COVID-19下の売上・営業損益の回復見込み
FY2020-Q2に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「先行KPIの改善を受け、売上への転換は第３四半期連結会計期間以降になる見込みであり、下期の収益回復に向けた体制構築を引き続き進めてまいります。」
売上回復の時期を第3四半期連結会計期間以降と見込み、先行KPI改善を売上へ転換する体制構築を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「次期（2026年11月期）での早期黒字化を最優先課題とし、不採算コストの精査や固定費の削減といった抜本的なコスト構造改革を断行しております。」
COVID-19後の売上・営業損益回復という従来のテーマを、2026年11月期の早期黒字化と抜本的なコスト構造改革へ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は899,065千円（前年同四半期比57.4％増）となりました。」
HR事業の求人需要回復、求職者集客の堅調推移、事業再生・成長支援事業の増収を背景に、第1四半期連結売上高899,065千円を計上した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は2,665,054千円となりました。要因としては、HR事業に関して、人流の回復とインバウンド需要も増加し、飲食業界の人材採用ニーズがさらに高まったためであります。さらに、従前の課題であった求職者の集客においても回復し、堅調に推移したためであります。」
人流・インバウンド需要と求職者集客の回復を背景に、通期連結売上高2,665,054千円を計上し、売上回復を進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は1,296,960千円となりました。主要事業であるHR事業においては、本年３月にマスクの着用に関するガイドラインの改定や、５月に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が２類相当から季節性インフルエンザと同じ５類感染症に移行したことにより社会活動がCOVID-19拡大前に戻りつつあり、企業の採用ニーズが堅調に推移したことが主な要因です。」
社会活動の正常化と採用ニーズの堅調推移を背景に、当第2四半期連結累計期間の売上高1,296,960千円を計上し、売上回復の進展を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は571,216千円となりました。主要事業であるHR事業においては、ウィズコロナも３年目となって社会活動も活発となり、インフレによる物価高騰の影響はあるものの、企業の採用ニーズは引き続き高い状態で推移していることが主な要因です。」
連結後の第1四半期に売上高571,216千円を計上し、社会活動の活発化と採用ニーズの高止まりを背景とする売上回復の進展を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の売上高は1,127,146千円（前年同四半期比56.1％増）となりました。これは、COVID-19の感染者数が再び増加するなどはあるものの、ワクチン接種が進んだことや行動規制が発令されなかったことにより、社会経済活動を継続する動きも活発になり、経済状況には持ち直しがみられるようになりました。それに伴い飲食物調理や接客・給仕の有効求人倍率がコロナ禍突入直前までと同等まで回復したことにより、企業の採用ニーズが増え、商談機会を創出できたことや、大型契約案件を追加で獲得できたことが主な理由であります。」
COVID-19下の売上回復について、累計売上高が前年同期比56.1％増の1,127,146千円となり、採用ニーズ回復や大型契約案件の追加獲得が具体的な進展として記載されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の売上高は731,765千円（前年同四半期比51.1％増）となりました。これは、18都道府県に適用されていたまん延防止等重点措置が、３月21日をもって全ての地域で解除されたことにより行動制限がなくなったことから、飲食業界において春休みや大型連休時の消費者ニーズに復調が見られたことに加え、新年度の採用ニーズが堅調に推移したことが主な理由であります。」
COVID-19下の売上回復について、売上高が前年同期比51.1％増となり、行動制限解除・消費者ニーズ復調・採用ニーズの堅調推移を背景に具体的な進展を示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の売上高は322,843千円（前年同四半期比46.4％増）となりました。これはオミクロン株をはじめとするCOVID-19の飲食店への影響は継続しているものの、企業の採用ニーズに低下が見られず、売上高も回復基調にあることが主な理由であります。」
COVID-19の影響が続くなかでも売上高が前年同四半期比46.4％増となり、売上回復の進展を示している。ただし、当四半期はなお営業損失である。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社は、COVID-19の収束時期が見通せず、かつ、その影響の長期化が見込まれる現状の下、現時点において売上高は緩やかに回復していくと想定してはいるものの、2022年11月期中においても影響が継続することを見込んでおります。一方で、コスト削減や投資の選択と集中などの施策による営業費用の抑制を一定期間継続するため、営業損益については売上高の回復に先行して回復することを見込んでおります。」
COVID-19の影響が2022年11月期中も続くと見込み、売上高の回復時期をなお先に置いている。一方、コスト削減により営業損益が先行回復する見通しは維持している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「当社は、COVID-19の収束時期が見通せず、かつ、その影響の長期化が見込まれる現状の下、現時点においては売上高は2021年度の後半にかけて緩やかに回復していくと想定してはいるものの、2021年度中においても影響が継続することを見込んでおります。」
売上高の回復時期について、2021年度中という従来の表現から「2021年度の後半にかけて」としており、回復の時期をより後ろに置いている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、COVID-19の収束時期が見通せず、かつ、その影響の長期化が見込まれる現状の下、現時点において売上高は2021年度中に緩やかに回復していくと想定してはいるものの、2021年度中においても影響が継続することを見込んでおります。一方で、コスト削減や投資の選択と集中などの施策による営業費用の抑制を一定期間継続するため、営業損益については売上高の回復に先行して回復することを見込んでおります。」
COVID-19の影響が2021年度中も続くと見込む一方、売上高は同年度中に緩やかに回復し、営業損益は売上高に先行して回復するとの見通しを維持している。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「当社は、COVID-19の収束時期が見通せない現状の下、現時点においては、売上高は第４四半期会計期間から緩やかに回復していくと想定してはいるものの、2021年中においても影響が継続することを見込んでおります。」
売上高の回復開始時期は前回の第３四半期から第４四半期へ移り、影響は2021年中も継続すると見込んでいる。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社は、COVID-19の収束時期が見通せない現状の下、現時点においては、売上高は第３四半期から緩やかに回復していくと想定してはいるものの、2021年中においても影響が継続することを見込んでおります。一方で、コスト削減や投資の選択と集中などの施策による営業費用の抑制を一定期間継続するため、営業損益については売上高の回復に先行して回復することを見込んでおります。」
売上高は第３四半期から緩やかに回復し、COVID-19の影響は2021年中も継続すると想定している。コスト削減と投資の選択・集中により、営業損益は売上高に先行して回復すると見込んでいる。