M&Aに伴うのれん負担による利益圧迫
FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2024-Q1。
ツナググループ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「のれんの償却額 18,685千円 7,246千円」
のれん償却額は前年同期の18.685百万円から7.246百万円へ減少し、M&Aに伴う期間損益上の負担が縮小した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2018年10月に株式取得を行ったRegulus Technologies株式会社、2020年4月に株式取得を行った株式会社GEEKの事業領域において当初想定していた超過収益力を見込めなくなったことから、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」
M&Aに伴うのれん負担について、Regulus Technologies及びGEEKに係るのれん86,512千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「のれん 356,912 300,854」
のれん残高は前連結会計年度末の356,912千円から300,854千円へ減少し、M&Aに伴うのれん負担が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「顧客関連資産が52百万円及びのれんが37百万円減少したことによるものです。」
のれん残高は前期末から37百万円減少し、M&Aに伴うのれん負担が縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「のれんの償却額 21,614千円 18,685千円」
のれんの償却額は前年同期の21.614百万円から18.685百万円へ減少し、のれん負担が縮小した。のれん残高も前期末の356.912百万円から338.226百万円へ減少している。 - FY2022のれん残高減少と減損発生の併存有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末と比べ682百万円減少し、4,619百万円となりました。これは主にのれんが350百万円減少したことや、敷金・保証金が98百万円減少したことによるものです。」
のれん残高は前期末466,798千円から356,912千円へ減少し負担が縮小した一方、asegoniaに係る減損損失23,428千円も計上された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「のれん 466,798 401,954」
のれん残高は前連結会計年度末の466,798千円から401,954千円へ減少し、M&Aに伴うのれん負担がさらに縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「のれん 466,798 423,569」
のれん残高は前連結会計年度末の466,798千円から423,569千円へ減少し、M&Aに伴うのれん負担が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末と比べ682百万円減少し、4,619百万円となりました。これは主にのれんが350百万円減少したことや、敷金・保証金が98百万円減少したことによるものです。」
M&Aに伴うのれん残高は350百万円減少し、のれん償却額も前年の148,742千円から111,763千円へ減少したため、負担は縮小した。ただし、のれん466,798千円は残存している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「関係会社株式売却損 173,791千円」
M&Aに伴う負担について、ツナグ・スタッフィングの株式譲渡に伴う関係会社株式売却損173.791百万円が特別損失として実際に計上された。一方、売却に伴いのれんは309百万円減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「HRテクノロジー領域では、chatbotを用いた自動面接予約システム『オートーク ビズ』は、大きく伸張しましたが、セグメントメディア領域の損失が大きく、のれん等の償却負担も重いことから、セグメントとしては、大幅な減益となりました。」
オートーク ビズの伸張があった一方、セグメントメディア領域の損失と、のれん等の償却負担により、メディア&テクノロジー事業の損益悪化が続いた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、のれん及び無形資産の償却費用も、前述のユメックス株式会社分が前年同期比で増加しております。」
ユメックス分を含むのれん・無形資産償却費が前年同期比で増加し、連結営業損失の要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、前述のユメックス株式会社など、成長のためのM&A、事業投資等を積極的に進めており、のれん及びM&Aに関連する費用の計上により、連結業績としては前年比で減益となりました。」
ユメックスを含むM&A・事業投資の拡大に伴うのれん・関連費用が、通期の連結減益要因として実際に表れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、2019年6月におこなったユメックス株式会社の全株式取得も含め、成長のためのM&A、事業投資等を積極的に進めており、のれん及びM&Aに関連する費用の計上により、連結業績としては前年比で減益となりました。」
ユメックス買収を含むM&Aの拡大に伴い、のれんおよびM&A関連費用が連結業績の減益要因となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、利益面においては、前期からの課題であった派遣事業においては、構造改革の進行により、損失が減少したものの、RPO事業の収益性改善効果が下半期以降になること、M&Aによるのれん負担の増加等により、減益となりました。」
派遣事業の損失は減少した一方、RPOの収益改善効果が当四半期には現れず、M&Aによるのれん負担の増加が減益要因として続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、利益面においては、前期からの課題であった派遣事業において、構造改革の実施が功を奏し、一定の効果が見られたものの、当第1四半期においては、株式会社スタープランニング、Regulus Technologies株式会社といった新たなのれんが発生したことが負担となりました。」
スタープランニングおよびRegulus Technologiesの買収に伴う新たなのれんの発生が、当第1四半期の利益面で負担として実際に表れている。