第1期中期経営計画2024による両利き経営と成長投資
FY2021に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに6社。
- FY2024達成有価証券報告書
「第１期中期経営計画2024の最終年度である2024年度につきましては、連結売上高は、バルブ事業において価格改定の効果や為替の影響等があったことにより、第１期中期経営計画における目標を達成するとともに、当社グループとして過去最高の売上高を更新いたしました。連結営業利益についても、第１期中期経営計画における目標を達成するとともに、当社グループとして過去最高の営業利益を更新いたしました。」
第1期中期経営計画2024の最終年度について、見直し後の売上高1,700億円、営業利益130億円、ROE9％以上の目標を、売上高1,720億円、営業利益142億円、ROE11.3％で達成した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
第1期中期経営計画2024について、両利き経営、成長投資及びROIC重視の基本戦略に沿った諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
第1期中期経営計画2024について、両利き経営、成長投資及びROIC重視の基本戦略に沿った諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高 1,357 1,599 1,669 1,500 1,700 営業利益 89 110 136 120 130 ＲＯＥ 6.4％ 10.0％ 11.1％ ８％以上 10％以上」
第1期中期経営計画2024の2年目で、2023年度の売上高は1,669億円、営業利益は136億円、ROEは11.1％となった。売上高・営業利益・ROEはいずれも見直し後の2024年度目標に近い、または上回る水準で進捗している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
第1期中期経営計画2024について、両利き経営、成長投資及びROIC重視の基本戦略に沿った諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
第1期中期経営計画2024について、両利き経営、成長投資及びROIC重視の基本戦略に沿った諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
第1期中期経営計画2024の基本戦略に沿って、両利き経営、成長投資及びROIC重視の諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「売上高 2021年度実績1,357 2024年度目標（2022年２月公表）1,500 2024年度目標（2023年２月公表）1,700 営業利益 2021年度実績89 2024年度目標（2022年２月公表）120 2024年度目標（2023年２月公表）130」
第1期中期経営計画2024の2024年度目標を、売上高1,500億円から1,700億円、営業利益120億円から130億円へ上方修正し、ROE目標も8％以上から9％以上へ引き上げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
2024年度を最終年度とする第1期中期経営計画2024について、基本戦略に沿った諸施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2022年２月に策定いたしました「第１期中期経営計画2024」の基本戦略に沿って、引き続き諸施策を実行いたします。」
2024年度を最終年度とする第1期中期経営計画2024について、策定後も基本戦略に沿った施策を継続実行する方針を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「これを達成するために、2024年度を最終年度とする「第１期中期経営計画2024」を合わせて策定しました。」
コア事業と成長分野で収益をあげる両利き経営を基本方針とし、2024年度に売上高1,500億円、営業利益120億円、ROE8％以上、連結配当性向35％目途を目標に設定している。デジタル化・脱炭素化を背景とする成長分野・地域への資源投入とROIC重視を手段としている。