感染症による生産・販売・新製品開発への影響
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の自然災害、火災、国際紛争、世界的な感染症の流行等が発生した場合、当社グループの事業運営に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
感染症を含む自然災害・紛争等による事業継続リスクと、発生に備えた対応策の検討・準備を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「短期的には、新型コロナウィルスの感染症法上の位置付けが５類に移行したことにより、旅行や飲食等のサービス消費へのシフトが進みました。」
感染症の法的位置付けが５類へ移行し、感染拡大による活動制限が続く状況から、ポストコロナの消費環境へ移行したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における国内経済は、ウィズコロナの下で景気が持ち直していくことが期待される一方で、世界的な金融引き締めが続く中、海外景気の下振れが国内景気を下押しするリスクとなっています。」
ウィズコロナ下での景気回復期待に触れる一方、感染症後の経済環境に関する不確実性は残っており、事業等のリスクについて重要な変更はないとの扱いを継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本経済を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）による厳しい状況が緩和される中で、持ち直しの動きがみられます。」
感染症による厳しい事業環境は緩和され、経済社会活動の正常化への期待が示された。ただし、感染対策や先行きへの注意は引き続き必要とされている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「感染症再拡大による生産遅延や海上輸送のひっ迫等により前期と比べると一時的に売上高が減少しました。」
オミクロン株による感染再拡大が生産遅延につながり、韓国を含む海外販売の一時的な売上高減少として実際に影響が現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のまん延に伴い、製造、販売、新製品開発等への影響はあるものの、情報をタイムリーに収集し、適時適切な対応をとるよう努めています。」
感染症が製造、販売、新製品開発に実際に影響していると記載され、感染再拡大時の追加影響も引き続きリスクとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本経済を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）の変異株の発生等もあり引き続き先行きは不透明な状況です。９月に入り、ワクチン接種が本格化して沈静化の傾向はあるものの、社会経済活動レベルの引き上げと、感染予防とのバランスを警戒する危うい綱渡りが続いています。」
ワクチン接種による沈静化の傾向に触れつつ、変異株の発生等による感染症リスクと事業環境の不透明さが継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における日本経済を取り巻く環境は、未だ新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）禍から抜け出せないなか、高齢者からのワクチン接種が本格化し、終息への期待が高まる一方で、感染力が高いといわれる変異株による１月の第３波に続き５月に第４波が押し寄せ、社会経済活動レベルの引き上げと、感染予防とのバランスを警戒する危うい綱渡りが続いています。」
ワクチン接種による終息期待を示す一方、変異株による第4波など感染症の影響が継続している。事業等のリスクについては重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」という）による影響のなか、持ち直しの動きが続いているものの、依然として厳しい状況にありました。」
感染症の影響が引き続き事業環境に存在することを記載している。リスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「感染症拡大の影響による新製品開発や新展開地域である北米市場への進出に遅れはあったものの、新商品３機種の市場投入と北米進出を果たし」
感染症の影響による開発・海外展開の遅れが実際に記載されており、今後の更なる感染拡大リスクも示されている。