新型コロナウイルス感染症による事業影響と回復
FY2022-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2024。
PHCホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2024後退有価証券報告書
「当期は、新型コロナウイルス感染症が落ち着き、経済活動正常化への流れが継続しました。」
感染症の影響は落ち着いたと説明される一方、LSIM事業ではPCR検査件数の減少が通期業績に影響しており、事業影響の中心が回復局面から需要縮小局面へ移っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「LSIM事業は臨床検査事業において、通常の検査件数は増加したものの、新型コロナウイルス感染症の分類の２類相当から５類への移行等に伴うPCR検査件数の減少、創薬支援事業における治験の試験開始遅れや非臨床試験の受注減の影響により減収となりました。」
感染症の5類移行等に伴うPCR検査件数の減少が続き、LSIM事業の減収要因として当期にも現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「LSIM事業の減収は主に、臨床検査における新型コロナウイルス感染症の分類の２類相当から５類への移行等に伴うPCR検査の減少によるものです。」
感染症の分類変更に伴うPCR検査数の減少が継続し、LSIM事業の減収として当期業績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「LSIM事業では、臨床検査事業において、新型コロナウイルス感染症の分類の２類相当から５類への移行や、同感染症抗原検査の簡易検査キットの普及に伴い、PCR検査の件数が大幅に減少したのに対し、一般患者数の回復は微増にとどまったこともあり、前年同期比で減収となりました。」
感染症の分類変更と簡易検査キットの普及に伴うPCR検査件数の大幅な減少が、LSIM事業の減収として引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ヘルスケアソリューションでは、新型コロナウイルス感染症第８波の影響により、同感染症PCR検査の検査数は前年同期比で増加しましたが、同検査の診療報酬の引き下げによる価格への影響を受け、前年同期比で減収となりました。」
第8波によりPCR検査数は増加した一方、診療報酬引き下げによる価格影響と減収が引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「日本では新型コロナウイルス感染症第７波の影響により、新型コロナウイルス感染症PCR検査の検査数は前年同期比で増加しましたが、同検査の診療報酬低下により価格への影響を受けたヘルスケアソリューションが前年同期比減収となりました。」
第7波によりPCR検査数は増加した一方、診療報酬低下の影響でヘルスケアソリューションが減収となり、感染症関連の影響が引き続き業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、日本では前年度末に発生した新型コロナウイルス感染症第６波が収まり新型コロナウイルス感染症PCR検査の件数が前年同期比で減少傾向となったことに加えて、同検査の公定価格の切り下げの悪影響を受けたヘルスケアソリューションが前年同期比減収となりました。」
第6波の収束後、PCR検査件数の減少と公定価格の切り下げによる減収が実際の業績影響として現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により大きな影響を受けた前年同期と比較して、大幅な増収がありました。」
新型コロナウイルス感染症による前年同期の影響を示しつつ、PCR検査需要、通常診察の回復などによる業績回復を引き続き説明している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「当期は、日本では新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言が継続されるも、世界的には先進国を中心にワクチン接種が一段と進み、ロックダウンなどの規制も解除され、急速に経済活動が回復にむかったことで、病院における通常の診察や検査が回復し、制約がある中で営業活動を活発化してまいりました。」
感染症拡大による前期の深刻な影響を示したうえで、ワクチン接種や経済活動の回復に伴う診察・検査需要の回復を記載している。