鉄鋼・非鉄金属など原材料価格の変動
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
三相電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、地政学的リスクにより調達部材のコストアップが大幅に進行しております。それと併せて部材そのものの調達が出来なくなる可能性も考慮し、事業の継続性を保つための新たな調達ルートの開拓を進めてまいります。」
従来の素材価格・部材入手難に加え、地政学的リスクによる調達部材のコストアップ進行と、部材そのものを調達できなくなる可能性を記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの製品は、鉄鋼、非鉄金属を素材とした原材料を使用しており、近年においてこれら素材の市況が大幅に乱高下しております。今後さらに素材価格が変動した場合、適正な販売価格とすることができなければ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。当社グループといたしましては市況価格を注視し、最適価格による調達を実施しております。また、必要に応じて先行手配を行うなど、仕入価格が大きく変動するリスクを緩和しております。」
鉄鋼・非鉄金属の価格変動リスクは継続しているが、市況注視、最適価格調達および必要時の先行手配による対応を明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、鉄鋼、非鉄金属を素材とした原材料を使用しており、近年においてこれら素材の市況が大幅に乱高下しております。今後さらに素材価格が変動した場合、適正な販売価格とすることができなければ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鉄鋼・非鉄金属等の原材料価格変動と、販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、賃金の上昇や材料コストが上昇する中、部材の安定調達に努めるとともに、販売価格の見直しを行うなど、利益確保にも努めてまいりました。」
賃金上昇および材料コスト上昇が続く環境を記載し、部材の安定調達と販売価格見直しで対応している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、賃金の上昇や材料コストが上昇する中、部材の安定調達に努めるとともに、販売価格の見直しを行うなど、利益確保にも努めてまいりました。」
賃金上昇および材料コスト上昇が続く事業環境を記載し、部材の安定調達と販売価格見直しによって対応している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、人手不足の深刻化にともなう賃金の上昇やエネルギー価格の高騰にともなう材料コストが上昇する中、部材の安定調達に努めるとともに、販売価格の見直しを行うなど、利益確保にも努めてまいりました。」
従来の資源価格・原材料価格上昇に加え、人手不足に伴う賃金上昇とエネルギー価格高騰による材料コスト上昇を記載しており、コスト上昇要因が広がっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方、部材の需給ひっ迫や資源価格の高騰が度重なり、原材料コストが上昇する中、部材の安定調達に努めるとともに、販売価格の見直しを行うなど、利益確保にも努めてまいりました。」
部材需給ひっ迫、資源価格高騰および原材料コスト上昇が続く実際の事業環境を記載し、安定調達と販売価格見直しで対応している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、部材入手難は続いており、サプライヤーの複数化や地域分散化、需要の伸長を見込んだ柔軟な部材調達を推進し、生産への影響を最小限に抑えるよう取り組んでまいりました。利益面では、安定調達に向けたサプライチェーンの確立と、原材料や資源価格の上昇を見据えた販売価格の見直しを行い利益確保に努めてまいりました。」
部材入手難、原材料・資源価格上昇が続く事業環境を記載し、調達先の複数化・地域分散化、柔軟な調達および販売価格見直しによる対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、部材入手難は続いており、サプライヤーの複数化や地域分散化、需要の伸長を見込んだ柔軟な部材調達を推進し、生産への影響を最小限に抑えるよう取り組んでまいりました。利益面では、安定調達に向けたサプライチェーンの確立と、原材料や資源価格の上昇を見据えた販売価格の見直しを行い利益確保に努めてまいりました。」
部材入手難、原材料・資源価格上昇が続く事業環境を記載している。サプライヤーの複数化・地域分散化、柔軟な調達および販売価格見直しにより対応している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方、部材入手難は続いており、サプライヤーの複数化や地域分散化、需要の伸長を見込んだ柔軟な部材調達を推進し、生産への影響を最小限に抑えるよう取り組んでまいりました。利益面では、安定調達に向けたサプライチェーンの確立と、原材料や資源価格の上昇を見据えた販売価格の見直しを行い利益確保に努めてまいりました。」
部材入手難、原材料・資源価格上昇が継続していると記載している。サプライヤーの複数化・地域分散化、柔軟な調達および販売価格見直しにより対応している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、部材の需給ひっ迫や資源価格の高値推移が続き、材料コストが上昇する中、」
部材需給のひっ迫、資源価格の高値推移および材料コスト上昇が継続していると記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、部材の需給ひっ迫や資源価格の高値推移が続き、材料コストが上昇する中、」
部材の需給ひっ迫と資源価格の高値推移、材料コストの上昇が実際の事業環境として記載され、原材料・部品調達リスクが顕在化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。また、一部の部品では入手困難な状況も見込まれ、市場価格は更に高騰することが見込まれます。」
従来の材料価格・調達コストの変動に加え、一部部品の入手困難と市場価格のさらなる高騰見込みを記載しており、原材料・部品調達リスクの範囲が拡大している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。」
為替変動に伴う調達コストと、電磁鋼鈑・銅線・アルミニウム等の主要材料価格の変動を競争力への影響要因として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。」
為替変動に伴う調達コストと、電磁鋼鈑・銅線・アルミニウム等の主要材料価格の変動を競争力への影響要因として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。」
為替変動に伴う調達コストと、電磁鋼鈑・銅線・アルミニウム等の主要材料価格の変動を競争力への影響要因として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内外ともに原価が高騰する厳しい環境ではありますが、生産性向上や原価低減を推し進めるとともに、経費削減に取り組むことで、業績向上に努めてまいりました。」
国内外の原価高騰が実際の事業環境として継続して記載されており、コスト上昇の影響が顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、国内外ともに原価が高騰する厳しい環境ではありますが、」
国内外の原価高騰が実際の事業環境として記載され、原材料価格変動リスクの影響が継続して顕在化している。別途、電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格変動も競争力への影響要因として示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また、国内外ともに原材料コストや部品加工コストが高騰する厳しい環境ではありますが、生産性向上や原価低減を推し進めるとともに、」
国内外の原材料コスト高騰に加え、部品加工コストの高騰も明示され、コスト上昇要因の範囲が広がっている。原材料価格変動リスクの影響は引き続き実際の事業環境として現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内外ともに原材料コストが高騰する厳しい環境ではありますが、」
国内外の原材料コスト高騰が引き続き実際の事業環境として記載されており、原材料価格変動リスクの影響が継続して顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「国内外ともに原材料コストが高騰する厳しい環境ではありますが、」
国内外の原材料コスト高騰が当四半期の実際の事業環境として記載され、原材料価格変動リスクの影響が引き続き顕在化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「非鉄金属や副資材を含めた原材料価格の高騰や諸経費の上昇により厳しい環境ではありますが、」
原材料価格および諸経費の上昇が当年度の実際の事業環境として継続して記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいて、原材料や諸経費の上昇により厳しい環境ではありますが、」
原材料や諸経費の上昇が実際の事業環境として引き続き記載され、原材料価格変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいて、中国市場では空調設備の需要の伸びが鈍化し、原材料や諸経費の上昇を受け厳しい環境ではありますが、」
原材料や諸経費の上昇が実際の事業環境として記載され、原材料価格変動リスクの影響が引き続き顕在化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「中国市場では空調設備の需要の伸びが鈍化し、原材料や諸経費の上昇を受け厳しい環境ではありますが、」
原材料や諸経費の上昇が実際の事業環境として記載され、原材料価格変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、鉄鋼、非鉄金属を素材とした原材料を主要部品として使用しており、近年においてこれら素材の市況が大幅に乱高下しております。」
鉄鋼・非鉄金属等の素材市況変動を継続的なリスクとして示している。原材料価格変動を低減するヘッジ方針も別途記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。」
円安時の原材料費高騰および海外子会社の生産コスト上昇を引き続き影響要因として示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。」
円安時の原材料費高騰および海外子会社の生産コスト上昇を、引き続き経営上の影響要因として示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。」
円安時の原材料費高騰および海外子会社の生産コスト上昇を、原材料価格リスクとして引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品は、鉄鋼、非鉄金属を素材とした原材料を主要部品として使用しており、近年においてこれら素材の市況が大幅に乱高下しております。」
原材料市況の変動をリスクとして認識し、円安による輸入材高騰が当年度のコストを押し上げた要因としても記載している。