物価上昇・金融引締め・金融資本市場変動による景気下押し
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載は2026-05-15。
バルミューダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-15顕在化発生事実
「売上高については、物価上昇による消費マインド低迷の長期化等により、国内においては前年同期の実績を下回りました。」
物価上昇と消費マインド低迷が続き、日本売上高は1,572百万円から1,100百万円へ30.0%減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「わが国の経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復が続きました。一方で、物価上昇の長期化、不安定な国際情勢、米国の政策動向の影響等により消費者の節約志向が一層強まっており、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いています。」
物価上昇や国際情勢、米国政策動向による消費者の節約志向が続き、国内売上高の減少や流通在庫の増加、出荷抑制として業績に影響が現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「国内の売上高については、2023年第4四半期に発売したBALMUDA The Plate Pro(ステンレス ホットプレート)、前第1四半期に発売したReBaker(リベイク機能つきトースター)及びGreenFan Studio(オールシーズンファン)の初動効果の一巡や物価上昇による消費マインドの冷え込み等により、前年同期及び期初の計画を下回りました。」
物価上昇による消費マインドの冷え込みが続き、国内売上高が前年同期比11.8%減少した。金融引締め等のマクロ環境リスクに関連する消費下押し影響が、当中間期の販売実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要取扱製品である生活家電は、国内においては買い替え需要主体の成熟市場であり、長期的には人口減による市場縮小が見込まれます。また、物価上昇による消費マインドの冷え込みも購買意欲に影響を与えていると考えられます。」
物価上昇による消費マインドの冷え込みが継続し、日本売上高の8.9%減少など、生活家電の販売環境に影響が現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、2023年5月に新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行したことによる家計消費の外向け需要へのシフトや、物価上昇による実質賃金の減少等、生活家電を製造販売する当社にとっては厳しい外部環境が続きました。」
サービス消費へのシフトや物価上昇による実質賃金の減少が、生活家電にとっての厳しい外部環境として第1四半期にも継続した。売上高は前年同期比1.9%減少した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「わが国の経済は、雇用・所得環境が徐々に改善する中で、緩やかな回復が続くことが期待されますが、世界的な金融引き締め等による景気の下押しや物価上昇の影響が引き続き懸念され、今後も依然として不透明感の強く残る状況となっています。」
金融引締めと物価上昇による景気下押し懸念が継続し、国内家電出荷の減少、消費マインドの冷え込み、売上高減少として業績に影響した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における国内の景気は緩やかに回復しているものの、先行きについては、世界的な金融引き締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念等、海外景気の下振れが国内景気を下押しするリスクとなっています。また、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。」
国内景気の緩やかな回復を示す一方、世界的な金融引き締め、中国経済の先行き懸念、物価上昇、金融資本市場の変動による下押しリスクを継続して示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国内の景気は緩やかに回復していますが、先行きについては、世界的な金融引き締めが続く中、海外景気の下振れが国内景気を下押しするリスクとなっています。また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。」
国内景気の緩やかな回復を示す一方、世界的な金融引き締め、海外景気の下振れ、物価上昇、供給制約、金融資本市場の変動を引き続きマクロ経済上のリスクとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における国内経済は、ウィズコロナの下で景気が持ち直していくことが期待される一方で、世界的な金融引き締めが続く中、海外景気の下振れが国内景気を下押しするリスクとなっています。また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。」
世界的な金融引き締め、海外景気の下振れ、物価上昇、供給制約、金融資本市場の変動を引き続きマクロ経済上のリスクとして示している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における国内経済は、ウィズコロナの新しい段階への移行が進められることで持ち直しが期待される一方で、世界的な金融引締め等が続き国内景気の下押しリスクとなっています。また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況となっています。」
世界的な金融引締め、物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動を、国内景気を下押しし得るマクロ経済上のリスクとして初めて明示している。