新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2017に初出。24回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ディーエムソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに56社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,000 2,851,000 1,748 378,425 1,748 304,592 （注）普通株式の発行済株式総数の増加2,000株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により2,000株が実際に発行され、発行済株式総数が2,849,000株から2,851,000株へ増加した。潜在株式数は369,000株、13.0％と開示している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,000 2,851,000 1,748 378,425 1,748 304,592 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により2,000株が実際に発行され、発行済株式総数が増加した。加えて、150,800株及び2,200株を目的とする新株予約権の内容も開示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は369,000株であり、発行済株式総数2,849,000株の13.0％に相当しております。」
第6回新株予約権150,800株の発行等により、潜在株式数は前期の232,200株から369,000株、潜在株式比率は8.2％から13.0％へ増加した。潜在的な希薄化可能性が拡大しているが、権利行使による実際の希薄化を示す記載ではない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は232,200株であり、発行済株式総数2,836,000株の8.2％に相当しております。」
当事業年度に新株予約権の行使により26,000株が発行され、希薄化が実際に発生した。一方、潜在株式数は258,200株から232,200株、潜在株式比率は9.2％から8.2％へ低下した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2023対処有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は258,200株であり、発行済株式総数2,810,000株の9.2％に相当しております。」
潜在株式数は前期の259,700株から258,200株へ減少した。希薄化率は9.2％で前期と同水準である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2022対処有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は259,700株であり、発行済株式総数2,810,000株の9.2％に相当しております。」
潜在株式数は前期の261,100株から259,700株、希薄化率は9.3％から9.2％へ低下した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は261,100株であり、発行済株式総数2,810,000株の9.3％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が続く一方、潜在株式数は454,000株から261,100株、希薄化率は18.3％から9.3％へ低下した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 38,000 2,798,000 13,186 338,427 13,148 264,606 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により38,000株が実際に発行され、発行済株式総数が2,798,000株へ増加した。希薄化リスクの現実化が続いている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 18,000 2,760,000 6,246 325,241 6,228 251,458 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により18,000株が実際に発行され、発行済株式総数が2,760,000株へ増加した。希薄化リスクの現実化を継続して確認している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 1,391 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 139,100」
新たに139,100株を目的とする新株予約権が発行され、将来の株式価値の希薄化可能性が拡大した。現時点で権利行使による株式発行が発生したとは記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による株式価値の希薄化について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は454,000株であり、発行済株式総数2,478,000株の18.3％に相当しております。」
潜在株式数は前期の354,000株から454,000株へ、希薄化率は14.4％から18.3％へ増加し、株式価値の希薄化可能性が拡大している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 16,000 2,478,000 5,552 227,387 5,536 153,886 新株予約権の行使による増加であります。」
既存の新株予約権の行使により16,000株が実際に発行され、発行済株式総数が増加したため、希薄化リスクが現実化した。加えて、122,000株を目的とする新株予約権も発行されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「平成30年11月９日開催の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の役員及び従業員に対し、ストック・オプションとしての新株予約権を公正価格にて有償で発行することを決議いたしました。」
役員・従業員向けに普通株式122,000株を目的とする新株予約権の発行を決議し、将来の潜在株式による希薄化可能性が拡大している。発行決議であり、権利行使による実際の希薄化が発生したとは記載していない。 - FY2018潜在株式数の増加と希薄化率の変化有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は354,000株であり、発行済株式総数2,462,000株の14.4％に相当しております。」
株式分割後の潜在株式数は354,000株、発行済株式総数に対する割合は14.4％と記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「本書提出日現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は177,000株であり、発行済株式総数1,202,000株の14.7％に相当しております。」
ストックオプション等の潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を数値で示し、権利行使時の希薄化可能性を記載している。