各事業の生産性向上
FY2018に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2025前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは、ＦＩＴ（個人旅行）を含むインバウンド需要獲得を成長ドライバーと位置付け、営業活動の高度化を進めるとともに、各事業において既存事業の拡大と収益源の多様化に注力してまいりました。加えて、社内業務のデジタル化を軸とした業務改革を推進し、生産性向上や人員配置の最適化、コストコントロールを通じて、持続的な収益基盤の構築に取り組んでおります。」
業務デジタル化、人員配置最適化、コストコントロールを具体策として進め、バス事業の利益が過去最高を更新するなど収益性改善が実績に表れた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは、ＦＩＴ（個人旅行）を含むインバウンド需要獲得に向けた営業活動を強化するとともに、社内業務のデジタル化を通じた生産性向上やペーパーレス化を推進し、各事業における人員配置の最適化や経費抑制を通じ、業務の効率化と収益性の改善に取り組んでまいりました。」
FITを含む需要獲得、業務デジタル化、人員配置最適化、経費抑制を進め、バス事業のセグメント利益が過去最高となるなど収益性改善が実績に表れた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資の総額は328,565千円であります。主なものは、旅行事業及びバス事業における社内業務のデジタル化のためのシステム開発投資、バス事業におけるリース車両の買取によるものです。」
社内業務のデジタル化に向けたシステム開発投資を含む設備投資328,565千円を実施し、生産性・運行効率・利益率の向上を進めている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が306,398千円増加したこと、売上高増加に伴う売掛金及び契約資産が168,770千円増加したこと、同様にホテル等宿泊施設に差入れた保証金の増加により敷金保証金が22,640千円増加したこと、社内業務のデジタル化に伴うシステム投資により無形固定資産が61,941千円増加したこと、一方、有形固定資産が減価償却等により149,777千円減少したこと、繰延税金資産が取崩しにより85,528千円減少したこと等によるものであります。」
社内業務のデジタル化に伴うシステム投資が無形固定資産61,941千円の増加として表れ、生産性向上に向けた投資が進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「社内業務のデジタル化に伴うシステム投資により無形固定資産が47,112千円増加したこと等によるものであります。」
社内業務のデジタル化に伴うシステム投資47,112千円が無形固定資産の増加として表れ、生産性向上に向けた投資を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において実施した設備投資の総額は162,873千円であります。主なものは、バス事業の営業所にて賃借していた土地の取得、旅行事業及びバス事業における社内業務のデジタル化のためのシステム開発投資によるものです。」
社内業務のデジタル化に向けたシステム開発投資を含む設備投資162,873千円を実施し、生産性・運行効率の向上を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、生産性向上やペーパーレス化に資する社内業務のデジタル化の推進、徹底したコストの抑制を継続するとともに、インバウンド需要の獲得に注力してまいりました。」
社内業務のデジタル化、ペーパーレス化、コスト抑制を通じた生産性向上を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、コストの抑制を継続し、回復傾向にあるインバウンド需要の獲得に注力するとともに、生産性向上に資する社内業務のデジタル化を推進しております。」
コスト抑制を継続しながら、社内業務のデジタル化による生産性向上を推進している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに各事業における生産性の向上を目指すべく、グループ内の内部管理体制強化のためのITインフラ整備に取組んで参ります。」
ITインフラ整備を通じた各事業の生産性向上方針を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「子会社の集約を含めた本社移転や雇用調整助成金の活用、ホテル等施設運営事業におけるホテルのマスターリース料の減免・猶予となる変更契約の締結など、グループ全体でコスト削減に努めました。」
生産性・固定費改善の具体策として、子会社集約を含む本社移転、雇用調整助成金の活用、ホテルのマスターリース料減免・猶予の変更契約締結を進めた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「子会社の集約を含めた本社移転の決定、雇用調整助成金の活用、ホテル等施設運営事業におけるホテルのマスターリース料の減免・猶予の交渉など、グループ全体でコスト削減に努めました。」
全事業の生産性・固定費改善に向け、子会社集約を含む本社移転の決定、助成金活用、ホテル賃料交渉という具体策を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、全事業において抜本的な固定経費の見直しに注力しました。レンタカー事業の譲渡、全事業人員削減、旅行事業における営業拠点の統廃合、バス事業の休止、さらに免税事業と周遊観光バス「くるくるバス」の事業廃止を決定し、厳しい状況への対応をいたしました。」
生産性向上・固定費改善の具体策として、営業所統合、人員削減、事業譲渡・休止・廃止を実施または決定し、構造改革の範囲を広げた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2020年4月、固定経費の構造改善策として、大阪・九州・北海道・沖縄の各営業所を閉鎖し、東京本社に統合いたしました。」
生産性・固定費改善の具体策として、4地域の営業所を閉鎖し東京本社へ統合した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、全事業において構造改革を進め、抜本的な固定経費の見直しに注力し、2020年１月にレンタカー事業の譲渡、同年３月に旅行事業、免税販売店事業の人員削減、バス事業の休止及び人員削減を決定し、厳しい状況への対応とともに、新型コロナウイルス感染症が収束した際の旅行市場の回復を見据え、新商品の企画開発に取り組んでおります。」
生産性向上の手段として従来掲げていた人員強化・ITインフラ整備に加え、全事業の構造改革と抜本的な固定費削減へ取り組みの軸を移している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当連結会計年度においては、重点施策として開発していたオンラインプラットフォーム「Gorilla」のリリースや内部体制の強化など、全事業において生産性の向上に努めてまいりました。」
生産性向上の具体的な進展として、重点施策であるオンラインプラットフォーム「Gorilla」をリリースし、内部体制の強化も進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当事業年度においては、継続してオンラインプラットフォームの開発や内部体制の強化など、全事業において生産性の向上に努めてまいりました。」
オンラインプラットフォーム開発と内部体制強化を手段として、全事業の生産性向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、継続してオンラインプラットフォームの開発や、内部体制の強化など、全事業において生産性の向上に努めてまいります。」
全事業の生産性向上を目指し、オンラインプラットフォーム開発と内部体制強化を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに各事業における生産性の向上を目指すべく、人員強化やグループ内の内部管理体制強化のためのITインフラ整備に取組んで参ります。」
人員強化とグループ内のITインフラ整備を手段として、各事業の生産性向上を目指す方針を新たに明示している。