成長を支える技術人材の確保・育成
FY2017に初出。29回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期末における従業員数は2,286名と、前年同期の2,028名から258名増加しております。また、技術職は2026年３月期末で1,452名と、前年同期の1,271名から181名増加しております。2026年３月期末におけるG３認定者は586名と順調に増加しており、引き続き、技術力の向上のため、エンジニアの評価資格制度（昇降機保守担当資格者制度）を通じた人材の育成に努めてまいります。」
従業員数が258名、技術職が181名増加し、G3認定者は586名となった。前年同期以上の人員確保・G3認定者数を目標としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「人材獲得・育成による品質安全強化、営業体制の強化を行ってまいりました。」
人材の獲得・育成を通じて品質安全と営業体制を強化する取り組みを再確認している。新たな人員数や認定者数は記載していない。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月期末における従業員数は2,028名と、前年同期の1,868名から160名増加しております。また、技術職は2025年３月期末で1,271名と、前年同期の1,159名から112名増加しております。」
従業員数が160名、技術職が112名増加し、人材確保が進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期末における従業員数は1,868名と、前年同期の1,766名から102名増加しております。また、技術職は2024年３月期末で1,159名と、前年同期の1,096名から63名増加しております。2024年３月期末におけるG３認定者は428名と2023年３月期末と同水準となっており、引き続き、技術力の向上のため、エンジニアの評価資格制度（昇降機保守担当資格者制度）を通じた人材の育成に努めてまいります。」
従業員数が102名、技術職が63名増加し、人材確保が進んだ。G3認定者は428名と記載され、資格制度を通じた育成を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズに応えるため、全国展開体制の更なる整備、人材獲得・育成による品質安全強化、営業体制の強化を行ってまいりました。」
全国展開体制の整備に対応する人材獲得・育成と営業体制強化を継続している。新たな人員数や認定者数などの測定可能な進捗は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「人材獲得・育成による品質安全強化、営業体制の強化を行ってまいりました。」
人材獲得・育成と営業体制強化を継続しているが、新たな従業員数や認定者数などの測定可能な進捗は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月期末における従業員数は1,766名と、前年同期の1,618名から148名増加しております。また、技術職は2023年３月期末で1,096名と、前年同期の1,003名から93名増加しております。2023年３月期末におけるG３認定者は447名、2022年３月期末におけるG３認定者368名から79名増加しており、順調に推移しております。」
新規採用等により従業員数が148名、技術職が93名増加し、G3認定者も79名増加した。前年同期以上の人材確保・G3認定者数を目標としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、東北・中四国地方への進出による営業エリアの拡大、同業他社のＭ＆Ａによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
新規進出エリアやM&Aへの対応として、人員拡充・営業体制強化を継続している。新たな人員数などの測定可能な進捗は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズに応えるため、新規進出エリアでの体制強化、同業他社のM＆Aによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
新規進出エリアやM&Aへの対応として、人員拡充・営業体制強化を継続している。新たな人員数などの測定可能な進捗は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズに応えるため、新規進出エリアでの体制強化、同業他社のM＆Aによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
新規進出エリアやM&Aへの対応として、人員拡充・営業体制強化を継続している。新たな人員数などの測定可能な進捗は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ、220名増加しましたのは、主に業容拡大に伴う新規採用によるものです。」
業容拡大に伴う新規採用により、連結従業員数が前期末比220名増加して1,618名となった。研修の継続・強化と社内技術・品質認定制度による育成方針も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、東北・中四国地方への進出による営業エリアの拡大、同業他社のM＆Aによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
企業のコスト削減ニーズへの対応として、人員の拡充・営業体制の強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、東北・中四国地方への進出による営業エリアの拡大、同業他社のM＆Aによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
企業のコスト削減ニーズへの対応として、人員拡充・営業体制強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、東北・中国地方への進出による営業エリアの拡大、同業他社のM＆Aによるシェアアップ等、人員の拡充・営業体制の強化を行ってまいりました。」
企業のコスト削減ニーズへの対応として、人員の拡充・営業体制の強化を引き続き実施している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ、164名増加しましたのは、主に業容拡大に伴う新規採用によるものです。」
連結従業員数が前期末比164名増加し、新規採用による人員拡充が進んだ。研修の継続・強化と社内技術・品質認定制度の確立も継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、これまで以上に人員の拡充・営業体制の強化を進めております。」
企業のコスト削減ニーズへの対応として、人員拡充・営業体制強化を従来以上に進める方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、これまで以上に人員の拡充・営業体制の強化を進めております。」
企業のコスト削減ニーズへの対応として、人員拡充・営業体制強化を従来以上に進める方針を再確認している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは、独立系メンテナンス会社への契約切り替えによる企業のコスト削減ニーズの急増に応えるため、これまで以上に人員の拡充・営業体制の強化を進めております。」
企業のコスト削減ニーズの急増に対応するため、人員拡充・営業体制強化を従来以上に進めるとしており、施策の強度を高めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ、141名増加しましたのは、主に業容拡大に伴う新規採用によるものです。」
業容拡大に伴う新規採用により、連結従業員数が前期末比141名増加した。研修継続・強化と社内技術・品質認定制度の確立も掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これまで行ってきた従業員への研修を継続・強化するとともに、社内技術、品質認定制度を確立することで、技能水準の高い人材の育成を図ります。」
研修の継続・強化と社内技術・品質認定制度による人材育成を継続する方針を示している。 - FY2018-Q3実績引用有価証券報告書
「リニューアル業務については、前期において、事業拡大に備えた人員増及び営業体制の強化に取組んだことに加え、部品供給停止物件に対する提案強化等が奏功し、当第３四半期連結累計期間のリニューアル業務の売上高は2,261百万円（前年同期比34.0％増）となりました。」
前期の人員増および営業体制強化が、提案強化等とともにリニューアル業務の成果に寄与した過去の施策として再度引用されている。 - FY2018-Q2実績引用有価証券報告書
「リニューアル業務については、前期において、事業拡大に備えた人員増及び営業体制の強化に取組んだことに加え、部品供給停止物件に対する提案強化等が奏功し、当第２四半期連結累計期間のリニューアル業務の売上高は1,228百万円となりました。」
人員増および営業体制強化が、提案強化等とともにリニューアル業務の成果に寄与した過去の施策として再度引用されている。 - FY2018-Q1実績引用有価証券報告書
「リニューアル業務については、前期において、事業拡大に備えた人員増及び営業体制の強化に取組んだことに加え、部品供給停止物件に対する提案強化等が奏功し、当第１四半期連結累計期間のリニューアル業務の売上高は561百万円となりました。」
前期の人員増および営業体制強化が、提案強化等とともにリニューアル業務の成果に寄与した実績として引用されている。人員施策単独の効果とは記載されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「採用力の強化により、安定成長を支える人材を確保する。・人材育成により、技術水準およびメンテナンス品質の向上を図る。」
採用力の強化、研修の継続・強化、社内技術・品質認定制度の確立を施策としている。