーパーの増加によるものであります。」
従来の自己資金・借入に加え、コマーシャル・ペーパーを発行し、短期借入金と合わせて資金調達を行う構成が具体化している。コマーシャル・ペーパー残高は20億円となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「純資産につきましては、261億85百万円（前連結会計年度末比43.8％増）となりました。これは主に、公募増資及び自己株式の処分による資本金及び資本剰余金の増加によるものであります。」
前期に実施した公募増資・自己株式処分の効果が、資本金・資本剰余金の増加および純資産の43.8％増加として引き続き反映されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これは主に公募増資及び自己株式の処分に伴う現金及び預金の増加及び原材料の増加によるものであります。 純資産につきましては、257億46百万円（前連結会計年度末比41.4％増）となりました。これは主に公募増資及び自己株式の処分による資本金及び資本剰余金の増加によるものであります。」
前期に実施した公募増資・自己株式処分の資金調達効果が、現金及び預金、資本金、資本剰余金、純資産の増加として当四半期の財政状態に反映されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「公募による新株式発行及び公募による自己株式の処分については、平成30年６月11日に払込が完了し、当社株式の売出しについては、平成30年６月12日に受け渡しが完了しております。資金の使途は、当社設備投資資金、子会社への投融資資金及び長期借入金の返済に充当し、残額が生じた場合には運転資金に充当する予定であります。」
自己資金・借入を中心とする従来の財務方針に加え、公募増資および自己株式処分を実施し、設備投資、子会社投融資、借入金返済に充当する資金調達を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは現在、運転資金及び設備投資資金については、自己資金、借入により調達しております。長期借入金は原則として固定金利で調達しております。」
運転資金・設備投資を自己資金と借入で賄い、長期借入は原則固定金利とする財務方針。