価格競争激化による受注減少リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
フルテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。53社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは営業・設計・製造・施工・保守サービスを社内一貫体制で行う強みを活かすとともに、新商品・新サービスの開発に積極的に取組み、競業他社との差別化に取り組んでまいります。」
価格競争激化による受注減少リスクと、社内一貫体制及び新商品・新サービスによる差別化を対応策とする記載を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは営業・設計・製造・施工・保守サービスを社内一貫体制で行う強みを活かすとともに、新商品・新サービスの開発に積極的に取組み、競業他社との差別化に取り組んでまいります。」
競業他社との価格競争が受注減少につながるリスクを継続し、社内一貫体制及び新商品・新サービスによる差別化を対応策としている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料価格の上昇や競合他社との価格競争が続いており、当社グループを取り巻く環境は厳しさを増しております。」
価格競争が原材料価格上昇と並ぶ継続的な厳しい事業環境として記載され、従来の価格競争リスクに対する厳しさの認識が強まっている。 - 2023-02-10再掲決算
「原材料価格の上昇や競合他社との価格競争が続いており」
競合他社との価格競争が続いていると記載し、従来のリスク認識を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは価格競争の激化や材料費の高騰など厳しい事業環境において収益力の向上を図るため、新規販売の選別受注と採算管理の強化、収益基盤である保守契約台数の増加、利益率の高いリニューアル受注の推進に取り組んでまいりました。」
価格競争について「激化」と記載し、厳しい事業環境として継続している。選別受注及び採算管理の強化を進めているが、価格競争リスク自体の新たな変化は示されていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは価格競争の激化や材料費の高騰など厳しい事業環境において収益力の向上を図るため、新規販売の選別受注と採算管理の強化、収益基盤である保守契約台数の増加、利益率の高いリニューアル受注の推進に取り組んでまいりました。」
価格競争について「激化」と記載し、従来の価格競争リスクが厳しい事業環境として継続・強調されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは価格競争の激化や材料費の高騰など厳しい事業環境において収益力の向上を図るため、新規販売の選別受注と採算管理の強化、収益基盤である保守契約台数の増加、利益率の高いリニューアル受注の推進に取り組んでまいりました。」
価格競争について「激化」と記載し、従来の価格競争リスクが厳しい事業環境として継続・強調されている。 - 2022-05-13悪化決算
「価格競争の激化や材料費の高騰など厳しい事業環境」
価格競争の激化が事業環境上の要因として明示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが営業活動を展開する上で競業他社との価格競争は避けられません。」
競業他社との価格競争による受注減少リスクを継続して記載している。社内一貫体制と新商品・新サービスによる差別化にも取り組むとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのため当社グループでは営業・技術・製造等の各部門が連携して製品・サービスの向上に努めておりますが、価格競争がさらに激化し、自動ドアの受注が減少した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
営業・技術・製造の連携による製品・サービス向上を記載しつつ、価格競争激化による受注減少リスクを継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「また、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす建築業界全般におきましては、公共投資及び民間投資は堅調に推移している一方で、労働者不足や建設コストの高騰が続き受注・価格競争は依然として厳しい状況が続いております。」
価格競争が厳しいとの認識は維持しているが、前回の「激しさを増しております」から「依然として厳しい状況が続いております」へ記述が変わっている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「建築需要は堅調に推移する一方で、労働者不足や工事原価の上昇が続き受注・価格競争が激しさを増しております。」
価格競争について、従来の競合他社との価格競争の存在に加え、受注・価格競争が激しさを増していると経営環境で明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「価格競争がさらに激化し、自動ドアの受注が減少した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
競業他社との価格競争を前提に、受注減少の可能性を示している。