有能な人材の採用・育成と教育制度の拡充
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-10。
- FY2025前進有価証券報告書
「従業員数 〔ほか、平均臨時雇用人員〕 (名) 95 95 84 101 107」
連結従業員数は前期の101名から107名へ増加した。人材開発室を中心とする採用・育成、教育制度や管理職研修の充実方針も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し17名増加したのは、社内の業務管理体制の強化によるものであります。」
連結従業員数は前期末の84名から101名へ17名増加した。増員理由として社内の業務管理体制の強化が明示されている。女性管理職比率22.2％、男女賃金差異81.8％、男性育児休業取得率50.0％も開示された。 - FY2023従業員減少・多様性人材施策の明示有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し11名減少したのは、採用抑制に伴う自然減のためであります。 人材採用と社員教育を行う人材開発室を中心に、専門性のある有資格者のみならず、多様性のある人材を確保するため、年齢、学歴、性別、国籍などの枠を超えた採用に努めております。」
連結従業員数は95名から84名へ11名減少し、採用抑制に伴う自然減と説明している。一方、サステナビリティ欄では、人材開発室を中心とする年齢・学歴・性別・国籍を超えた採用方針を明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループのさらなる成長を達成するためには、人材の確保と育成は不可欠であり、またその強化が大きな課題と認識しております。人材の獲得に向けて積極的に活動を行うため、採用と社員育成を行う人材開発室を2022年１月に新設いたしました。」
人材開発室を通じた採用・社員育成の体制と、人材確保・育成を重要課題とする認識を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「人材の獲得に向けて積極的に活動を行うため、採用と社員育成を行う人材開発室を2022年１月に新設いたしました。」
採用と社員育成を担う人材開発室を2022年1月に新設し、人材確保・育成の体制整備を具体化した。 - FY2020従業員数減少・採用抑制有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し15名減少したのは、採用抑制に伴う自然減のためであります。」
人材確保・育成を課題とする一方、連結従業員数は前期末比15名減の93名となり、採用抑制に伴う自然減が記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「そのため、人材育成の強化・推進を課題と認識し、技術向上を目的とした教育制度や管理職者のマネジメント力向上に資する研修の整備、充実を図るとともに、職者一人当たりの生産性を高めるための業務プロセスの改善、自動化を含めた部門間を統合する業務システムへの投資など、組織として力を発揮できる基盤づくりに取り組んでおります。」
営業職、店舗管理職、コールセンター職を対象に、教育制度・管理職研修・業務プロセス改善・業務システム投資を具体的に掲げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材の確保、育成に関しましては、タイムリーな人材採用、部署別、階層別等の教育制度を充実させ、今後の教育制度の基盤づくりに注力するとともに、社員の生産性向上と雇用の安定化に取組んでまいります。」
タイムリーな採用、部署別・階層別教育制度、生産性向上および雇用安定化を引き続き課題としている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におきましては、ＦＣ出店数の増加、それに比例する管理店舗数の増加に伴い、売上高が前年同四半期比で増加しましたが、今後の展開に備えた社員の採用、出店エリア拡大を積極的に実施したこと等により、販売費及び一般管理費が674,717千円（前年同四半期比24.2％増）となりました。」
今後の展開に備えた社員採用を実施した。出店エリア拡大とともに販管費は674,717千円、前年同四半期比24.2％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の継続的な成長および経営基盤の安定を図るためには、有能な人材の獲得および育成を行っていくことが重要であると考えております。」
中途採用、外部教育研修制度、社外講師による研修、セミナー等を人材獲得・育成の手段としている。