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ツナググループ・ホールディングス(6551)・事実前進直近の決算説明資料(2026-08-06)では「その他」

公募増資等による純資産・自己資本比率の増加

FY2017-Q3に初出。29回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-06。

29記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q2 – FY2021-Q2前進FY2024-Q2 – FY2026-H12017: 220172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 22026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-06その他決算説明資料

    「前四半期に引き続き、総資産および純資産は増加。自己資本比率は49.9%と高水準を維持。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前四半期の51.1%から49.9%となった。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、当社重要指標である自己資本利益率(ROE、直近12カ月で算定)については25.1%(前年同期間比6.8ポイント増)、自己資本比率は51.1%(前期末比5.9ポイント増)と高い水準で推移しているものの」

    ROEは25.1%、自己資本比率は51.1%となり、前年同期間・前期末からそれぞれ上昇した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ127百万円増加し、1,994百万円となりました。これは主に利益剰余金が227百万円増加したことや、自己株式の取得により94百万円減少したことによるものです。」

    純資産は前期末比127百万円増の1,994百万円となり、自己資本比率も35.70%から39.58%へ上昇した。利益剰余金の増加が自己株式取得による減少を上回った。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ262百万円増加し、1,896百万円となりました。これは主に利益剰余金が263百万円増加したことによるものです。」

    純資産は前期末比262百万円増加し、自己資本比率も33.60%から35.69%へ上昇した。利益剰余金の増加が主な要因となっている。
  5. FY2024-Q1純資産増加と自己資本比率低下の併存有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ10百万円増加し、1,643百万円となりました。」

    純資産は前期末比10百万円増加した一方、自己資本比率は33.60%から31.99%へ低下した。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ96百万円増加し、1,633百万円となりました。これは主に利益剰余金が88百万円増加したことによるものです。」

    純資産は前期末比96百万円増の1,633百万円となり、自己資本比率も27.52%から33.60%へ上昇した。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ210百万円増加し、1,747百万円となりました。これは主に利益剰余金が212百万円増加したことによるものです。」

    純資産は前期末比210百万円増の1,747百万円となり、自己資本比率も27.52%から34.23%へ上昇した。利益剰余金の増加が主な要因である。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ119百万円増加し、1,655百万円となりました。これは主に利益剰余金が127百万円増加したことや、非支配株主持分が8百万円減少したことによるものです。」

    純資産は前期末から119百万円増加して1,655百万円となり、自己資本比率も27.52%から30.69%へ上昇した。利益剰余金の増加が主な要因となっている。
  9. FY2023-Q1純資産減少・自己資本比率上昇有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ22百万円減少し、1,513百万円となりました。」

    純資産は前期末比22百万円減少した一方、自己資本比率は27.52%から29.28%へ上昇した。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ693百万円増加し、1,536百万円となりました。」

    純資産は842百万円から1,536百万円へ693百万円増加し、自己資本比率も18.14%から27.52%へ上昇した。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ343百万円増加し、1,186百万円となりました。」

    純資産は前期末比343百万円増の1,186百万円となり、自己資本比率も18.14%から21.50%へ上昇した。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ342百万円増加し、1,190百万円となりました。」

    純資産は前期末比342百万円増の1,190百万円となり、自己資本比率も18.14%から19.32%へ上昇した。その他資本剰余金、利益剰余金、非支配株主持分の増加が要因として示されている。
  13. FY2022-Q1純資産微増・自己資本比率低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ5百万円増加し、848百万円となりました。これは利益剰余金が5百万円増加したことによるものです。」

    純資産は前期末比5百万円増の848百万円となった一方、自己資本比率は18.14%から17.38%へ低下した。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ120百万円増加し、842百万円となりました。」

    新株予約権の行使等による資本金・資本剰余金の増加により、純資産は721百万円から842百万円、自己資本比率は13.45%から18.14%へ回復した。一方、利益剰余金は212百万円減少している。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、当連結会計年度末と比べ44百万円増加し、765百万円となりました。これは主に資本金及びその他資本剰余金がそれぞれ168百万円増加したことや、利益剰余金が290百万円減少したことによるものです。」

    新株予約権の行使等による資本金・資本剰余金の増加により、純資産は期末の721百万円から765百万円へ増加し、自己資本比率も13.45%から16.00%へ回復した。一方、利益剰余金は290百万円減少している。
  16. FY2021-Q2純資産・自己資本比率の小幅回復有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ103百万円増加し、825百万円となりました。これは主に資本金及びその他資本剰余金がそれぞれ130百万円増加したことや、その他利益剰余金が156百万円減少したことによるものです。」

    新株予約権の行使等による資本金・資本剰余金の増加により、純資産は721百万円から825百万円、自己資本比率は13.45%から14.45%へ回復した。ただし、利益剰余金は156百万円減少している。
  17. FY2021-Q1純資産・自己資本比率のさらなる低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ182百万円減少し、539百万円となりました。これは主に資本金及び資本剰余金がそれぞれ25百万円増加したことやその他利益剰余金が232百万円減少したことによるものです。」

    純資産は前期末の721百万円から539百万円へ減少し、自己資本比率も13.45%から10.20%へ低下した。新株予約権行使による資本金・資本剰余金の増加があった一方、利益剰余金の減少が上回った。
  18. FY2020-Q3純資産・自己資本比率のさらなる低下有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ464百万円減少し、865百万円となりました。」

    純資産は前期末の1,329百万円から865百万円へ464百万円減少し、自己資本比率も21.69%から16.74%へ低下した。
  19. FY2020-Q2純資産・自己資本比率のさらなる低下有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ228百万円減少し、1,101百万円となりました。」

    純資産は前期末の1,329百万円から1,101百万円へ減少し、自己資本比率も21.69%から18.23%へ低下した。
  20. FY2020-Q1純資産・自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ161百万円減少し、1,168百万円となりました。」

    純資産は前期末の1,329百万円から1,168百万円へ減少し、自己資本比率も21.69%から19.36%へ低下した。
  21. FY2019純資産の減少と自己資本比率の低下継続有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ12百万円減少し、1,329百万円となりました。」

    純資産は1,329百万円へ12百万円減少し、自己資本比率も前期末の37.83%から21.69%へ低下した。
  22. FY2019-Q3自己資本比率の大幅低下を伴う純資産微増有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ2,011千円増加し、1,344,580千円となりました。」

    純資産は前期末比で微増した一方、自己資本比率は37.83%から22.53%へ大幅に低下した。ユメックスグループ取得等により、資産・負債が大きく増加している。
  23. FY2019-Q2純資産・自己資本比率の続落有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ1,928千円減少し、1,340,639千円となりました。」

    純資産は前期末からさらに減少し、自己資本比率も前期末の37.83%から35.76%へ低下した。
  24. FY2019-Q1純資産・自己資本比率の低下有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ17,537千円減少し、1,325,031千円となりました。」

    純資産は前期末から17,537千円減少し、自己資本比率も前期末の37.83%から37.32%へ低下した。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産は前連結会計年度末に比べて113,943千円増加し、1,342,568千円となっております。」

    純資産の増加と自己資本比率の小幅な回復が通期でも確認された。自己資本比率は37.83%で、前期末の46.52%は下回っている。
  26. FY2018-Q3自己資本比率の小幅回復を伴う純資産増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ84,552千円増加し、1,313,176千円となりました。」

    純資産は前連結会計年度末比で増加し、自己資本比率も第2四半期末の36.42%から37.31%へ小幅に回復したが、前期末の46.52%は下回っている。
  27. FY2018-Q2自己資本比率の低下を伴う純資産増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末と比べ69,196千円増加し、1,297,821千円となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の46.52%から36.42%へ低下しており、前期の公募増資後から財務構成が変化している。
  28. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における純資産は前連結会計年度末に比べて805,190千円増加し、1,228,624千円となっております。これは主として東京証券取引所マザーズ市場への上場時における公募増資等に伴う資本金及び資本準備金の増加(前期比666,705千円の増加)が要因であります。」

    通期では純資産が1,228,624千円、自己資本比率が46.52%となり、前期の20.38%から上昇した。
  29. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末比べ654,379千円増加し、1,077,813千円となりました。これは主に公募増資に伴い資本金及び資本剰余金がそれぞれ264,546千円増加したことや利益剰余金が125,287千円増加したことによるものです。」

    公募増資と利益計上を背景に、純資産が増加し、自己資本比率も20.4%から40.8%へ上昇している。
一緒に動いた変遷

「収益性を重視した事業運営」は、この変遷が動いた29回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1収益性を重視した事業運営9回
  3. 2グループ全体の業績拡大9回
  4. 3DMP・広告配信技術によるメディアサービスの収益性向上8回
  5. 4有利子負債に対する金利上昇リスク8回
  6. 5M&Aを踏まえたEBITDAによる企業価値・成長評価8回
  7. 6アルバイト・パート向けアウトソーシングの拡大7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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