ディスラプターズ（6538）・リスク悪化
特定取引先への高い依存度
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定顧客・企業グループへの売上依存313社が書いているテーマ・逆風327社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの331件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「株式会社リクルート 651 12.7 エン株式会社 540 10.6」
主な相手先としてリクルート12.7％、エン10.6％を開示しており、上位2社合計は23.3％となる。前期の主要顧客上位2社合計16.4％から構成が変化し、主要顧客への集中が高まっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「株式会社LIFULL 44 1.0 株式会社リクルート 660 15.4」
主要顧客の売上高比率は、前期のLIFULL14.3％及びリクルート12.7％から、当期はLIFULL1.0％、リクルート15.4％となった。上位2社合計では27.0％から16.4％へ低下している。 - FY2024対処有価証券報告書
「株式会社LIFULL 538 14.3 株式会社リクルート 478 12.7」
主要取引先上位2社の売上高比率は、前期の合計34.1％から、当期はLIFULL14.3％、リクルート12.7％の合計27.0％へ低下している。 - FY2023主要取引先の集計対象変更有価証券報告書
「2023年３月期における当社グループの売上高に占める主要取引先上位２社の売上高合計の割合は34.1％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
主要取引先の集計対象が従来の上位5社から上位2社に変更され、合計割合34.1％を開示している。従来の数値とは集計対象が異なるため、依存度の単純比較はできない。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は53.0％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
主要取引先上位5社の売上高比率が前期の60.0％から53.0％へ低下したと記載している。一方、依存度はなお高いとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は60.0％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
主要取引先上位5社の売上高比率が前期の52.8％から60.0％へ上昇し、特定取引先への依存度をより高い数値で記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は52.8％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
上位5社の売上高比率は58.8％から52.8％へ低下している。営業強化による取引先拡大で依存度低減を図る方針も記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は58.8％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
主要取引先上位5社の売上高比率が前回の59.3％から58.8％へ低下しているが、依然として依存度が高いと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は59.3％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
主要取引先上位5社の売上高比率が前回記載の53.4％から59.3％へ上昇している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年３月期における当社の売上高に占める主要取引先上位５社の売上高合計の割合は53.4％となっており、特定取引先への依存度が高くなっております。」
上位5社合計が売上高の53.4％を占め、取引先の売上減少が業績に影響する可能性を記載している。