生産材の不足・価格上昇リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
マキタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「新興諸国での調達が多い電子部品において特定素子の不足から調達に要する期間が長く、増産対応が容易でない場合、生産活動に対応できないことが予想されます。」
原材料・電子部品の不足、調達期間長期化、材料・部品価格上昇による生産・業績影響のリスクを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格及び金利の高止まりにより建築市場が低迷しており、工具需要が低調に推移したことから、前年同期比0.7％減の176,164百万円となりました。」
原材料価格の高止まりを継続的なリスク要因として記載している。今回は原材料不足や調達不能による具体的な生産影響までは示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ紛争の長期化や原材料・エネルギー価格の高止まり、高インフレに伴う各国での金融引き締めが継続し、景況感が悪化しました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続くとの認識を示しており、生産材の価格上昇リスクは継続している。今回は原材料不足や調達不能による具体的な生産影響までは記載されていない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比62.9％減の27,158百万円（営業利益率 4.7％）となりました。」
原材料価格の高騰が原価率悪化を通じて営業利益の大幅減少として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比58.0％減の21,919百万円（営業利益率5.6％）となりました。」
原材料価格の高騰が原価率悪化を通じて営業利益の減少として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比46.3％減の15,228百万円（営業利益率7.8％）となりました。」
原材料価格の高騰が原価率悪化を通じて営業利益の減少として実際の業績に現れた。経済情勢としても原材料不足と物価上昇を記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当期の国際的な経済情勢を見ますと、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴い、先進国を中心に経済・社会活動の正常化が進む一方、サプライチェーンにおけるモノ不足と物流の混乱、物価の上昇、変異株による感染の再拡大など、先行きの不透明な状況が依然として続いています。」
電子部品等の不足・調達長期化や材料価格上昇のリスクに関連して、サプライチェーンのモノ不足、物流混乱、物価上昇が実際の経済環境上の懸念として具体化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の国際的な経済情勢を見ますと、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴い、先進国を中心に経済・社会活動の正常化が進む一方、サプライチェーンの混乱による物不足や物価の上昇、変異株による感染の再拡大など、依然として先行きの不透明な状況が続いています。」
従来の原材料・電子部品不足や価格上昇のリスクに関連して、サプライチェーン混乱による物不足と物価上昇を経済情勢の具体的な懸念として明示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新興諸国での調達が多い電子部品において特定素子の不足から調達に要する期間が長く、増産対応が容易でない場合、生産活動に対応できないことが予想されます。」
従来の原材料・部品不足リスクについて、特定素子の不足による調達期間長期化と、増産対応の困難性をより具体的に記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。」
原材料・部品不足、電子部品の調達期間長期化、材料価格上昇による生産・業績影響のリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。」
原材料・部品の不足、電子部品の調達期間長期化、材料価格上昇による生産・業績影響のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。」
原材料・部品の不足、電子部品の調達期間長期化、材料価格上昇による生産・業績影響のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。」
珪素鋼鈑、アルミニウム、鋼材、銅線、電子部品等を対象とし、素子不足、為替、人件費高騰、価格転嫁不能を挙げている。