株式相場・保有有価証券の変動リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-07-29。
マキタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに36社。
- 2026-07-29顕在化決算
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △209 7,686」
資本性金融商品の公正価値変動が、前年同期のマイナスから当第1四半期の7,686百万円のプラスとして財務実績に反映された。 - FY2026評価変動のプラス拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 7,283」
資本性金融商品の公正価値変動は前期の189百万円のプラスから当期は7,283百万円のプラスへ拡大した。価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2026-H1評価変動がプラスに転換・拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 1,088 3,328」
資本性金融商品の公正価値変動は前年同期の1,088百万円のマイナスから当中間期は3,328百万円のプラスへ転換した。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2025評価変動のプラスが縮小有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 189」
資本性金融商品の公正価値変動は前期の5,883百万円のプラスから当期は189百万円のプラスへ縮小した。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 1,088」
資本性金融商品の公正価値変動として1,088百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当中間期の財務実績に実際に反映された。前年同期の3,291百万円のプラスからマイナスへ転じている。 - FY2024評価変動のプラス拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 5,883」
資本性金融商品の公正価値変動は前期の110百万円のプラスから5,883百万円のプラスへ拡大した。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2024-Q3評価変動のプラス継続・拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 635 3,590」
資本性金融商品の公正価値変動は前年同期の635百万円のマイナスから当期は3,590百万円のプラスとなった。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2024-Q2評価変動がプラスに転換・拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 1,629 3,291」
資本性金融商品の公正価値変動は前年同期の1,629百万円のマイナスから当期は3,291百万円のプラスとなった。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 534 1,616」
資本性金融商品の公正価値変動は前年同期の534百万円のマイナスから当四半期は1,616百万円のプラスとなった。保有有価証券の価格変動が財務実績に反映されるリスク自体は継続している。 - FY2023評価変動がプラスに転換有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 110」
保有有価証券の公正価値変動は、前期の2,480百万円のマイナスから当期は110百万円のプラスとなった。株式相場・保有有価証券の価格変動リスク自体は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 635」
資本性金融商品の公正価値変動として635百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当第３四半期累計期間の財務実績に実際に反映された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 1,629」
資本性金融商品の公正価値変動として1,629百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当四半期累計期間の財務実績に実際に反映された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 534」
資本性金融商品の公正価値変動として534百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当四半期の財務実績に実際に反映された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △2,480」
保有株式等の公正価値変動により、その他の包括利益に2,480百万円のマイナスを計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 7,114 △ 1,702」
資本性金融商品の公正価値変動について、前年同期の7,114百万円のプラスから当期は1,702百万円のマイナスとなり、保有有価証券の価格変動が財務実績に実際に反映された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 576」
資本性金融商品の公正価値変動として576百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当四半期の財務実績に実際に反映された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 485」
資本性金融商品の公正価値変動として485百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が当四半期の財務実績に実際に反映された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「株式相場は変動する可能性があり、その結果、当社グループの経営成績、財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式・投資信託の市場価格変動が経営成績・財政状態に影響するリスクを継続している。当期は資本性金融商品のその他の包括利益が9,072百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 7,114」
資本性金融商品の公正価値変動として7,114百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動が引き続き財務実績に反映されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 3,711」
資本性金融商品の公正価値変動として3,711百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動が引き続き財務実績に反映されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 2,158」
保有株式等の公正価値変動により、その他の包括利益に2,158百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動が引き続き財務実績に反映されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △2,509」
保有株式等の公正価値変動により、その他の包括利益に2,509百万円のマイナスを計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 2,838」
資本性金融商品の公正価値変動として2,838百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動が引き続き財務実績に反映されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 49」
資本性金融商品の公正価値変動がその他の包括利益に49百万円計上されており、保有有価証券の価格変動が引き続き財務実績に反映されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で 測定する資本性金融商品 △ 590」
保有株式等の公正価値変動により、その他の包括利益に590百万円のマイナスを計上しており、保有有価証券の価格変動が引き続き実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △7,889」
保有株式等の公正価値変動により、その他の包括利益に7,889百万円のマイナスを計上した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「主な要因は、株式市場の変動に伴うその他の金融資産の減少によるものです。」
株式市場の変動に伴いその他の金融資産が減少し、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品について9,430百万円のマイナスを計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △3,055」
資本性金融商品の公正価値変動として3,055百万円のマイナスを計上し、保有有価証券の価格変動が実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 △2,053」
IFRS上、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品について2,053百万円の評価変動を計上しており、保有有価証券の価格変動が実績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「短期投資および投資の減損損失は、2017年３月期および2018年３月期において27百万円および24百万円となりました。」
保有有価証券の減損損失が2018年3月期にも24百万円発生し、株式相場・保有有価証券の変動による損失が実際に計上されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「短期投資および投資の減損損失は、前第３四半期連結累計期間および当第３四半期連結累計期間において、それぞれ27百万円および21百万円、前第３四半期連結会計期間および当第３四半期連結会計期間において8百万円および５百万円となりました。」
保有有価証券の減損損失が当第３四半期連結累計期間に21百万円、当第３四半期連結会計期間に5百万円発生しており、価格変動・評価損リスクが実際に計上されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「短期投資および投資の減損損失は、前第２四半期連結累計期間および当第２四半期連結累計期間において19百万円および16百万円、前第２四半期連結会計期間および当第２四半期連結会計期間において19百万円および９百万円となりました。」
保有有価証券の減損損失が当第２四半期連結累計期間に16百万円、当第２四半期連結会計期間に9百万円発生しており、損失が引き続き実際に計上されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「短期投資および投資における減損損失は、前第１四半期連結累計期間はありませんが、当第１四半期連結累計期間においては７百万円となりました。」
保有有価証券の減損損失が当四半期に７百万円発生しており、株式相場・保有有価証券の変動による損失が引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度が営業外損失3,184百万円であったのに対し、当連結会計年度は営業外収益2,174百万円となりました。これは、前連結会計年度は株価の低迷により、有価証券評価損が5,403百万円が発生したのに対して、当連結会計年度は、有価証券評価損が27百万円に減少したためです。」
有価証券評価損は前期の5,403百万円から27百万円へ減少したが、株式相場・保有有価証券の変動による損失は当期にも発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「短期投資および投資の減損損失は、前第３四半期連結累計期間および当第３四半期連結累計期間において、それぞれ4,667百万円および27百万円、前第３四半期連結会計期間においてありませんが、当第３四半期連結会計期間において8百万円となりました。」
保有有価証券の減損損失を当第3四半期累計期間に27百万円、当第3四半期会計期間に8百万円計上しており、保有有価証券の価格変動・評価損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式相場は変動する可能性があり、その結果、当社グループの経営成績、財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
2016年3月期に有価証券評価損5,403百万円を計上。保有株式の未実現損益や評価損が業績に影響している。