スマートフォンアプリ広告案件への依存
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024削除有価証券報告書
「(1) インターネット広告市場について」
FY2024の主要リスクでは、ゲーム案件・EC案件などスマートフォンアプリ広告案件への依存を個別項目として記載していない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により国内大手ゲーム案件やEC案件等の予算が縮小したことに加えて、広告代理店事業では一部大手顧客の広告予算縮小の影響を受けたことで、売上高は減収となりました。」
ゲーム案件・EC案件への依存に関連する予算縮小が続き、インターネット広告事業の売上高は前年同期比82.0％となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、国内大手ゲーム案件やEC案件等の予算が縮小し、大手メディアプラットフォームへのシフト傾向は続いております。」
ゲーム案件・EC案件等の予算縮小と大手メディアプラットフォームへの広告予算シフトが、当第2四半期にも継続していると開示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、大手メディアプラットフォームへのシフト傾向が強まった影響により、ゲーム案件やEC案件等の予算が縮小し、売上高・営業利益は減収増益となりました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,890,822千円（前年同期比77.4％）、セグメント利益は206,034千円（前年同期比110.5％）となりました。」
大手メディアプラットフォームへの広告予算シフトによりゲーム案件・EC案件等の予算縮小が実際に発生し、インターネット広告事業は減収となった一方、セグメント利益は前年同期比110.5％となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、大型広告予算の縮小及びソーシャルメディアへの広告予算の拡大による市場環境の変化等が影響したことにより、売上高・営業利益は減収減益となりました。」
広告予算の大型案件縮小とSNS広告へのシフトがインターネット広告事業の減収減益として実際に現れている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年７月期において、インターネットのEC案件の売上高に占める割合43.9%、ダウンロードを訴求するゲーム等のスマートフォンアプリ広告案件の売上高の占める割合は28.1％となっており、特定分野の案件への売上高依存度が高くなっている状況です。」
スマートフォンアプリ広告案件への依存を単独で示していた記載から、EC案件とゲーム等のアプリ案件を含む特定分野案件への依存という枠組みに広げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社の主要顧客である広告主のゲーム案件予算が縮小したことが影響し、売上高は前年同四半期を下回りました。」
ゲーム案件予算の縮小が売上高減少に影響したことを引き続き記載しており、スマートフォンアプリ広告案件への依存に関連する事業影響を再確認している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当社の主要顧客である広告主のゲーム案件予算が縮小したことが影響し、売上高は前年同四半期を下回りました。」
ゲーム案件への売上依存に関連して、主要顧客の予算縮小が売上高の前年同四半期比減少の要因として実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年７月期において、ダウンロードを訴求するゲーム等のスマートフォンアプリ広告案件の売上高の占める割合は42.3％となっており、スマートフォンアプリ広告案件からの売上高依存度が高くなっている状況です。」
スマートフォンアプリ広告案件が売上高の42.3％を占める構造を、新たな事業依存リスクとして開示している。