為替レート変動による業績・財政状態への影響
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
三相電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-07顕在化決算
「為替差損 50,853」
第１四半期に為替差損50,853千円を計上し、前年同四半期の為替差益18,110千円から損失に転じた。 - FY2026悪化有価証券報告書
「為替差損 21,963」
当連結会計年度の為替差損は21,963千円となり、前年度の10,280千円から増加している。為替変動の影響が損失として継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 10,280」
当連結会計年度に為替差損10,280千円を計上し、為替変動による損失が実績として発生している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 32,277」
当中間連結会計期間は為替差益32,277千円となり、前年同期の為替差損24,793千円から損益が改善している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 24,793」
当中間連結会計期間に為替差損24,793千円を計上し、前年同期の為替差益49,503千円から為替変動の実績が損失に転じている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、現地通貨による取引や為替予約を実施することで、為替変動による影響を緩和しております。」
現地通貨取引と為替予約によって為替変動の影響を緩和する方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で地政学的リスクの長期化や資源・原材料価格の高騰、不安定な為替動向、中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しする可能性があり、依然として先行きは不透明な状況が続いています。」
不安定な為替動向を海外景気・国内景気の先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資源・エネルギー価格の高騰や不安定な為替動向、ウクライナ情勢の長期化など依然として先行き不透明な状況が続きました。」
不安定な為替動向を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、現地通貨による取引や為替予約を実施することで、為替変動による影響を緩和しております。」
現地通貨による取引と為替予約によって為替変動の影響を緩和する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ロシアのウクライナ侵攻や中国のゼロコロナ政策の影響などによる資源価格の上昇や、米国の金融政策の引き締めなどを受けた円安の進行が長引いており、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
米国の金融政策の引き締め等を背景とする円安の進行が長引いていると記載し、為替変動および資源価格上昇による外部環境リスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻や中国のゼロコロナ政策の長期化などにともなう資源価格の上昇や、米国の金融政策の引き締めなどを受けた急速な円安進行により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
米国の金融政策の引き締め等を背景とする急速な円安進行を、景気先行きの不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻、中国のゼロコロナ政策にともなう資源価格の上昇や、米国の金融政策の引き締めなどを受けた急速な円安進行により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
米国の金融政策の引き締め等を背景とする急速な円安進行を記載しており、為替変動による業績・調達コストへの影響要因が強まっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。また、一部の部品では入手困難な状況も見込まれ、市場価格は更に高騰することが見込まれます。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動に伴う調達コストと主要材料価格の変動に加え、部品の入手困難・価格高騰見込みを記載している。コスト変動を適正な販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクも継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動や主要材料価格の変動を販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動や主要材料価格の変動を販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動と主要材料価格の変動が調達コスト・競争力・業績に影響し、販売価格へ反映できない場合に業績へ影響する可能性があるとの記載を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動による海外子会社からの調達コストと、電磁鋼鈑・銅線・アルミニウム等の主要材料価格の変動を、競争力および業績への影響要因として継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替変動に伴う海外子会社からの調達コストならびに、当社グループの主要材料であります電磁鋼鈑、銅線、アルミニウム等の市場価格の変動により、当社グループの競争力に影響を及ぼすことが考えられます。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替変動による海外子会社からの調達コスト上昇と、主要材料価格の変動を業績・競争力への影響要因として継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら換算時の為替レートの変動により、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建項目の円換算に伴う為替レート変動の業績・財政状態への影響リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、為替が円安傾向で推移した場合、原材料費の価格が高騰するとともに、海外子会社での生産コストが上昇いたします。このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
円安による原材料費・海外子会社の生産コスト上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら換算時の為替レートの変動により、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建項目の円換算に伴う為替レート変動の業績・財政状態への影響を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
コスト変動を適正な販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
コスト変動を適正な販売価格に反映できない場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このコスト変動にあわせた適正な販売価格とすることができなければ、今後の経営成績に影響を与える可能性があります。」
為替等によるコスト変動を販売価格へ反映できない場合の業績影響リスクを継続して示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面においては、新製品による収益改善効果があったものの、円安による輸入材の高騰がコストを押し上げる要因となり、引き続き厳しい経営環境が続くこととなりました。」
為替変動をリスクとして挙げ、当年度は円安による輸入材高騰とコスト上昇の影響を記載している。