輸出入に伴う為替変動リスク
FY2020に初出。16回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
バルミューダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。66社中42社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替の変動に対するリスクヘッジ策の推進」
為替変動へのリスクヘッジ策を対応策として明示し、当中間期の為替差損は前年同期の13百万円から2百万円へ減少した。製造コスト低減や適正利幅の確保も寄与し、売上総利益率は前年同期比3.5ポイント改善して35.0％となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「大半の製品を中国や台湾等、海外の製造委託先から仕入れており、販売の66.9％（2025年12月期）は国内向けであることから、総じて円高は仕入れコストの低下につながることで業績にプラスに作用し、円安はマイナスに作用します。」
海外調達・国内販売の為替感応度を継続して開示している。2024年12月期の為替差益60百万円から、2025年12月期は為替差損31百万円へ転じた。一方、為替変動に対するリスクヘッジ策の推進も記載している。 - 2026-03-04前進株主総会
「為替の変動に対するリスクヘッジ策の推進」
継続企業の前提に関する対応策として、為替変動へのリスクヘッジを明示した。 - FY2025-H1円高基調による為替差損への転換有価証券報告書
「経常損失及び親会社株主に帰属する中間純損失については、営業損失の計上に加え、当中間期は期末に向けて円高基調となり為替差損を計上したことにより、それぞれ395百万円及び397百万円の損失を計上しました。」
前年同期の為替差益128百万円に対し、当中間期は為替差損13百万円を計上した。為替損益の方向が変化した一方、売上総利益率は製造コスト低減・適正利幅確保の施策により前年同期比1.0ポイント改善し、31.4％となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「これらの製品の販売拡大により、当中間連結会計期間の売上総利益率は、円安が進行する中においても前年同期の29.9％から30.4％へと0.5ポイント改善しました。」
2024年12月期は円安ドル高により仕入コストが上昇する中、価格改定・利幅設定等により売上総利益率を26.9％から31.2％へ改善した。為替リスクは残るが、利益率への対応効果が通期で示された。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、一時、およそ37年半ぶりの１ドル161円台という水準にまで円安ドル高が進行しました。」「これらの製品の販売拡大により、当中間連結会計期間の売上総利益率は、円安が進行する中においても前年同期の29.9％から30.4％へと0.5ポイント改善しました。」
1ドル161円台まで円安が進行する厳しい環境が続いた一方、製造コスト低減、価格設定、価格改定により売上総利益率は29.9％から30.4％へ改善した。為替リスクは残るが、利益率への対応効果が数値で示された。 - FY2024-Q1円安下で利益率改善・為替差益継続有価証券報告書
「当社は、原材料価格の高止まりや継続する円安基調等の厳しい外部環境に対応し、新製品及び既存製品の製造コストの低減、並びに、適切な価格設定による適正な利幅の確保に取り組んでいます。」
継続する円安基調と原材料価格高止まりが為替・調達面のリスクとして残る一方、第1四半期の売上総利益率は31.1％から31.3％へ改善し、為替差益も前年同期の67百万円から78百万円へ増加した。 - FY2023円安による原価上昇と為替差益の併存有価証券報告書
「大半の製品を中国や台湾等、海外の製造委託先から仕入れており、販売の67.7％（2023年12月期）は国内向けであることから、総じて円高は仕入れコストの低下につながることで業績にプラスに作用し、円安はマイナスに作用します。」
国内販売・海外調達の為替感応度を再確認し、円安による仕入コスト上昇が利益率低下に影響した一方、営業外では為替差益126百万円を計上した。 - FY2023-Q3為替差益への転換有価証券報告書
「また、営業外収益において為替差益を計上した一方で、当第１四半期連結会計期間に携帯端末事業の終了決定に伴う特別損失と繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上しました。」
第３四半期累計では営業外収益に為替差益132百万円を計上し、前年同期の為替差損から為替損益の方向が変化した。為替変動リスク自体の消滅や低減は記載されていない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、原材料価格の高止まりと円安の影響を受けて前年同期の実績を下回り、販売費及び一般管理費の経費コントロールを強化したものの、営業利益は前年同期の実績を下回りました。」
円安が原材料・仕入コストを通じて売上総利益率の前年同期比低下に影響した。なお、当第2四半期累計期間の損益計算書では為替差益109百万円も計上されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、原材料価格の高止まりと円安の影響を受けて前年同期の実績を下回りましたが、2022年12月期の第４四半期の実績を上回り、改善基調に転じました。」
円安の影響が原材料・仕入コストを通じて売上総利益率の前年同期比低下として実際に現れた。一方、前四半期比では改善基調に転じたと説明している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「これらの取り組み等により増収となった一方で、記録的な円安ドル高等により仕入コストが上昇し、売上総利益率が低下した結果、当第３四半期連結累計期間における業績は以下のとおりとなりました。 為替差損 14 68」
記録的な円安ドル高により仕入コストが上昇し、売上総利益率が低下した。為替差損も前年同期の14百万円から68百万円へ増加し、為替リスクの実績影響が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 8 44」
第2四半期累計の為替差損は前年同期の8百万円から44百万円へ増加し、海外調達・販売に伴う為替変動の実績影響が拡大している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 3 4 為替差損 － 22」
当第1四半期に為替差損22百万円を計上し、海外調達・販売に伴う為替変動リスクの影響が引き続き実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「大半の製品を中国や台湾等、海外の製造委託先から仕入れており、販売の73.5％（2021年12月期）は国内向けであることから、総じて円高は仕入れコストの低下につながることで業績にプラスに作用し、円安はマイナスに作用します。」
円安の影響が実際に生じ、売上原価の増加や29百万円の為替差損が記載された。国内販売と海外調達の為替感応度も数値付きで更新された。 - FY2020初出有価証券報告書
「販売の76.2％（2020年12月期）は国内向けであることから、総じて円高は仕入れコストの低下につながることで業績にプラスに作用し、円安はマイナスに作用します。」
海外からの仕入れと国内販売の組み合わせにより、円安が業績にマイナスとなる構造を説明している。