創造性の高い人材の確保・育成とノウハウ蓄積
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-08-12。
- 2026-08-12前進決算説明資料
「当社の事業は人材と密接に連動しており、各職種において即戦力レベルを中心に採用を強化。採用は順調に進捗中。」
成長に向けた人材獲得の進捗を示し、連結従業員数554人、平均年間給与7,613千円の実績・計画が示された。人員増に伴い人件費が増加傾向にあることも記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、利益面におきましては、今後の成長に向けた積極的な体制強化・人員増に伴う人件費増加の結果、営業利益は616百万円（前年同期比52.0％）、経常利益は704百万円（前年同期比61.0％）、親会社株主に帰属する中間純利益は455百万円（前年同期比59.8％）となりました。」
成長に向けた体制強化・人員増を進めているとの記載があり、人材に関する取組は継続している。一方、人件費増加が利益面の要因として示された。 - 2026-05-13前進決算
「なお、利益面におきましては、今後の成長に向けた積極的な体制強化・人員増に伴う販管費増加の結果、営業利益は417百万円（前年同期比75.6％）、経常利益は467百万円（前年同期比84.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は311百万円（前年同期比82.3％）となりました。」
成長に向けた体制強化・人員増を進めた一方、それに伴う販管費増加と利益の前年同期比減少を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「多様性理解学習e-learning受講率95％以上（2025年ダイバーシティ＆インクルージョン研修部分93％） 法定時間外労働時間（月平均）20時間以下維持（2025年17.0時間） 健康診断推奨期間内受診率100％（2025年98％） 年次有給休暇取得率70％（2025年53％） 中途採用比率約50％維持（2025年74.3％） 障がい者雇用率 法定雇用率を目指す（2025年0.92％）」
創造性人材の採用・育成と社内環境整備について、2025年の目標値および実績を更新した。中途採用比率は74.3％、月平均時間外労働は17.0時間と開示されている。 - 2026-03-02前進株主総会
「特に、人手不足に伴う積極採用や優秀な従業員のリテンションに起因する企業ブランディングの観点から、オフィスの移転や職場環境改善への積極的な投資が期待されます。」
人材の採用・定着と職場環境への投資を、今後の事業環境および顧客投資の要因として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年から開始した中期経営計画の「未来を創る人材の育成と獲得」の戦略のもと、ビジネスにおける課題発見と解決能力をもった創造性人材の育成と採用に取り組んでおります。多様なキャリアパスが描ける人事制度や研修プログラムを再設計し、社員が成長できる環境への投資を行っております。」
創造性人材の確保・育成について、新中期経営計画のテーマとして位置付け、人事制度・研修プログラムの再設計や社内公募・社内複業・研修等の具体策へ展開している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社員が働きやすく付加価値を生み出しやすい環境を整えることにより、生産性向上に取り組みます。「働きがい業界No.１企業」を目指し」
人材が創造性と付加価値を発揮しやすい環境づくりを、生産性向上と働きがいの目標に結び付けて継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「役職員が創造性を発揮し、活躍しやすい環境を整えながら、継続的に創造性の高い優秀な人材の確保に努めております。また、業務遂行の中で専門知識やノウハウを伝達することを通じて、役職員が様々な状況に対応できるような能力を獲得するよう教育を行っております。」
創造性の高い人材の確保、業務を通じた教育、専門知識・ノウハウの蓄積を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、役職員が創造性を発揮し、活躍しやすい環境を整えながら、継続的に創造性の高い優秀な人材の確保に努めております。また、業務遂行の中で専門知識やノウハウを伝達することを通じて、役職員が様々な状況に対応できるような能力を獲得するよう教育を行っております。」
創造性の高い人材の確保、業務を通じた教育、ノウハウ蓄積を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「役職員が創造性を発揮し、活躍しやすい環境を整えながら、継続的に創造性の高い優秀な人材の確保に努めております。また、業務遂行の中で専門知識やノウハウを伝達することを通じて、役職員が様々な状況に対応できるような能力を獲得するよう教育を行っております。」
人材の確保、業務を通じた専門知識・ノウハウの伝達、会社と役職員双方への蓄積を競争力の基盤としている。