DM市場の安定性とインターネット広告市場の拡大
FY2017に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ディーエムソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2025年 （１月～12月） 広告費 2,708」
国内ダイレクトメール広告費は2024年の2,863億円から2025年の2,708億円へ減少し、市場縮小傾向が継続した。 - 2026-05-13実績引用決算
「ＥＣ通販市場の拡大に伴い需要が増加している宅配便等の小口貨物を取扱うフルフィルメントサービス」
市場環境について、EC通販市場の拡大と小口貨物需要の増加を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2024年（１月～12月）広告費 2,863」
国内ダイレクトメール広告費は2023年の3,103億円から2024年の2,863億円へ減少し、市場縮小傾向が継続した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2023年（１月～12月）広告費 3,103」
国内DM広告費は2022年の3,381億円から2023年の3,103億円へ減少し、前年度の回復から再度減少した。 - FY2023DM広告費の再減少有価証券報告書
「2022年（１月～12月）広告費 3,381」
国内DM広告費は2021年の3,446億円から2022年の3,381億円へ減少し、前期に記載された回復から再び減少した。 - FY2022DM広告費の回復有価証券報告書
「2020年 （１月～12月） 広告費 3,290 2021年 （１月～12月） 広告費 3,446」
国内DM広告費は2020年の3,290億円から2021年には3,446億円へ増加したと記載している。一方、コロナウイルス感染拡大の影響は継続しているとしている。 - FY2021DM広告費減少とコロナ影響の顕在化有価証券報告書
「ダイレクトメールは、従来からある紙媒体による広告手法ですが、「実在性」、「保存性」及び「一覧性」には一定の価値があり、消費者のニーズに応じたコミュニケーションツールとして、「紙をめくる喜び」「商品を比較できる楽しさ」といった紙メディアの長所があることから、近年その市場規模は安定した水準を維持していたものの、直近ではコロナウイルスの感染拡大の影響を受けております。」
従来のDM市場の安定性という認識に加え、2020年の国内DM広告費が3,290億円まで減少し、感染症の影響を受けたことを記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、主に新型コロナウイルス感染症の影響を受け、当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期と比較し減少しており、また、インターネット広告市場においてもその影響を多大に受けております。」
新型コロナウイルス感染症により、ダイレクトメール市場の取引高減少とインターネット広告市場への大きな影響が続いている。 - FY2021-Q1両広告市場のコロナ悪化有価証券報告書
「こうした状況の中、主に新型コロナウイルス感染症の拡大により、当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期と比較し大きな減少が見られ、また、インターネット広告市場においてもその影響を多大に受けております。」
従来のDM市場の安定性・インターネット広告市場の成長という市場認識から、新型コロナウイルス感染症により両市場が影響を受ける状況へ変化した。 - FY2020-Q3インターネット広告市場の伸び鈍化有価証券報告書
「こうした状況の中、当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約２％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減が続く一方、インターネット広告市場の前年同期比伸び率は約2％となり、前四半期の約5％から低下している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約６％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約6％成長という市場認識と、その傾向が当面続くとの見通しを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約７％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約7％成長という市場認識と、その傾向が当面続くとの見通しを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＤＭ広告費は前年実績をやや下回っているものの、ほぼ同水準を維持しております。近年のインターネット広告優勢の状況においても、ＤＭ広告費が総広告費に占める構成比はほぼ横ばいであり、ＤＭ広告が他の手段では置き換えづらい広告手法であることを示唆していると考えております。」
インターネット広告の優勢を認めつつ、DM広告費はほぼ同水準で代替されにくいとする市場認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約５％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約5％成長という市場認識と、その傾向が当面続くとの見通しを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約５％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約5％成長という市場認識と、その傾向が当面続くとの見通しを示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約10％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約10％成長という市場認識と、その傾向が当面続くとの見通しを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＤＭ広告費は前年実績をやや下回っているものの、ほぼ同水準を維持しております。近年のインターネット広告優勢の状況においても、ＤＭ広告費が総広告費に占める構成比はほぼ横ばいであり、ＤＭ広告が他の手段では置き換えづらい広告手法であることを示唆していると考えております。」
インターネット広告の優勢を認めつつ、DM広告費はほぼ同水準で、他の手段で置き換えにくいとする市場認識を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約15％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
ダイレクトメール市場は微減、インターネット広告市場は約15％増という市場動向を示し、当面の継続を見込んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主たる事業領域であるダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約11％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
DM市場の微減とインターネット広告市場の約11％成長という市場動向を示し、当面の継続を見込んでいる。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ダイレクトメール市場の取引高は前年同期比微減、インターネット広告市場は前年同期比約13％の伸び（注）を示しており、今後もしばらくは同様の傾向が継続するものと推測されます。」
DM市場は微減、インターネット広告市場は約13％増という直近の市場データを示し、両市場の傾向が当面継続するとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＤＭ広告費は前年実績をやや下回っているものの、ほぼ同水準を維持しております。近年のインターネット広告優勢の状況においても、ＤＭ広告費が総広告費に占める構成比はほぼ横ばいであり、ＤＭ広告が他の手段では置き換えづらい広告手法であることを示唆していると考えております。」
インターネット広告の拡大を認めつつ、DM広告市場はほぼ同水準で代替されにくいと説明している。