海外製造委託先への依存と調達途絶リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2024。
バルミューダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「製造委託先との関係強化とともに、リスクヘッジのために代替先の確保にも努めていますが、製造委託先との関係が悪化し、代替先の確保が遅れるなどの状況になった場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外を含む製造委託先への依存構造は継続しており、関係強化と代替先確保を対応策としている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まりと記録的な円安ドル高による仕入コストの上昇、旧品在庫のセール及び評価減等により売上総利益率が低下した」
原材料価格の高止まりや円安による仕入コスト上昇が売上総利益率の低下として実績化した。一方、代替先確保や設計変更・部材支給などの対応策も開示している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。」
供給面の制約が継続する中、原材料価格の高止まり等を背景に売上総利益率が前年同期を下回り、調達・供給環境の影響が実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。 売上総利益率は、原材料価格の高止まりと円安の影響を受けて前年同期の実績を下回りましたが、2022年12月期の第４四半期の実績を上回り、改善基調に転じました。」
供給面の制約と原材料価格の高止まりが継続し、売上総利益率の前年同期比低下として調達環境リスクの影響が実績化した。ただし、前四半期比では改善基調に転じたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、ウィズコロナの新しい段階への移行が進められることで持ち直しが期待される一方で、世界的な金融引締め等が続き国内景気の下押しリスクとなっています。また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況となっています。」
供給面の制約を含む調達環境への警戒を引き続き示している。リスクについて重要な変更はないとの記載とも整合する。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「先行きについては、感染対策に万全を期し、経済社会活動の正常化が進み、景気が持ち直していくことが期待されますが、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響等が懸念される中での原材料価格の上昇や供給面での制約等による下振れリスクに十分注意する必要があります。」
原材料価格の上昇や供給面の制約による下振れリスクを引き続き開示している。前四半期に顕在化した生産・物流制約を含む調達環境への警戒が継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「感染症再拡大による生産遅延や海上輸送のひっ迫等により前期と比べると一時的に売上高が減少しました。」
世界的なサプライチェーンの混乱に加え、海上輸送のひっ迫と生産遅延が顕在化し、海外販売の一時的な減少に結び付いた。調達・物流途絶リスクの影響が前四半期までより具体化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは、製造工場を持たず、すべての製品を国内外の製造委託先から仕入れています。」
海外製造委託先への依存構造を継続して開示している。実績面では世界的なサプライチェーンの混乱が生じ、売上原価の上昇等への影響が記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、製造工場を持たず、すべての製品を国内外の製造委託先から仕入れています。」
中国・台湾など海外の委託先に関する政治的・社会的混乱、規制、自然災害、紛争等による調達支障をリスクとしている。