FIT商品の拡大
FY2017に初出。31回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、海外旅行エージェント向け新プラットフォームの開発は計画に沿って進捗しております。Phase1のプレリリースを通じて得られた利用者からのフィードバックを踏まえ、サービス品質および利便性のさらなる向上を図るため、Phase2で予定していた機能の一部を前倒しで実装することとし、Phase1の正式リリース時期を見直しました。これにより、ＦＩＴ需要への対応力を一層強化し、持続的な成長と利益率向上を目指してまいります。」
FIT向け新プラットフォームについて、Phase1のプレリリース後の利用者フィードバックを踏まえ、Phase2予定機能の一部を前倒し実装する段階へ進んだ。一方、Phase1の正式リリース時期は見直している。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在、多様化するＦＩＴ需要を確実に取込むため、海外の旅行エージェント向けＦＩＴ旅行の企画・販売支援のための新システム開発に着手しております。」
海外旅行エージェント向けFIT旅行の企画・販売支援を行う新システムの開発を継続し、当期は計画どおり進捗していると記載している。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「さらにＦＩＴ（個人旅行）向けの新たなプラットフォームの開発にも着手しており、これまでＦＩＴ（個人旅行）としての取扱いが少なかった欧米豪市場における需要の獲得を図るとともに、業務の効率化を通じた生産性、利益率の向上を目指しております。」
FIT向け新プラットフォームの対象を、従来取扱いが少なかった欧米豪市場の需要獲得まで明示的に広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、多様化するFIT需要を確実に取込むため、海外の旅行エージェント向けFIT旅行の企画・販売支援のための新システム開発に着手しております。」
FIT商品の拡大について、Gorillaの商品拡充に加え、海外旅行エージェント向けの企画・販売支援を行う新システムの開発に着手した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「基幹事業である旅行事業においては、ライフスタイルの変化・多様化によるお客様のニーズに合わせた旅行商品の開発、FIT向けの新たなプラットフォームの開発に取り組み、グループ全体で持続的な成長を実現すべく、業容拡大と生産性向上に努めております。」
FIT向け商品の拡大について、従来のGorillaの商品拡充に加え、FIT向けの新たなプラットフォーム開発に取り組む段階へ進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ライフスタイルの変化・多様化によるお客様のニーズに合わせた旅行商品の開発、FIT（「個人旅行者」以下同様）向けの商品拡充に取り組み」
FIT向け商品を含む旅行商品の拡充を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、ＦＩＴ向けとして海外有力サイトとのＡＰＩ連携を中心に展開しているオンラインプラットフォーム「Gorilla」にて取扱うホテルや旅ナカ商材の販売が、好調に推移し、旅行事業全体を牽引する結果となりました。」
Gorillaにおけるホテル・旅ナカ商材の販売が好調に推移し、旅行事業全体を牽引した。加えて、生成AI技術の活用を旅行商品の提案に検討する方針も示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「旅行事業では、韓国をはじめとする海外エージェント向けの商品企画や開発、東南アジア、欧州地域のエージェントへの営業強化、また主にＦＩＴ向けとして海外有力サイトとのＡＰＩ連携を中心に展開しているオンラインプラットフォーム「Gorilla」にて取扱うホテルや旅ナカ商材の拡充に注力してまいりました。」
FIT向けを含む商品開発、東南アジア・欧州エージェントへの営業、Gorillaの取扱商材拡充とAPI連携を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「旅行事業では、韓国をはじめとする海外エージェント向けの商品企画や開発、また主にＦＩＴ向けとして海外有力サイトとのＡＰＩ連携を中心に展開しているオンラインプラットフォーム「Gorilla」にて取扱うホテルや旅ナカ商材の拡充に注力してまいりました。」
FIT向け商品を含むGorillaの取扱商材拡充と、海外有力サイトとのAPI連携を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また海外有力サイトとのＡＰＩ連携を中心に展開しているオンラインプラットフォーム「Gorilla」にて取扱うホテルや旅ナカ商材の拡充に注力してまいりました。」
Gorillaを活用したホテル・旅ナカ商材の拡充と、海外有力サイトとのAPI連携を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「JapanTomaru」、「Japan Topken」、更にこれらを統合したポータルサイト「Gorilla」など自社運営サイトでのホテル等の宿泊施設及び観光施設のチケット販売等商品アイテム拡充を図る一方、お客様にとっても利便性の高いサイトを構築すべくシステム投資の拡大を図ってまいります。」
自社運営サイトを活用した個人旅行者向け商品の拡大と、システム投資を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海外渡航が制限されるなか、「Go To Travelキャンペーン」の需要を取込むため、国内向けＢtoＣサイト版の「Gorilla」を開発し、在日外国人を含む国内個人旅行者向け商品を販売することで売上回復を試みましたが、東京都の除外や感染者数の増加の影響から、回復は限定的となりました。」
従来の訪日個人旅行者中心の展開から国内個人旅行者向けにも対象を広げた「Gorilla」の活用を継続したが、売上回復は限定的だった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「また「Go To Travelキャンペーン」を見据え、在日外国人を含む国内個人旅行者向け商品の開発拡大に取組み、国内向けＢtoＣサイト版の「Gorilla」を開発いたしました。」
個人旅行者向け商品の拡大対象を、従来の訪日個人旅行者中心から在日外国人を含む国内個人旅行者へ広げた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「継続して個人旅行者向け商品の開発拡大、東南アジア諸国を中心に販売エリアの拡大に取り組んでいましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大により、2020年１月下旬以降キャンセルが相次ぎ、売上高は前年を大きく下回る結果となりました。」
個人旅行者向け商品の拡大と東南アジアを中心とする販売エリア拡大を継続しているが、感染症拡大後のキャンセルにより業績への寄与は制約された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「さらに2019年７月に「Gorilla」のリリースをはじめ、「Japan Tomaru」や「Japan Topken」のグローバルＯＴＡとのＡＰＩ連携などによる販売チャネルの拡充など、個人旅行者向け商品の開発拡大に注力いたしました。」
個人旅行者向け商品拡大の施策として、オンラインプラットフォーム「Gorilla」を2019年7月にリリースし、既存システムとグローバルOTAとのAPI連携も進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「Japan Tomaru」や「Japan Topken」のグローバルＯＴＡとのＡＰＩ連携などによる販売チャネルの拡充をはじめ、個人旅行者向け商品の開発拡大に注力いたしました。」
グローバルOTAとのAPI連携を含む販売チャネル拡充と、個人旅行者向け商品の開発拡大を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「Japan Tomaru」や「Japan Topken」による販売チャネルの拡充をはじめ、個人旅行者向け商品の開発拡大に注力いたしました。」
自社サイトを通じた販売チャネルの拡充と個人旅行者向け商品の開発拡大を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「Japan Topken」など自社運営サイトへ観光施設の入場券、交通パス、その他チケット販売等商品アイテム拡充を図る一方、お客様にとっても利便性の高いサイトを構築すべくシステム投資の拡大を図ってまいります。」
個人旅行者向けの商品アイテム拡充と自社サイトへのシステム投資を引き続き施策としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「Japan Tomaru」によるホテル等宿泊施設の販売や「Japan Topken」による各種チケットの販売チャネルの拡充をはじめ、個人旅行者向け商品の開発拡大などの施策を実施してまいりました。」
Japan Tomaru、Japan Topkenを活用した販売チャネルの拡充と個人旅行者向け商品の開発拡大を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「Japan Topken」による各種チケットの販売チャネルの拡充をはじめ、個人旅行者向け商品の開発拡大などの施策を実施してまいりました。」
チケット販売チャネルの拡充と個人旅行者向け商品の開発拡大を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「Ｊａｐａｎ Ｔｏｐｋｅｎ」による各種チケットの販売チャネルの拡充をはじめ、個人旅行者向け商品の開発拡大などの施策を実施してまいりました。」
個人旅行者向け商品の開発拡大とチケット販売チャネルの拡充を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「中長期的な視点で経営の安定、事業の成長性を見込み個人向けの商品の拡大を図ってまいります。」
団体顧客向け地上手配への依存を背景に、「Ｊａｐａｎ Ｔｏｐｋｅｎ」への商品アイテム追加とシステム投資拡大を進めるとしている。